中国の雲南大学とドイツのマインツ大学などに所属するShijie Wang氏ら15人の研究チームが、バイカル湖に流れ込むセレンガ川と、湖から流れ出るアンガラ川の流量を、樹木の年輪から343年分再構成した。11月3日に学術誌『Geophysical Research Letters』(GRL)で公開された論文によると、両河川の流量を統合した指標は20世紀に高水準から約90%減少した時期があったものの、直近10年では約80%の増加に転じた。研究チームは、2017年以降の回復を343年間の記録で最も顕著なものと評価している。

ただし、バイカル湖の水位は1959年以降、ダムによる調節の影響を受けている。また、2015〜2024年の流量は河川観測データによる較正期間の外にある推定値だ。研究チームは、北極域で温暖化の進行が局地的に鈍化したことが、大気循環を変化させて水蒸気の流入を増やしたと説明しているが、北極海の海氷減少の停滞には気候の内部変動が関わっているとする別の研究もある。

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再構成したのはバイカル湖に出入りする2河川の流量

UNESCOの世界遺産センターによると、バイカル湖は約2500万年の歴史を持つ世界最古の湖であり、水深約1,700mを誇る世界最深の湖でもある。面積は315万ha(約3万1500km²)で、地球上の凍っていない淡水の約20%を蓄えている。Wang氏らの論文は、この巨大な淡水湖の水収支を左右する主要な河川として、湖に流入するセレンガ川と、湖から流出するアンガラ川を挙げている。

バイカル湖流域の環境報告書によると、湖への長期平均流入量の82.4%に当たる年間57.77km³は、河川などの地表水が占める。一方、湖からの流出量の86.8%に相当する年間60.89km³は、アンガラ川を通じて排出される。つまり、湖に入る水の大半は河川から供給され、湖から出ていく水の大部分はアンガラ川に集中している。

今回の研究で再構成されたのは、セレンガ川とアンガラ川の観測流量を平均した統合指標だ。研究チームは、セレンガ川のMostovoy観測所とアンガラ川のIrkutskaya Ges観測所のデータを用い、両河川の平均流量から湖全体の水の流れを捉えようとした。したがって、論文が報告した「約80%増」は、湖への総流入量や貯水量が80%増えたという意味ではない。湖に入る川と出ていく川の流量を組み合わせた指標が、直近10年で大きく増加したという結果である。

研究には、2024年秋に湖周辺の2地点で新たに採取した52点の年輪コアと、国際年輪データバンクに登録された既存の12地点の記録が使われた。論文では、近年の流量回復が流域の植生の緑化や湖水位の上昇とも整合していると報告している。河川だけでなく、植物の生育状況や湖面の変化にも、湿潤化を示す傾向が見られるという。

年輪から343年間の流量を推定する方法と、2006年の先行研究との違い

樹木の年輪から過去の河川流量を復元する研究には先例がある。Nicole Davi氏らが2006年に『Journal of Climate』で発表した研究では、モンゴル西中部の5地点で採取した年輪幅の記録を用い、セレンガ川の1637〜1997年の流量を再構成した。セレンガ川はモンゴルではSelenge川と呼ばれ、同国最大の河川としてバイカル湖へ流れ込んでいる。

米国海洋大気庁(NOAA)が公開するデータセットによると、Davi氏らの研究は、4〜10月の平均流量を推定し、観測された流量変動の49%を説明した。

年輪による流量の再構成は、主に較正と推定の2段階で行われる。乾燥地域の樹木は、水分を多く利用できる年ほど成長が促され、年輪幅が広くなる傾向がある。研究者はまず、河川流量の観測記録と年輪データが重なる期間を使い、年輪幅と流量の関係を統計モデルに当てはめる。この期間を「較正期間」と呼ぶ。

次に、作成した統計モデルを観測記録のない時代の年輪データに適用し、過去の流量を推定する。Davi氏らの研究で示された49%という値は、観測された流量の変動のうち、年輪に基づくモデルで説明できた割合を表す。残りの約半分の変動は、モデルでは説明できていない。

Wang氏らの研究でも同様の手法が使われた。再構成の対象期間は1682〜2024年で、1959〜2014年の観測データに基づく回帰モデルは流量変動の47.0%を説明した。研究チームは、年輪の記録と観測流量の関係を検証したうえで、過去の流量を推定している。

ただし、2015〜2024年については河川の観測データが2014年までしか利用できなかったため、較正期間を超えた推定となっている。研究チームは、この期間の信頼性を確かめるため、2008〜2023年の湖水位データや1902〜2019年の格子化された流出量データとの関係も調べた。それでも、論文は2015〜2024年の推定値には不確実性があり、より長い観測記録による検証が必要だとしている。

2006年の研究と今回の研究には、対象や試料、期間に違いがある。Davi氏らはモンゴル西中部の年輪を使い、セレンガ川単独の4〜10月の平均流量を再構成した。これに対し、Wang氏らはバイカル湖周辺の年輪記録を組み合わせ、セレンガ川とアンガラ川の統合流量を対象としている。また、先行研究の再構成は1997年までだったのに対し、今回は2024年まで延長され、2010年代以降の急激な変化を評価できるようになった。

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1959年以降のダムによる水位調節と、過去の低水期

論文が近年の回復を裏付ける材料として挙げた「湖水位の上昇」を理解するには、ダムによる水位調節の影響を考慮する必要がある。バイカル湖は1959年以降、アンガラ川に建設されたIrkutsk水力発電所の影響を受けており、現在の水位は自然条件だけで決まっているわけではない。

バイカル湖流域の環境報告書によると、1956〜1958年にIrkutsk水力発電所のダムが完成し、貯水が始まった。ダムによってせき止められた水が上流側にたまる「背水」は1959年にバイカル湖まで達し、1964年までに湖の長期的な水位を1.3m上昇させた。その後も湖は複数回の低水期と高水期を経験しており、発電所の運用や政府の規制が水位に影響している。

年・期間 主な出来事
1956〜1958年 Irkutsk水力発電所のダムが完成し、貯水を開始
1959年 ダムの背水がバイカル湖に到達
1964年 この年までに湖の長期的な水位が1.3m上昇
1976〜1981年 発電所の運用開始後、最初の大きな低水期
1996〜2017年 2回目の長期的な低水期。1996〜2020年を1971〜1995年と比較すると、湖への流入に占めるセレンガ川の割合が約20%低下したとされる
2001年 ロシア政府が湖水位の下限を456m(太平洋基準)に設定
2015年2月 2014〜2015年の秋冬期に限り、456mを下回る水利用を認める特例政令を制定
2020〜2021年 高水期となり、湖水位の規制を見直す契機となる
2026年11月3日 Wang氏らが343年間の流量再構成をGRLで発表

ダムの経緯は流域の環境報告書、低水期の区分は『Geography and Natural Resources』の2022年の研究、規制の経緯はロシア政府の資料と報道に基づく。

特に2015年の低水期には、政府が定めた水位の下限をめぐって難しい判断が迫られた。2001年の規制では湖水位の最低値が456mとされていたが、2015年2月にはこの水準を下回る水利用が特例として認められた。ロシア政府の政令は、Irkutsk水力発電所より下流の住民生活や経済活動に必要な水を確保するため、2014〜2015年の秋冬期に限って下限を下回る利用を認め、2015年の増水期に水位を回復させる条件を設けた。Interfaxの報道によると、2015年2月25日には湖水位が455.99mまで低下している。

2024年に『Water』で発表された研究では、ダムが建設されなかった場合の「条件付き自然水位」を123年分再構成した。その結果、自然条件下の湖水位には100年あたり約15cmの上昇傾向が見られた。一方、発電所からの放流量を制限する運用や法的な水位規制によって、湖水位の変動幅は大きく抑えられてきたと結論している。

この研究は、ダムの放流操作と水位規制が湖の状態に影響していることを示している。今回Wang氏らが再構成した統合流量には、Irkutsk水力発電所の運用による影響を受けるアンガラ川も含まれる。ただし、Wang氏らは上流側の観測記録との比較から、再構成に用いた自然の流量変動の信号に対するダムの影響は小さいと説明している。

北極域の温暖化鈍化が回復の背景か、海氷減少には自然変動の影響も

Wang氏らは、近年の急激な流量回復を引き起こした要因として、北極域の気候変化に注目した。北極では地球平均より速い温暖化が進んできたが、論文によると、一部の北極海域で温暖化の進行が鈍化したことに伴い、大気循環が変化したという。この変化がバイカル湖流域への水蒸気輸送を増やし、河川流量の回復につながったと研究チームは説明している。

一方、北極海で近年観測された変化については、気候の内部変動が大きく関わっているとする研究もある。Michael England氏らが2025年にGRLで発表した研究は、2005年以降の9月の北極海の海氷面積について、統計的に有意な減少傾向が確認されなかったと報告した。

この研究では、CMIP5とCMIP6の気候モデルによる大規模なシミュレーションを分析し、温室効果ガスの排出量が増加する状況でも、海氷減少のペースが数十年間鈍化する現象は珍しくないと結論している。研究チームは、気候系の内部で自然に生じる変動が、人為的な温暖化による海氷減少を近年大きく相殺してきたと考えている。

ただし、England氏らが対象としたのは北極海の9月の海氷面積であり、Wang氏らが指摘した北極域の局地的な温暖化鈍化を直接検証したものではない。それでも、バイカル湖流域の水分供給が北極域の大気循環の変化に左右されるという説明を考えるうえで、北極側の自然変動は重要な要素となる。

また、北極海の海氷減少が一時的に鈍化していることは、周辺のすべての海域で海氷が減少していないことを意味しない。気象庁が2026年6月30日に公表した診断によると、オホーツク海の年最大海氷域面積は10年あたり5.9万km²の割合で減少している。95%信頼区間は3.4万〜8.4万km²で、減少量はオホーツク海の全面積の3.7%に相当する。England氏らの研究とは海域も評価指標も異なるため、数値を直接比較することはできないが、北極周辺の気候変化には地域差があることが分かる。

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約80%の流量回復は続くのか、水管理に求められる新たな視点

Wang氏らの研究が示したのは、バイカル湖の流量が数百年にわたって大きく変動してきたという事実だ。20世紀には長期的な乾燥化が進んだ一方、2017年以降には343年間の記録でも特に顕著な回復が見られた。研究チームは、この変化を踏まえ、従来の観測記録だけに基づく水資源管理では、将来の急激な変化を十分に捉えられない可能性があると指摘している。

論文は、過去の流量や気候条件が将来も同じ統計的性質を保つと仮定しない「非定常性」を考慮した適応的な水管理の必要性を強調する。非定常性とは、長期的な平均値や変動の幅が時間とともに変化する性質を指す。バイカル湖の場合、気候変化に加え、ダムの運用や法的な水位規制も水資源の利用条件を左右する。

実際、2024年の『Water』の研究では、低水期と高水期のどちらにおいても、水位変動が規制違反や水利用上の不利な状況を招く可能性が示された。2015年には水位の下限を下回る利用が例外的に認められ、その後の2014〜2017年の低水期と2020〜2021年の高水期は、規制制度の見直しにつながった。水量が不足する場合だけでなく、増えすぎる場合にも対応できる管理が求められる。

北極域の変化については、England氏らの研究が今後の見通しを示している。気候モデルの分析では、北極海の海氷減少の停滞がさらに5〜10年続く可能性がある一方、近い将来に平均を上回る速さで海氷が減少する確率も高まるという。ただし、これは北極海の海氷に関する予測であり、バイカル湖流域の湿潤期がどれだけ続くかを直接示したものではない。

今回の再構成では、2015〜2024年の流量が観測データによる較正期間外の推定であることに加え、論文要旨に示された約90%の減少と約80%の増加について、比較の基準となる年や期間が明記されていない。研究チームは、今後の観測データの更新と複数の独立した記録を組み合わせた再構成によって、現在の流量回復がどの程度続くかを評価する必要があるとしている。