送金指示や重要インフラへのアクセス要求が、本当に社内の安全な端末から送られたものなのか、それとも地球の裏側にいる攻撃者によるものなのか。従来のデジタル認証では、パスワードや暗号鍵の所有を確認できても、操作が行われた物理的な場所まで保証することは難しい。米国立標準技術研究所(NIST)のKrister Shalm氏やGautam A. Kavuri氏らの国際研究チームは、量子力学の性質と相対性理論の光速限界を組み合わせ、この問題を解決する「量子位置検証(QPV)」の実験室実証に成功した。2026年11月18日付の『Nature』に掲載された論文(DOI: 10.1038/s41586-026-11247-3)では、遠隔の量子装置の内部構造を信用しない「装置非依存」の枠組みで、位置検証プロトコル全体を初めて実証したと報告している。
装置の信用を不要にする量子位置検証の仕組み
量子位置検証(QPV)とは、信頼できる2つの「検証局(verifier)」が連携し、遠隔地にいる「証明者(prover)」が特定の標的領域内で要求された量子操作を実行したかどうかを確かめる技術である。従来の量子位置検証では、証明者が使用する量子ハードウェアに細工がないことを前提とするか、攻撃者の計算能力や量子コンピュータの性能に制限を設ける必要があった。これまでの実験もプロトコルの一部を実装するにとどまり、装置を信用しない完全な実証には至っていなかった。
今回の研究では、証明者が使用する量子デバイスをブラックボックスとして扱い、その内部構造や動作モデルに依存せずに位置を検証する「装置非依存」の手法を採用した。ただし、検証局が使用する時刻計測や記録用の古典的な装置は信頼できることを前提とする。また、安全性が成立するには、攻撃者が試行前に共有する量子もつれの量に制限が必要だ。この条件下で位置検証を可能にするのが、量子もつれによる相関を確認する「抜け穴のないベルテスト」と、いかなる信号も光速を超えて伝わらないという物理法則である。
ここで検証されるのは、特定の時空領域内で、位置に依存したプロトコルに必要な量子操作が実行されたという事実である。操作した人物の身元や、その人物が継続的にどこにいるか、所有するほかの機器がどこにあるかまで特定するものではない。GPSによる継続的な位置追跡や、生体情報を使った本人確認とは異なる技術だ。
195メートルの実験網で光子と乱数を使って位置を検証
研究チームは米コロラド州ボルダーのNIST構内に、195.1 ± 0.3メートル離れた2つの検証局を設置した。両局は研究棟の廊下を通る電気ケーブルと細い光ファイバーで接続され、証明者がいるとされる標的領域はその中間に設定された。今回使用したのは制御された実験環境であり、都市規模の商用量子ネットワークではない。
検証手順では、まず一方の検証局が量子もつれ状態にある光子対を生成し、片方を手元に残して、もう片方を証明者へ送る。量子もつれ状態にある粒子の測定結果には、互いがどれほど離れていても、古典物理学では説明できない強い相関が現れる。ただし、この相関を利用して光速を超える情報通信ができるわけではない。
続いて、2つの検証局がそれぞれ予測不可能な乱数(古典チャレンジビット)を送信する。乱数は、証明者がいると主張する標的領域に両側から同時に到着するよう、送信時刻が精密に調整されている。証明者は受け取った2つの乱数を使い、届いた光子の偏光(光の電場が振動する方向)をどの基底で測定するかを計算する。その設定に従って光子を測定し、結果を両方の検証局へ送り返す。
検証局は、乱数の送信から測定結果の受信までにかかった時間を調べる。信号は光速を超えて伝わらないため、応答時間から操作が行われた可能性のある領域を絞り込める。さらに、検証局側に残した光子と証明者側の光子について、測定条件と結果の統計的な相関を調べ、「ベル不等式の破れ」を抜け穴なく確認する。この相関は古典的な仕組みでは再現できず、量子情報を自由に複製したり、複数の攻撃者の間で同じ量子相関を無制限に共有したりすることもできない。これらの性質と光速の制約を組み合わせることで、標的領域外からの位置偽装を検出する仕組みとなっている。
研究チームがarXivに公開したプレプリント(arXiv:2601.16892)によると、基本プロトコルでは2分間に3,000万回、攻撃者が事前に量子もつれを共有している場合も想定した拡張プロトコルでは4分間に6,000万回の試行を、それぞれ1回のプロトコル実行単位(インスタンス)として評価した。
最大99%の合格率と古典方式を上回る位置検証性能
研究チームは2日間にわたり、基本プロトコル232回、拡張プロトコル103回の計335回を評価した。基本プロトコルでは232回中224回が合格し、合格率は96.5%だった。拡張プロトコルでは103回中102回が合格し、99.0%に達した。設計上の完全性、すなわち正直な証明者が合格する目標確率は、ガウス分布の2標準偏差に相当する0.97725(97.725%)に設定されており、実測結果はこの目標とよく一致した。一方、不正な証明者を誤って合格させる確率の上限を定める健全性パラメータは と設定された。これは実測の合格率ではなく、想定した攻撃者モデルに対する安全性の基準である。
| プロトコル・比較対象 | 攻撃者・比較条件 | 測定・認証結果 |
|---|---|---|
| 基本プロトコル(232回) | 試行前の事前もつれなし。各2分間・3,000万試行 | 224回合格(96.5%) |
| 拡張プロトコル(103回) | 事前もつれの1試行あたり平均頑健性上限 。各4分間・6,000万試行 | 102回合格(99.0%) |
| 1次元の古典方式との比較 | 理想的な古典位置検証プロトコル | 量子方式は標的領域を 倍小さく限定 |
| 同一遅延の古典方式との比較 | 通信・処理遅延が等しい古典プロトコル | 量子方式は3次元の標的領域を 倍小さく限定 |
古典的な位置検証と比較しても、量子方式の優位性が確認された。論文によると、1次元空間で理論上最良となる理想的な古典位置検証プロトコルと比較した場合、成功した量子プロトコルは操作が行われた領域を 倍小さく絞り込めた。また、通信・処理遅延が同じ古典プロトコルとの比較では、標的領域の3次元体積を 倍小さくできたという。
ただし、これらの倍率はGPSのような位置測定で誤差が何メートル減ったかを表すものではない。195メートル離れた検証局の配置が変わったわけでもない。比較しているのは、古典方式と量子方式で、それぞれのプロトコルが許容する標的領域の大きさである。
実証された安全性の範囲と、より強力な攻撃への限界
今回の実験で保証された安全性には、明確な条件がある。攻撃者は各試行の最中に古典・量子の計算能力や通信手段を制限なく使用できると想定されているが、試行が始まる前に攻撃者同士が共有できる量子もつれの量には制限がある。基本プロトコルの安全性解析は、事前に量子もつれを共有していない攻撃者を対象とする。拡張プロトコルでは一定量の事前もつれを許容するものの、1回のインスタンス全体を通じた1試行あたりの平均「もつれ頑健性(robustness of entanglement)」は、 以下と設定されている。
もつれ頑健性は、量子状態に含まれるもつれの強さを評価する指標である。論文では比較のため、実験用の光源が1試行あたりに生成する量子もつれの頑健性を 、理想的なベル状態の頑健性を $1$ としている。今回の拡張プロトコルで想定した攻撃者の事前もつれは、これらと比べても非常に少ない。
実際、著者らは「ガーデンホース攻撃(garden-hose attack)」と呼ばれる手法を挙げ、攻撃者同士がそれぞれ頑健性 の量子ビット対を2組共有していれば、今回実装したプロトコルを破れると明記している。一方で研究チームは、検証局が送信する古典チャレンジのビット数を増やすことで、はるかに多くの量子リソースを持つ攻撃者にも対抗できるという一般定理を証明した。この拡張された方式の安全性は理論的に示されているが、今回の実験ではその構成まで実装していない。
また、実験では実際のサイバー攻撃者による侵入を検知・阻止したわけではない。想定した攻撃者モデルに基づき、取得した測定データを解析してプロトコルの安全性を評価している。実証の成功を支えた重要な技術の一つが、高効率の光子検出だ。光子の取り逃がしが多いと、正直な証明者でもベルテストの合格条件を満たせず、標的領域内にいることを証明できなくなる。
10年にわたる光子技術の進歩が支えた実証と実用化の課題
今回の成果は、2015年にNISTが主導した研究などで確立された、抜け穴のない光子ベルテストの技術を土台としている。研究成果は2026年1月にプレプリントとして公開され、同年11月に『Nature』へ掲載された。NISTの公式発表によると、実験には約10年前にNISTの研究者が開発した高速・高効率のもつれ光子源と、ほぼすべての入射光子を検出できる超伝導ナノワイヤ単一光子検出器(SNSPD)が不可欠だったという。
NISTの物理学者Krister Shalm氏は、今回の成果について「デジタルセキュリティを物理世界に結びつける方法を示した」と述べている。研究チームは金融取引、法的契約、重要インフラの保護などへの応用を想定しているが、これらの用途で実証実験が行われたわけではない。共同研究者であるNISTの物理学者Scott Glancy氏は、実社会への応用には10年以上かかる可能性があると見積もっている。
例えば、銀行の顧客が本当に銀行の建物内にいる相手と通信していることを検証するには、両者の間で量子もつれを持つ光子を高い忠実度でやり取りできる、大規模な量子通信ネットワークが必要になる。今回の実証により、事前もつれを制限した攻撃者に対しては、遠隔の量子装置を信用せずに操作場所を検証できることが確認された。実用化に向けては、こうした量子通信基盤の整備に加え、より多くの事前もつれを共有する攻撃者にも対抗できる、多ビットのチャレンジを使ったプロトコルの実装が求められる。



