中国の巨大IT企業Tencentが、人工知能（AI）開発に不可欠な高性能GPU（Graphics Processing Unit）について、「かなり強力な備蓄がある」と公表したことが、大きなニュースとなっている。米国の厳格な対中輸出規制が続く中でのこの発表は、TencentがAI開発競争において独自の道を歩み始めていることを示唆しており、その影響は計り知れない。
「数世代先まで問題なし」Tencent経営陣が語るGPU確保への自信
Tencentの社長であるMartin Lau氏は、2025年第1四半期の決算発表の場で、投資家からのAI向け半導体に関する質問に対し、「我々は以前に獲得したチップのかなり強力な備蓄がある」と明言した。 さらに、「今後数世代にわたりモデルのトレーニングを続けるのに十分なハイエンドチップを保有しているはずだ」と述べ、米国の輸出規制による先端AIチップ供給への懸念を一蹴する姿勢を見せた。
この発言は、AI開発の生命線とも言えるGPUの確保に、Tencentが相当な自信を持っていることを示している。Lau氏は、これらのGPUをまず広告事業やコンテンツ推薦といった「即時的なリターンを生み出すアプリケーション」に活用し、次いで大規模言語モデル（LLM）のトレーニングに投入する方針を示した。
なぜ今、備蓄を公表？その裏にあるTencentの戦略的意図
米国の輸出規制は、NVIDIAなどの米国企業が製造する最先端AIチップの中国への供給を厳しく制限している。このような逆風の中で、Tencentがあえて「GPUの潤沢な在庫」をアピールした背景には、いくつかの戦略的な意図が透けて見える。
一つは、市場へのメッセージである。「我々は米国の規制によってAI開発が頓挫するような状況にはない」という強い意志表示と捉えることができる。これにより、投資家の不安を和らげ、TencentのAI戦略への信頼を維持する狙いがあるのであろう。
もう一つは、国内のAIエコシステムへの影響である。中国国内の他のテクノロジー企業や研究機関に対し、「中国でも高度なAI開発は可能だ」という安心感を与え、国内全体のAI開発を鼓舞する意図も考えられる。
「スケーリング則からの脱却」– Tencentが描く新たなAI開発ロードマップ
特筆すべきは、Lau氏が「アメリカのテック企業が言うところの『スケーリング則』、つまりトレーニングクラスターの継続的な拡大を必要とする考え方から離れつつある」と述べた点である。 従来のAI開発、特にLLMの分野では、より多くのデータをより大規模なGPUクラスターで処理することで性能を向上させる「スケーリング則」が主流と考えられてきた。
しかしTencentは、より小規模なGPUクラスターでも「非常に良いトレーニング結果」が得られるとし、ソフトウェアの最適化や推論効率の改善に活路を見出そうとしている。 Lau氏は、「推論効率を2倍に改善できれば、それは実質的にGPUの処理能力が2倍になることを意味する」と語っており、ハードウェアの量だけでなく、ソフトウェアによる「質」の向上を重視する姿勢を鮮明にしている。 これは、単にGPUを大量に確保するだけでなく、それらをいかに効率的に使うかという、より洗練されたAI開発戦略へのシフトを示唆していると言えるであろう。
西側技術への依存低減へ – 国産AIアクセラレータへの期待と現実
Tencentは、NVIDIA製GPUへの完全依存からの脱却も視野に入れている。Lau氏は、「中国国内で入手可能、あるいは輸入可能な他の準拠チップや、ASIC（特定用途向け集積回路）、場合によっては小規模モデルの推論用にGPUを活用することも可能だ」と述べている。
具体的に名前は挙がっていないが、市場ではHuaweiが開発する「Ascend 910C」などの国産AIアクセラレータが代替候補として注目されている。 中国国内のAI半導体開発は、米国の規制強化を背景に急速に進展しているとの報道もあり、Tencentのような巨大企業が本格的に採用を進めれば、その動きはさらに加速する可能性がある。
とはいえ、現時点ではNVIDIA製GPUの性能とエコシステムに匹敵する国産チップが登場しているわけではない。Tencentも「GPUを無理に購入するよりも、ソフトウェア側により多くの時間を費やす必要がある」と述べており、ハードウェアの代替にはまだ時間がかかると認識しているようである。
衝撃のGPU投資額300%増 – その実態と財務への影響
TencentがGPU確保に自信を見せる背景には、莫大な投資がある。同社の発表によると、GPUおよびサーバーへの投資を中心とする事業運営費（Operating CapEx）は、2025年第1四半期に264億人民元（約36億米ドル）に達し、前年同期比で約300%という驚異的な増加を記録した。 この巨額の支出は、同社のフリーキャッシュフローにも影響を与えていると指摘されている。
一方で、TencentのCEOであるPony Ma氏は、GPUレンタル事業について「主に再販ビジネスであり、GPUの供給が不足している現状では優先度が低い」とコメントしている。 これは、確保した貴重なGPUリソースを、まずは自社のAI戦略推進のために最大限活用するという強い意志の表れと解釈できるであろう。
米国の輸出規制は「裏目」に出たのか？ – 加速する中国のAI自立
一連のTencentの動きは、米国の対中半導体輸出規制が、意図とは逆に中国のAI技術自立を加速させている可能性も指摘されている。長年にわたり、制裁は緩やかにしか執行されておらず、回避も容易だったこともあり、その間に中国はすでに西側AI技術への依存を減らすソフトウェアとハードウェアの開発を進めた可能性がある。また、米国のGPU供給制限がTencentやHuaweiと言った企業にイノベーションと最適化を促した可能性もありそうだ。
もちろん、最先端AIチップへのアクセスが完全に断たれたわけではなく、NVIDIAも米国の規制に準拠した中国市場向けの製品（例えばH20 GPUなど）を投入している。 しかし、Tencentのような影響力のある企業が「備蓄は十分」「代替手段も検討」と公言することは、米国政府の政策担当者にとって看過できない動きと言えるであろう。
Tencentの発表が示唆するAI業界の地殻変動と米中摩擦の新たな局面
今回のTencentの発表は、単に一企業がGPUを大量に確保したというニュースに留まらない。これは、世界のAI開発競争と米中ハイテク覇権争いにおいて、いくつかの重要な地殻変動を示唆していると筆者は考える。
第一に、AI開発における「量」から「効率」へのパラダイムシフトの可能性である。Tencentが「スケーリング則からの脱却」と「ソフトウェア最適化」を強調している点は、AI開発が必ずしも莫大な計算資源の投入競争だけではないことを示している。これは、リソースが限られる他の国や企業にとっても新たな道筋を示すものかもしれない。
第二に、地政学リスクが技術開発の方向性を左右する現実である。米国の輸出規制は、結果的に中国国内での半導体開発を加速させ、NVIDIAなどの米国企業にとっては巨大市場でのビジネスチャンスを一部失うという皮肉な状況を生み出している。Tencentの動きは、この流れを象徴していると言えるであろう。
第三に、サプライチェーンの再編と国産技術への回帰である。Tencentが国産AIアクセラレータの活用に言及したことは、中国が国家レベルで推進する半導体自給自足戦略と軌を一にしている。これが成功すれば、世界の半導体勢力図が大きく塗り替わる可能性も否定できない。
もちろん、Tencentが直面する課題がなくなったわけではない。国産AIチップの性能がNVIDIA製にどこまで追いつけるのか、米国の規制が今後さらに強化される可能性はないのか、といった不確定要素は依然として存在する。
しかし、今回のTencentの自信に満ちた発表は、中国が米国の圧力に屈することなく、独自のAIエコシステムを構築しようとする強い意志の表れであり、世界のテクノロジー業界にとって大きな転換点となる可能性を秘めている。今後のTencentの具体的な成果、中国製AIチップの進化、そして米国の次の一手に、引き続き注目していく必要があるのであろう。AIを巡る米中間の「静かなる戦争」は、新たな局面に入ったのかもしれない。
Sources
