サイバー空間の静寂を破るように、一つの衝撃的な研究結果が公表された。それは、中国のテクノロジー企業が開発した人工知能（AI）が、すでに米国の政治の中枢にまで静かに、しかし確実に浸透し始めているという不都合な真実だった。これはもはや未来の脅威ではない。ヴァンダービルト大学の研究者たちが暴き、元米国家安全保障局（NSA）長官がその危険性を認めた、現代情報戦の最前線なのだ。我々の知らないところで、世論はどのように形成され、あるいは歪められようとしているのか。

AD

暴かれた「スマート・プロパガンダ」の正体 – GoLaxyとは何者か

この物語の中心にいるのは、「GoLaxy」という名の北京に拠点を置く一見無名のテック企業だ。しかし、その背後には国家の影が色濃くちらつく。同社は中国の科学技術研究の最高機関である中国科学院から生まれ、米国の制裁リストに載るスーパーコンピューティング企業「Sugon（中科曙光）」からの資金援助も受けている。

ヴァンダービルト大学国家安全保障研究所の研究者、Brett Goldstein教授とBrett Benson教授がリークされた内部文書を分析したことで、その恐るべき実態が白日の下に晒された。GoLaxyは「GoPro（スマート・プロパガンダ・システム）」と呼ばれる、高度に自動化された情報工作ツールを開発・運用していたのだ。

このシステムの仕組みは、従来のプロパガンダとは一線を画す。

  1. 大規模なデータ収集: GoLaxyは、X（旧Twitter）やFacebook、WeChatといった主要なソーシャルメディアから、毎日数百万件もの投稿を自動的に収集・分析する。フランスの軍事専門メディア「Armees.com」によれば、その規模はXから400万件、WeChatから180万件にも上るという。
  2. 精緻な心理学的プロファイリング: 収集した膨大なデータに基づき、AIは特定の個人やグループの「心理学的プロファイル」を構築する。これには、個人の価値観、政治的信念、感情の動きやすいポイント、そして精神的な「脆弱性」まで含まれる。
  3. パーソナライズされたコンテンツ生成: プロファイルに基づき、AIはターゲットに最も響くであろうコンテンツを自動生成する。それは単なる偽ニュースではない。ターゲットの感情に寄り添い、共感を誘い、信頼を勝ち取るように設計された、極めて「人間らしい」メッセージだ。
  4. 検知困難な対話実行: 生成されたコンテンツは、人間が操作しているかのように見えるボットネットワークを通じて拡散される。その対話はリアルタイムで変化し、自然で検知が困難なため、SNSプラットフォームの防御システムをすり抜けやすい。

ヴァンダービルト大学の研究者たちは、これを「正当なオンライン上のやり取りとほとんど見分けがつかないように設計された、非常に効率的なプロパガンダエンジン」と結論付けている。これは、もはや人海戦術に頼った「トロールファーム」の時代が終わり、AIによる産業規模の世論操作が始まったことを意味する。

標的は米国 – 共和党議員からインフルエンサーまで

GoLaxyの野心は、国内の言論統制や周辺地域への影響力行使に留まらなかった。リークされた文書は、その矛先が明確に米国に向けられていることを示している。

文書によれば、GoLaxyはすでに117名の米国議会議員のデータを収集・分析していた。驚くべきことに、その全員が共和党所属であり、中にはChip Roy議員やByron Donalds議員といった著名な対中強硬派も含まれていた。さらに、4,000人以上の「右派インフルエンサー」やTrump大統領の支持者もプロファイリングの対象となっていた。

なぜ右派が主な標的なのか。明確な理由は文書に記されていないが、いくつかの可能性が考えられる。一つは、米国内の政治的分断を煽り、社会を不安定化させる「崩壊戦（disintegration warfare）」の一環である可能性。もう一つは、中国に対して最も批判的な声を上げる勢力を直接標的にし、その影響力を削ごうとする狙いだ。

GoLaxyはすでに香港や台湾でその「腕前」を披露している。2020年の香港国家安全維持法に対する反対運動を抑制し、2024年の台湾総統選挙では中国寄りの言説を広めるために、このシステムが投入されたと見られている。これらの「実績」は、GoLaxyの技術が単なる理論ではなく、現実世界で政治的な効果を生み出す強力な武器であることを物語っている。

AD

元NSA長官の警告：「ロシアは過去の脅威だ」

この事態に最も強い警鐘を鳴らしたのが、他ならぬ元NSA長官であり、元米サイバー軍司令官のPaul Nakasone氏だ。ラスベガスで開催された世界最大級のハッキングカンファレンス「DEF CON」で、同氏はジャーナリストに対し、情報戦のパラダイムが根本的に変わったと語った。

「我々は常に、米国に影響を与える情報作戦においてロシアが最高だと評価してきた。中国はそのずっと下にいた」とNakasone氏は述べた。「彼らはメッセージや争点を理解するのに、あるいは使用する言語においてすら、それほど効果的ではなかった。しかし、状況は急速に変わりつつある」

Nakasone氏が指摘するのは、AIの活用による質の転換だ。従来のロシア型情報工作は、多数の人員を雇用した「トロールファーム」に依存していた。彼らは時に不自然な外国語で偽情報を量産したが、その影響力には限界があった。

しかし、GoLaxyのようなAIシステムは、言語や文化の壁をいとも簡単に乗り越える。ターゲットの文化的な文脈や感情の機微を理解し、完璧にローカライズされた説得力のあるメッセージを、人間を介さずに、瞬時に、かつ無限に生成できる。

「これこそが、我々が将来目の当たりにするであろう、グレイゾーン紛争の次世代の姿だ」とNakasone氏は断言した。彼の言葉は、もはや情報戦の主役がロシアから中国へと移りつつあるという厳しい現実を浮き彫りにした。

なぜGoLaxyはこれほど危険なのか？ – 情報戦のルールを変えるAI

GoLaxyの脅威は、単に偽情報が拡散されるというレベルに留まらない。それは情報戦のルールそのものを書き換える、いくつかの破壊的な特徴を備えている。

  • 圧倒的なスケールと速度: 人間の工作員では決して不可能な規模と速度で、パーソナライズされた影響工作を同時に展開できる。数百万の個人に対し、それぞれ異なるアプローチで、同時に働きかけることが可能になる。
  • 心理的脆弱性への直接攻撃: これは、事実を捻じ曲げるだけでなく、人々の不安、怒り、希望といった感情に直接作用する。社会の亀裂を見つけ出し、そこにくさびを打ち込み、不信と対立を増幅させる。
  • 「本物らしさ」による防御の無力化: AIが生成するコンテンツは、人間が書いたものと区別がつかないほど洗練されている。これにより、ファクトチェックやプラットフォームによる検閲が極めて困難になる。我々は「本物の意見」と「作られた意見」の区別がつかない情報空間で生きることを強いられる。

GoLaxyの内部文書に記された一文は、その野心を雄弁に物語っている。毛沢東の言葉を引用し、「GoProシステムは、『東風が西風を圧倒する』ことを可能にする技術的プラットフォームになる」と謳っているのだ。これは単なるビジネスではない。西側の価値観や影響力に対する、イデオロギー的な挑戦状に他ならない。

AD

否定と隠蔽工作、そして深まる疑惑

この衝撃的な報道に対し、GoLaxyはThe New York Timesの取材に「誤情報だ」と反論し、ボットネットワークや心理学的プロファイリングの構築を否定した。

しかし、その言葉とは裏腹に、不審な動きも見せている。英テクノロジーメディア「The Register」によると、ヴァンダービルト大学の研究が公表された後、GoLaxyは自社のWebサイトから、使用しているAI技術「DeepSeek」に関する記述などを急速に削除し始めたという。もし何もやましいことがないのであれば、なぜ証拠となりうる情報を隠す必要があったのか。疑惑は深まるばかりだ。

私たちはどう向き合うべきか – 新時代の脅威への備え

GoLaxyが突きつけた現実は、国家、企業、そして我々個人に重い課題を投げかけている。Paul Nakasone氏は、この新たな脅威に対抗するためには「民間セクターの協力が不可欠だ」と述べ、合成されたメッセージを検知し、ブロックする技術の開発を促した。

しかし、技術的な防御だけでは不十分だ。AIによる情報工作は、我々の認知の脆弱性を突いてくる。最も重要な防衛線は、私たち一人ひとりの頭の中にある。

  • 批判的思考の徹底: 情報を鵜呑みにせず、常に情報源を確認し、反対意見にも耳を傾ける。感情を煽るような情報にこそ、一歩引いて冷静になる姿勢が求められる。
  • デジタル・リテラシーの向上: AIがどのように機能し、どのように我々の意見に影響を与えうるのかを理解することが、第一歩となる。
  • 健全な対話の場の維持: 分断を煽る言説に与せず、異なる意見を持つ人々との建設的な対話を尊重する社会の空気が、外部からの干渉に対する最も強力な免疫となるだろう。

中国のAI情報工作は、単なる一企業の不祥事ではない。それは、テクノロジーが地政学的な競争の主要な武器となり、民主主義社会の根幹である「自由な言論空間」そのものが戦場と化したことを示す、時代の転換点である。静かなる侵略は、すでに始まっている。我々がその音に気づき、立ち向かう準備をするのに、残された時間は決して多くないのかもしれない。

Sources