TrendForce

TrendForceは、台湾・台北市中山区に本社を置く、ハイテク産業に特化した市場調査会社である。2000年に設立され、半導体、液晶パネル、電子部品などの主要セグメントを対象に、需給動向・価格予測・出荷量推計といった調査データを産業界に提供している。公式サイトはtrendforce.com.twで、台湾を拠点としながらグローバルな半導体・電子部品市場の情報源として参照されることが多い。

概要

TrendForceは、DRAM・NAND型フラッシュメモリをはじめ、MLCCなどの受動部品、液晶パネル、サーバー・PCの出荷台数予測など、幅広いハイテク分野の市場データを定期的に公表している。半導体メーカー、電子機器メーカー、投資家、メディアなどが市場分析の参照先として利用する。契約価格の四半期見通しや供給逼迫の度合いに関するコメントは、業界の需給認識を形成する上で一定の影響力を持っている。

技術的位置づけ

TrendForceの強みは、特定の技術製品カテゴリーにおける細粒度の数値予測にある。NAND型フラッシュであればQLC・TLC・3D積層といった技術世代ごとの価格動向、DRAMであればDDR5やHBMといった規格別の需給分析、受動部品であればMLCCの容量・サイズ規格別の供給状況まで、製品の技術仕様に踏み込んだ分析を行う点が特徴である。こうした詳細度の高い情報は、部品調達担当者や設計エンジニア、サプライチェーン管理者にとって実務上の参照価値が高い。

主要な動向

2026年に入り、AI関連インフラへの投資拡大を背景として、TrendForceが発信するデータが半導体・電子部品市場の動向説明に広く引用されるようになっている。

2026年6月には、NAND型フラッシュの契約価格が第2四半期にQoQ（前四半期比）で70〜75%上昇するとの見通しをTrendForceが示した。この数値は、キオクシアが設備投資を抑制する一方で需要が拡大するという需給構造を背景としており、供給タイト状態が価格を押し上げている実態を裏付けるものとして言及された。

同じく2026年6月には、MLCCのスポット市場での価格高騰に関してTrendForceのデータが引用された。AIサーバーの基板設計変更により高容量・小型品の需要が急増しており、歩留まりや生産能力の制約と相まって需給逼迫が続いていることが報告された。

2026年7月には、Samsung Electro-Mechanicsが2027年分のMLCC供給契約を約4540億ウォンで締結したとする報道にあわせ、TrendForceの市場分析が受動部品の需給を読み解く文脈で参照された。AIサーバー向け高性能MLCCの長期契約という異例の取り組みは、部品調達戦略の変容を示すものとして位置づけられた。

また同年7月には、AppleのiPhone 18 Pro向けA20 Proチップにおけるメモリバス幅96ビット化の可能性についてTrendForceの観測が報じられた。従来の64ビットから拡張することでApple Intelligenceに向けた処理能力の底上げを図る可能性があるとされ、あわせてQLC NANDの採用観測も示された。

こうした一連の報道から、TrendForceは半導体・電子部品のサプライチェーンにおける価格・需給の基準的な参照先として機能していることが確認できる。AI向け半導体需要の拡大が続く中で、同社が提供するデータの参照頻度は高まる傾向にある。