TrendForceが公表したNANDフラッシュメモリの価格表によると、512Gb TLCウェハーのスポット平均価格は2026年11月9日に14.267ドルとなり、10月19日から3週間で23.3%下落した。同じ11月9日の更新でも、256Gb TLCの下げ幅は小さく、128Gb TLCは横ばいだった。スマートフォンやPCの需要が鈍化するなか、在庫を抱えたモジュールメーカーが手持ちのNANDを安値で売却しているとTrendForceは報告している。

さらに同社は11月17日、中国のクラウド事業者が2027年向けの企業用SSDの発注を大幅に減らしたと報告した。この削減が北米の需要増を相殺するとみて、NAND全体の契約価格が下落に転じる時期を従来の予測から1四半期前倒しし、2027年4〜6月期とした。ただし、ウェハーのスポット価格の下落が完成SSDの調達価格に反映される時期は、部材や完成品の在庫、契約ごとの価格条件によって異なる。

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3週間で23.3%下落、容量によって異なる下げ幅

512Gb TLCウェハーのスポット平均価格は、10月19日の18.592ドルから11月9日の14.267ドルへ、3週間で23.3%下落した。TrendForceの10月21日付週報、10月28日付週報、ウェハーのスポット価格表を基に、同じ規格の価格推移をまとめた。

観測日 512Gb TLCウェハーのスポット平均価格(米ドル)
2026年10月19日 18.592
2026年10月26日 16.883
2026年11月9日 14.267

下落率は、後の価格を前の価格で割って1を引き、百分率に換算して小数第1位に丸めたものだ。10月26日の16.883ドルから11月9日の14.267ドルまでの2週間に限ると、下落率は15.5%となる。TrendForceの週報では、10月19日までの1週間の下落率が1.28%だったのに対し、10月26日までの1週間では9.19%に拡大しており、値下がりが加速していたことが分かる。

価格表の更新日時は11月9日14時40分(GMT+8)。この更新で512Gb TLCは11.67%下落した一方、256Gb TLCは18.142ドルで1.21%安、128Gb TLCは9.967ドルで横ばいだった。これらの下落率は価格表に記載された更新ごとの変化率であり、先述の3週間の下落率とは集計期間が異なる。容量別に値動きを比較すると、512Gb品の急落だけでNAND市場全体の価格動向を判断することは難しい。なお、TLCは1つの記憶セルに3ビットを格納する方式で、ウェハーの規格に使われるGbはビット、完成SSDの容量表示で使われるGBやTBはバイトを表す。

スマートフォンの容量抑制と在庫処分がスポット価格を押し下げる

TrendForceの10月28日付週報によると、中国では一部のスマートフォンブランドが9月に値上げした後、需要が急減した。各社は独身の日商戦に合わせて値引きに動いたが、11月5日の調査要旨では、スマートフォンやPCの販売不振に加え、端末に搭載する記憶容量を抑える動きも指摘されている。NANDの調達量は端末の販売台数だけでなく、1台当たりの搭載容量にも左右される。販売台数が減るなかで搭載容量まで削減されれば、必要なNANDの総ビット数はさらに減少する。

供給側では、在庫を抱えたモジュールメーカーが資金繰りのために手持ちのNANDを安値で売却している。TrendForceの調査によると、スポット価格は3月の高値から上下を繰り返しながら下落し、夏につけた安値も下回った。新規の買い注文が減る一方、在庫を現金化するための売りが増えている。需要の減少と在庫処分が重なることで、短期的な価格に強い下落圧力がかかっている。

一方、完成SSDの価格にはNANDだけでなく、コントローラーやファームウェア、組み立てなどの費用も含まれる。メーカーや流通業者がすでに調達した部材や完成品を在庫として抱えていれば、NANDの新たな調達価格が製品価格に反映されるまでに時間差が生じる。TrendForceの価格ページでも、ウェハーのスポット価格とは別に、PCメーカー向け完成SSDの契約価格とSSDの実売価格を掲載している。消費者向けSSDへの値下がりの波及を判断するには、購入対象に近い製品の実売価格を確認する必要がある。

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Sandiskの複数年契約と、米中クラウド事業者の調達動向

Sandiskの四半期報告書によると、2026年10月2日までの3カ月間におけるデータセンター向け売上高は48億200万ドルに達し、前年同期の2億6,900万ドルから大幅に増加した。全社売上高に占める割合も、前年同期の11.7%から43.5%に上昇した。一方、同社が「Consumer」に分類する売上高は、同じ期間に6億5,200万ドルから3億9,700万ドルへ減少した。ただし、PCやモバイルなどの製品は「Edge」に分類されるため、用途別の需要変化を把握するには両方の事業区分を確認する必要がある。

Sandiskは2026会計年度の下期から、データセンター向けとエッジ向けの複数の顧客と長期調達契約を結んできた。10月30日に提出した四半期報告書によると、こうした契約では通常、売り手と買い手の双方が一定の製品数量を約束し、契約期間は主に複数年にわたる。価格には固定部分と変動部分が設けられ、購入義務が履行されなかった場合に備えた金融保証も含まれる。変動部分に応じて価格が動く余地はあるものの、実際の調達数量や価格の決定方法は個々の契約条件に左右される。

NANDの契約価格は、対象とする四半期によって見通しも異なる。TrendForceは9月30日時点で、2026年10〜12月期のNAND全体の契約価格が前四半期比15〜20%上昇すると予測していた。この時点でも用途による需要の違いを指摘しており、15〜20%という上昇率は市場全体を対象とした予測だった。

その後、11月17日に公表した調査要旨では、2027年に価格が下落へ転じる時期を見直した。TrendForceによると、中国のクラウド事業者はGPU不足、高水準のSSD在庫、AIサービスの収益化の遅れを背景に、2027年向けの企業用SSDの発注を大幅に削減した。一方、北米ではAIエージェントなどの需要拡大を背景にSSDの調達が増えているものの、中国での発注削減がその増加分を相殺すると同社はみている。この見通しを踏まえ、NAND全体の契約価格が下落に転じる時期を従来より1四半期早い2027年4〜6月期と予測し、同年後半には下落幅がさらに拡大すると見込んでいる。

YMTCは企業向けSSDにも進出、供給量を左右するのはビット数

Counterpoint Researchの調査によると、2026年4〜6月期には企業向けSSDが世界のNANDビット出荷量の48%を占め、前年同期の26%から大幅に上昇した。同じ四半期、中国の長江存儲(YMTC)は全用途を合わせた世界のNANDビット出荷量で14%のシェアを獲得し、世界3位となった。企業向けSSDの比率もメーカー別のシェアも、製品の出荷台数ではなく、出荷された記憶容量をビット数で集計したものだ。そのため、出荷台数を基準とする市場シェアとは異なる結果になる。

YMTCは企業向けSSD「PE501」を製品ラインアップに加えている。公式製品仕様によると、PCIe 5.0に対応し、同社のXtacking 4.0世代のQLCを採用している。最大容量は122.88TBで、QLCは1つの記憶セルに4ビットを格納する方式だ。企業が導入する際には、容量だけでなく、既存設備との互換性や用途に応じた耐久性も判断材料となる。なお、PE501の顧客別の採用状況や出荷規模、YMTCの供給が今回のスポット価格下落にどの程度影響したかは、公開資料から確認できていない。

今後の供給量を予測するには、各メーカーの設備拡張計画に加え、製造プロセスの世代移行によって生産可能なビット数がどれだけ増えるかを把握する必要がある。TrendForceは11月17日の調査で、YMTCの設備拡張計画が小幅に縮小する一方、他社では新世代の製造プロセスへの移行やQLCの採用比率上昇によってビット供給量が増えると想定した。セル数などの条件が同じであれば、1セルに格納できるビット数が増えるほど、供給可能な記憶容量も増加する。

中国のクラウド事業者が抱えるSSD在庫の取り崩しがどこまで進むかが、今後の需要を左右する。北米で増える発注量と、各メーカーの世代移行によって増加するビット供給量を比較することで、企業向けSSDの契約価格に下落圧力が及ぶ時期を判断しやすくなる。また、ウェハーのスポット価格の下落がほかの規格にも広がるかを追いながら、PCメーカー向けとデータセンター向けの完成SSDの契約価格を比較すれば、値下がりがどの用途まで波及しているかを把握できる。