ハーバード大学John A. Paulson工学・応用科学大学院(SEAS)の研究チームが、反射防止機能をレンズ本体に組み込んだ二層構造のメタレンズを開発した。メタレンズは表面に並ぶ微細な柱(ナノピラー)によって光を制御するが、柱の寸法が場所ごとに異なるため、従来の均一な反射防止膜ではすべての領域で反射を抑えることが難しかった。研究チームは酸化チタン()製のナノピラーを上下2層に重ね、それぞれの形状を個別に最適化することで、この問題に対処した。近赤外域の波長1,310 nmで測定した集光効率は約90%に達し、同じ製造工程を経た単層レンズの約86%を約4パーセントポイント上回った。反射率の低減はシミュレーションで確認されており、実測でも集光効率の向上が裏付けられた。

AD

なぜ均一なコーティングではメタレンズの反射を十分に防げないのか

スマートフォンの深度センサーなどでプラスチックレンズの置き換えが進むメタレンズは、表面に微細なナノ構造を並べ、光の位相を精密に制御する超薄型の光学素子だ。しかし、肉眼では均一に見える表面も、実際には寸法の異なる多数のナノ構造(メタアトム)で構成されている。それぞれの柱が光に異なる位相の遅れを与えるため、実効屈折率や反射率も場所によって異なる。

この構造上の特徴が、従来の反射防止技術を適用する際の障害となっていた。一般的なガラスレンズに使われる均一な薄膜コーティングは、屈折率に応じて光学インピーダンスを整合させ、界面での反射を打ち消すように設計される。しかし、実効屈折率が場所ごとに変わるメタレンズでは、均一な膜を追加しても、すべてのナノ構造に最適な反射防止条件を与えることはできない。

2026年11月20日にNature Nanotechnology誌に掲載された論文で、Federico Capasso教授率いる研究チームは、この問題を解決する新たな設計手法を報告した。研究チームは2層のをそれぞれ独立にパターニングし、上下のナノピラーの組み合わせを一つの薄膜積層構造としてモデル化した。各ペアが光の位相制御と反射を抑えるインピーダンス整合の両方を担う仕組みだ。実験を主導した共同筆頭著者のDavide Cassara氏は、Harvard SEASの発表で「二層設計では、上層の柱を下層の形状に合わせて調整することで、局所的な反射制御が可能になる」と説明している。

最適化された構造では、下層の厚さを1,300 nm、上層を290 nmとし、ナノピラーを600 nm間隔で配列した。柱の断面には正方形を採用し、偏光方向による特性の違いを抑えている。設計段階のシミュレーションでは、二層構造と厚さ1,300 nmの単層参照構造のどちらも、透過光の位相を0からまで制御できることが確認された。そのうえで、設計に用いるナノピラー群の最小透過率は、単層構造の86.7%から二層構造の97.6%へと向上すると計算された。

シミュレーションで反射率が5.1%から1.2%に低下、実測でも集光効率が向上

設計の有効性を検証するため、研究チームは波長1,310 nmに対応する直径250 、焦点距離1 mm、開口数(NA)0.18のメタレンズを設計した。ガラス基板内に光を集める構造で、比較対象の単層レンズにも同じ開口径と焦点距離を採用した。

素子全体を対象とした有限差分時間領域(FDTD)法によるシミュレーションでは、設計波長における反射率が単層レンズの5.1%から二層レンズの1.2%へ低下すると予測された。これは未加工のガラス表面で生じるフレネル反射率3.3%を下回り、単層構造で生じていた反射損失の約76%を削減したことに相当する。集光効率の予測値は二層レンズが91.1%、単層レンズが87.4%で、集光品質を表すストレール比はいずれも約0.99だった。つまり、光を焦点へ集める精度をほぼ維持したまま、損失を減らせると予測された。

反射防止効果の波長依存性と入射角依存性についても、シミュレーションで評価している。二層レンズは350 nmを超える波長幅で空気とガラスの界面よりも低い反射率を維持し、設計波長の1,310 nmでは、入射角がの範囲で反射率を2%未満に抑えると予測された。この範囲では、TE偏光とTM偏光の特性にもほとんど差が見られなかった。

研究・素子 材料と構造 設計波長・レンズ形状 比較対象 反射率 集光効率 評価範囲・留意点
今回の二層メタレンズ(Harvard SEAS、2026年) 自立した二層ナノピラー。下層1,300 nm、上層290 nm 1,310 nm、直径250 、焦点距離1 mm、NA 0.18 同一基板上の単層対照素子 1.2%(全素子シミュレーション)。直接測定なし 約90%(実測)、91.1%(シミュレーション) 近赤外域の単色集光。製造バッチ間の再現性や数値的な誤差範囲は本文に記載なし
今回の単層対照素子(Harvard SEAS、2026年) 単層、厚さ1,300 nm 1,310 nm、直径250 、焦点距離1 mm、NA 0.18 同じ溶融石英基板の未加工領域を透過した光で規格化 5.1%(全素子シミュレーション)。未加工ガラスは3.3% 約86%(実測)、87.4%(シミュレーション) 二層素子と同じ加工工程を経た対照素子
先行研究の反射防止メタレンズ(2023年) との多層構造。1回のリソグラフィで加工 461 nm(可視光)、低NAおよび高NA 反射防止構造を持たない同種の可視光メタレンズ 記載なし。透過率と集光効率の改善を主に評価 低NAで約55%→90%、高NAで約35%→65%(先行研究の報告値) 波長、材料、構造、測定条件が異なり、今回の素子とは直接比較できない

実際の素子作製でも、比較条件を揃えるための工夫が施された。二層レンズと単層対照レンズは、同じ厚さ500 の溶融石英基板上に作製されている。単層側も第2層のパターン露光を省いただけで、そのほかの加工工程はすべて経ており、第1層の加工条件や後処理の影響を揃えた。これにより、二層構造を追加した効果を比較できるようにした。

波長1,310 nm付近での光学測定では、同じ基板の未加工領域を透過した光を基準として集光効率を算出した。その結果、二層レンズは約90%、単層対照レンズは約86%となり、実測でも約4パーセントポイントの改善が確認された。二層レンズは少なくとも200 nmの波長幅にわたって単層レンズより高い集光効率を維持し、両素子とも測定範囲で回折限界に近い集光性能を示した。

ただし、反射率そのものは直接測定されていない。メタレンズからの反射光は広い角度範囲に散乱するため、有限の開口しか持たない検出器では反射光を十分に回収できず、系統的な測定誤差が生じるためだ。また、論文本文では主要な集光効率の数値に対する誤差範囲や、異なる製造バッチ間での再現性を示す定量的なデータは報告されていない。

AD

効率向上の要因と先行研究との違い

今回の約4パーセントポイントの改善は、レンズの結像性能そのものが大きく向上した結果ではない。設計波長における焦点の光強度分布は二層レンズと単層レンズでほぼ一致し、実測から求めたストレール比もともに約0.99だった。光の波面を正確に形成する能力は、両者でほぼ同等だったことになる。

損失要因を分解した解析によると、集光効率が向上した主な理由は、反射が減ってレンズを透過する光の量が増えたことにある。実測された約4パーセントポイントの効率向上は、シミュレーションで予測された反射率の低下幅(5.1%から1.2%)と定量的によく一致している。

反射防止機能を備えたメタレンズ自体は、今回が初めてではない。2023年には、酸化タンタルと二酸化ケイ素(/)を用いた反射防止メタレンズが報告されている。この手法は複数の誘電体膜を成膜した後、1回のナノリソグラフィで加工するもので、波長461 nmにおいて低NAの集光効率を約55%から90%、高NAでは約35%から65%に改善した。ただし、材料や構造、動作波長、測定条件が異なるため、今回の1,310 nm対応メタレンズと効率の数値だけで優劣を比較することはできない。

また、Capasso氏の研究グループは2025年4月1日、Nature Communications誌に掲載された研究で、総厚1,200 nmの自立した二層メタサーフェスを実証している。この技術では、2段階のリソグラフィと選択現像によって上下のナノ構造を独立に形成し、波長560 nmの可視光を用いた反射型の偏光制御素子で80%の回折効率を達成した。今回の研究は、この二層構造の製造技術を基盤としながら、反射防止機能を組み込む設計手法へと発展させたものだ。

実用化に向けた技術的制約とCorningとの産業連携

今回実証されたのは、ガラス基板上に自立した構造を形成した、近赤外域の単色集光用メタレンズだ。Harvard SEASは、将来的な応用先としてAR/VR機器、顔認証、分光器、生体イメージング、量子コンピュータにおける冷却原子の光トラップなどを挙げているが、これらの用途に対応した完成品が開発されたわけではない。

設計上の制約も残っている。今回の設計手法は、周期的に並んだナノ構造の光学応答が基本ブロッホモードに支配される領域で成り立つ有効媒質近似に基づいている。研究チームは伝達マトリックス法と厳密結合波解析(RCWA)を比較し、設計に用いたナノ構造がこの単一モード領域で動作することを確認した。

製造面では、現在の自立した二層構造の作製法では、上層の柱を下層より太くできないという制約がある。同じ材料を上下に使用する場合、この構造上の条件によって実効屈折率にもという制限が生じる。研究チームは、異なる材料を組み合わせたハイブリッド積層構造によって、この制約を緩和できると指摘している。

色収差を補正するアクロマートレンズや、単層構造では難しい新たな光学機能の追加も、二層・多層構造の応用先として検討されている。さらに、シリコンなど別の材料への展開も可能と考えられているが、それぞれの材料に適した設計と二層構造の製造プロセスが必要になる。

本研究は、Corningによる産業支援研究の一環として実施された。米国空軍科学研究局(AFOSR)の助成を受け、米国科学財団(NSF)が支援するハーバード大学のナノファブリケーション施設も利用している。Corningの主席研究員Paulo Dainese氏も共著者として参加しており、ハーバード技術開発室(OTD)は、Corningとの共同研究から知的財産として保護された技術が生まれ、商業化の機会を模索していると説明している。

現時点で量産製品の出荷や第三者による独立した再現試験は報告されていない。実用化に向けては、異種材料を組み合わせた構造での性能実証に加え、複数の製造バッチにわたる素子特性のばらつきや、反射・散乱損失を直接評価したデータが重要になる。