産業技術総合研究所(産総研)とDOWAホールディングス(DOWA)は2026年11月18日、粉体の表面に金属膜を高速で形成できる新しいコーティング装置を共同開発したと発表した。従来、高速な真空蒸着法は主に平らな基板への成膜に使われてきたが、粉体への適用には課題があった。容器内で撹拌する粉体には上から金属蒸気を供給する必要がある一方、加熱して溶かした金属を保持しながら蒸気だけを下向きに放出することが難しかったためだ。両者はドーム状のるつぼで蒸気の流れを反転させる「デポダウン式蒸着源」を考案し、アルミナ粉体への亜鉛成膜で従来のスパッタ法を大幅に上回る効率を確認した。

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平らな基板とは異なる、粉体コーティング特有の課題

電池材料や電子部品、触媒などに使われる粉体は、表面に金属の薄膜を形成することで、耐食性、導電性、熱伝導性などの機能を付加できる。しかし、板状の基板と同じ方法で粉体に膜を形成することは難しい。容器内の粉体に横や下から膜材料を供給しても容器に遮られ、容器を傾けたり逆さまにしたりすれば中身がこぼれてしまう。そのため、開いた容器の上側から金属を供給し、粉体を撹拌しながら成膜する必要がある。

この条件に対応できる従来技術が、真空中で固体の金属ターゲットにイオンを衝突させ、原子をはじき出して成膜するスパッタ法である。スパッタ法は上から下に向けて金属原子を供給できるため粉体にも適用できるが、成膜速度が遅く、表面積の大きい粉体を大量に処理するには時間とコストがかかる。一方、金属を加熱して蒸発させる真空蒸着法は高速な成膜に適しているものの、従来の構造では溶融金属をるつぼに保持する必要があり、金属蒸気を主に上向きに放出していた。

今回の開発は、こうした真空蒸着法の制約を解消し、高速な成膜を粉体にも適用することを目指したものだ。成果はアルミナ粉体と亜鉛を用いた実験室での材料加工試験に基づいており、装置に関する査読付き論文やプレプリントは現時点で確認されていない。詳細は11月24~25日に開催される粉体工学会2026年度秋期研究発表会の2日目に報告される予定である。

ドーム状のるつぼで金属蒸気を下向きに噴出

開発チームが考案したのは、底部に開口部を設けたドーム状のるつぼである。側面から上部にかけて開口部を設けず、高真空中でるつぼ全体を加熱すると、内部の金属が溶けて液面から蒸気が発生する。産総研の説明によれば、上昇した金属蒸気は高温に保たれたドームの内壁に達すると、凝結して付着することなく進行方向を変え、最終的に底部の開口部から下向きに噴出する。これにより、溶融金属を内部に保持したまま、蒸気だけを下方へ供給できるようになった。

ただし、蒸着源を真空チャンバーの上部に設置するだけでは、粉体の表面を均一に覆えない。粉体が静止していると上層の粒子ばかりが蒸気にさらされ、粒子同士が接触する部分には金属が届きにくいためだ。そこで装置の下部には、回転する円盤状の容器と撹拌用の治具を組み合わせた機構を配置した。容器を回転させながら内部をかき混ぜ、粒子の向きや位置を絶えず入れ替えることで、より多くの粒子表面に金属蒸気を供給する設計となっている。

この装置開発の背景には、産総研とDOWAが以前から進めてきた磁性粉体の耐熱性向上に関する共同研究がある。両者は粉体表面に保護膜を形成し、高温での酸化分解を抑える技術を開発していた(特開2025-48790)。その工業化に向けて成膜速度の大幅な向上が必要となり、今回の蒸着装置の開発につながった。

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アルミナ粉体200 gへの亜鉛成膜で確認された性能

装置の性能を確かめる試験には、セラミックスの一種であるアルミナ粉体200 gと、金属亜鉛のペレット7.5 gが使われた。アルミナ粉体の粒径中央値は15.4 μm、比表面積は2,248.36 cm²/gである。アルミナ製のるつぼに亜鉛を入れ、真空チャンバー内を 以下に減圧した後、粉体を撹拌しながら蒸着源を25分かけて750℃まで加熱し、その温度で5分間保持した。亜鉛の融点は約420℃であり、試験では十分に蒸発が進む温度まで加熱している。

処理後の粉体を走査電子顕微鏡(SEM)とエネルギー分散型X線分析(EDS)で調べたところ、アルミナ粒子の外周に亜鉛層が形成されていることが確認された。粉体に含まれる亜鉛の平均量は質量比で3.2%に達し、開発チームは平均膜厚を20.6 nmと見積もっている。この結果から、下向きに放出された亜鉛蒸気が撹拌中の粒子表面に到達し、金属膜を形成できることが確かめられた。

ただし、発表資料には試験の繰り返し回数や測定値の誤差範囲、粒子ごとの膜厚分布などは示されていない。また、今回の評価は亜鉛の付着量と粒子断面における分布が中心であり、耐食性、導電性、熱伝導性、触媒活性、焼結後の材料特性などが実際にどの程度改善したかを示す測定結果は公表されていない。

スパッタ法との比較で成膜効率100倍以上、補正値の扱いに注意

開発チームは、新装置と従来のスパッタ法を比較する試験も実施した。スパッタ法では直径2インチの亜鉛板をターゲット材に用い、アルゴンガスを導入しながらアルミナ粉体へ亜鉛を成膜した。定常運転時の平均消費電力は、新装置が約680 W、スパッタ法が約780 Wと推定されており、電力消費そのものに大きな差はなかった。

一方、時間当たりの亜鉛付着量には約100倍の差があった。新装置は実測で14.8 g/hを記録したのに対し、スパッタ法は装置条件の違いを補正した値で0.15 g/hだった。消費電力量当たりの付着量で比較すると、新装置が 、スパッタ法が となり、約113倍の成膜効率を示した。

成膜手法 膜材料と粉体 推定平均消費電力(W) 亜鉛付着量(g/h) 消費電力量当たり付着量(g/Wh) 測定・補正の区分
新開発の蒸着装置 亜鉛/アルミナ粉体 約680 14.8 付着量は実測値、電力は推定値
スパッタ法 2インチ亜鉛板/アルミナ粉体 約780 0.15 実測0.0376 g/hに4倍補正を適用

この比較で重要なのは、スパッタ法の「0.15 g/h」が直接の測定値ではないことだ。比較試験で実際に粉体へ付着した亜鉛は0.0376 g/hだった。しかし、スパッタ法では小ロット用の小型容器を使用しており、容器の外側へ飛散した亜鉛も考慮する必要があった。そこで開発チームは、飛散した材料を成膜に利用できた場合を想定し、実測値を4倍に補正して比較基準とした。

産総研は、スパッタ源には一定の指向性があるため、実際に材料が飛散・付着する範囲はこの補正で想定した範囲より小さいと説明している。そのため、0.15 g/hという値はスパッタ法側に有利な見積もりだという。それでも新装置のエネルギー効率は100倍以上となった。ただし、この数値は今回使用した装置と試験条件に基づく比較であり、すべてのスパッタ装置に対する一般的な性能差を示すものではない。

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シンプルな装置構成で工業化を目指す、他金属への展開も検討

材料の利用効率という点でも、今回の構造には利点が見込まれる。スパッタ法や電子ビーム蒸着法ではターゲット材の一部しか成膜に使われず、使用後に未利用の材料が残る。これに対し、新装置はるつぼ内の金属原料を蒸発させて成膜に利用するため、原料の無駄を減らせる可能性がある。ただし、今回の試験における材料利用率の具体的な実測値は公表されていない。

装置構成が比較的シンプルな点も特徴だ。主要な機構はドーム状のるつぼとその加熱装置、粉体の撹拌機構で構成され、スパッタ法で使用する循環冷却水やアルゴンなどのプロセスガスを必要としない。産総研は、こうした構造が装置の大型化や処理量の増加に適していると考えている。また、複数の蒸着源を組み合わせれば、単一金属だけでなく、合金や複数成分からなる被覆層の形成にも応用できる可能性がある。

一方、蒸発しにくい金属を使用する場合は、より高い加熱温度が必要になる。高温下で溶融金属と反応しない適切なるつぼ材の選定も欠かせない。開発チームは今後、コーティングの前後を通じて粉体を空気に触れさせず、酸化膜が形成される前の清浄な表面に直接成膜する技術や、化学反応を起こしやすい粉体への適用も目指すという。

2026年11月25日の粉体工学会2026年度秋期研究発表会では、産総研の山口渡氏、平山悠介氏、DOWAの道明良幸氏、宮本靖人氏、山田智也氏、徳本哲朗氏らが「デポダウン式蒸着源による粉体コーティング装置」と題して詳細を発表する予定である。