フィンランドのユヴァスキュラ大学と東フィンランド大学などの研究チームが、幼少期から思春期までの8年間にわたり、スクリーンタイムと認知機能の関連を追跡した研究結果を発表した。調査では、質問票から推定した累積スクリーンタイムが長い子どもほど、15歳前後の認知テストで反応が速く、総合スコアも高い傾向が確認された。長時間の画面視聴や座りがちな生活が子どもの発達に悪影響を及ぼすという懸念が広がる中、従来の見方とは異なる結果となった。ただし、身体活動の種類や測定方法、性別によって関連の現れ方は異なり、スクリーンタイムが認知能力を高めたと結論づけられるものではない。

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スクリーンタイムが長いほど認知テストの成績が良い傾向、ただし関連は小さい

Petri Jalanko氏らの研究チームは、査読付き学術誌『Pediatric Exercise Science』(第38巻第3号、268〜283ページ)に研究成果を発表した。論文は2026年5月29日にオンライン公開され、ユヴァスキュラ大学も8月11日に公式ニュースリリースで研究結果を紹介している。

分析では、質問票から推定した幼少期からの累積スクリーンタイムが長いほど、思春期に実施したCogState認知テストの総合スコアが高いという関連が認められた。標準化回帰係数は (95%信頼区間 $0.070$〜$0.305$)だった。個別の課題では、ワーキングメモリを評価するOne Back課題(、95%信頼区間 $-0.316$〜$-0.071$)とTwo Back課題(、95%信頼区間 $-0.355$〜$-0.112$)で、スクリーンタイムが長いほど反応時間が短かった。反応時間は数値が小さいほど速く応答できたことを意味するため、負の回帰係数が反応の速さとの関連を表している。

著者らは標準化回帰係数の絶対値が $0.10$〜$0.29$ の関連を「小さい(small)」と分類しており、今回の総合スコアと反応時間の関連もこの範囲に収まっている。これらは認知テストの成績との統計的な関連を示す数値であり、IQや学業成績の向上、脳の構造的な変化を直接測定したものではない。なお、スクリーンタイムに関する3つの関連は、Benjamini-Hochberg法による偽発見率(FDR)補正を適用した後も統計的に有意だった。研究ではFDRの基準値を $0.2$ に設定している。

ユヴァスキュラ大学の博士課程研究者であるJalanko氏は、「スクリーンタイムを有害なものとしてのみ捉えるのではなく、身体活動と能動的な思考を促すスクリーンタイムのバランスを探るべきだ」と述べている。

8年間の追跡調査で260人を分析、スクリーンタイムは質問票から推定

本研究は、フィンランドのクオピオで実施された「PANIC(Physical Activity and Nutrition in Children)」研究のデータを利用したものだ。PANICは身体活動と栄養に関する介入研究だが、今回の分析では参加者をスクリーンタイムの長さによって無作為に割り付けたわけではなく、前向きコホート研究として両者の関連を調べている。

PANIC研究では当初、クオピオの小学校16校に通う6〜9歳の児童736人を招待し、512人がベースライン検査に参加した。このうち506人がベースラインの解析データを提供している。8年後の追跡調査には、当初の参加者の54%にあたる277人が参加した。さらに、スクリーンタイムなどの曝露データや認知テストのデータが欠けていた17人を除外し、最終的に260人を分析対象とした。内訳は男子136人、女子124人で、平均年齢は15.8歳(標準偏差0.4歳)だった。

身体活動とスクリーンタイムは、研究開始時、2年後、8年後の計3回、質問票で調査した。最初の2回は保護者が回答し、8年後には思春期を迎えた参加者本人が回答している。スクリーンタイムには、テレビや動画の視聴、コンピュータの使用、ビデオゲーム、携帯電話の使用、モバイルゲームに費やす1日あたりの時間を合算した。ゲーム、学習、動画視聴などを活動内容別に比較する分析は行われていない。

研究チームは、3時点の測定値から参加者ごとの時間的な変化を推定し、曲線下面積(AUC)を用いて8年間の累積スクリーンタイムや身体活動量を算出した。一方、認知機能の評価にはCogStateテストバッテリーを使用し、8年後の追跡調査時にのみ検査を実施した。検査項目は精神運動機能、注意力、One BackとTwo Backによるワーキングメモリ、対連合学習などで、各指標の標準化スコアを平均して総合認知スコアを算出している。

統計解析では、思春期の年齢、性別、親の学歴、研究開始時に実施したレーヴン色彩マトリックス検査のスコアを調整した。さらに、体脂肪率、思春期の発達段階、PANIC研究の介入群・対照群の違いを加えた追加分析も行っている。ただし、CogStateによる認知機能の測定は8年後の1回のみであり、同じ参加者の認知機能が8年間でどの程度変化したかは直接評価できていない。

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身体活動と認知機能の関連は、活動の種類や性別によって異なる

スクリーンタイム以外の指標では、身体活動の種類や測定方法によって異なる結果が得られた。質問票で報告された、画面を使用しない座位時間が長いほど、Two Back課題の反応時間は短かった(、95%信頼区間 $-0.299$〜$-0.053$)。その一方で、One Back課題では正答率が低いという関連も認められた(、95%信頼区間 $-0.274$〜$-0.024$)。同じ座位行動でも、反応速度と正確性では関連の方向が異なっていた。

また、指導者の監督なしに行う身体活動が多いほど、Two Back課題の正答率が低いという関連も見られた(、95%信頼区間 $-0.247$〜$-0.008$)。ただし、この関連はFDR補正後には統計的に有意ではなくなった。男子では、組織的なスポーツへの参加が多いほどOne Back課題の反応時間が短い傾向も見られたが、こちらもFDR補正後には有意ではなかった。

一方、胸部に装着する心拍数・動作センサーから有効なデータが得られた171人を対象とした分析では、機器で測定した累積身体活動量や座位時間と認知機能との間に、全体として統計的に有意な関連は認められなかった。ただし、性別ごとの分析では、女子において低強度の身体活動が多いほどOne Back課題の正答率が高いという関連が確認された。性別による関連の違いを示す交互作用の 値は $0.025$ で、この関連はFDR補正後も残った。

スクリーンタイムとOne Back課題の反応時間との関連にも性差が見られた。女子では (95%信頼区間 $-0.503$〜$-0.167$)だったのに対し、男子では (95%信頼区間 $-0.224$〜$0.196$)で、交互作用の 値は $0.008$ だった。ただし、検証した性別の交互作用のほとんどは統計的に有意ではなく、認知機能と身体活動の関係に一貫した男女差があるわけではない。

著者らは、心拍数・動作センサーでは身体活動の強度を測定できても、その活動がどのような認知的・社会的刺激を伴っていたかまでは分からないと指摘している。また、今回使用した胸部装着型センサーは、大腿部装着型センサーと比較して座位時間を過小評価する可能性がある。

主な分析結果を以下にまとめた。回帰係数は、年齢や親の学歴などを調整した標準化係数である。

評価した活動・測定方法 認知機能の指標 関連の大きさ(、95%信頼区間) FDR補正後 対象
累積スクリーンタイム(質問票) 総合認知スコア $0.187$($0.070$〜$0.305$) 有意 全体()
累積スクリーンタイム(質問票) One Back反応時間 $-0.194$($-0.316$〜$-0.071$) 有意 全体()
累積スクリーンタイム(質問票) Two Back反応時間 $-0.233$($-0.355$〜$-0.112$) 有意 全体()
累積スクリーンタイム(質問票) One Back反応時間 女子:$-0.335$($-0.503$〜$-0.167$)、男子:$-0.069$($-0.224$〜$0.196$) 交互作用 性別ごとの分析
非スクリーン座位時間(質問票) Two Back反応時間 $-0.176$($-0.299$〜$-0.053$) 有意 全体()
非スクリーン座位時間(質問票) One Back正答率 $-0.149$($-0.274$〜$-0.024$) 有意 全体()
指導者の監督なしに行う身体活動(質問票) Two Back正答率 $-0.127$($-0.247$〜$-0.008$) 非有意 全体()
累積身体活動量・座位時間(デバイス) 認知機能の各指標 全体解析で有意な関連なし 非有意 有効データ群()
低強度身体活動(デバイス) One Back正答率 正の関連(交互作用 ) 有意 女子
組織的スポーツ参加(質問票) One Back反応時間 反応時間が短い関連 非有意 男子

これらの結果は、身体活動や座位行動と認知機能の関係が、単純な活動時間だけでは説明しきれないことを示している。特に、同じ座位行動でも反応速度と正答率で異なる関連が見られた点や、質問票とデバイスによる測定結果が一致しなかった点は重要である。

スクリーンタイムが認知能力を高めるのか、因果関係は未解明

著者らは論文の中で、読書、筆記、宿題、ビデオゲーム、ボードゲームなどの活動が、認知的な刺激になり得ると考察している。ユヴァスキュラ大学のニュースリリースでも、Jalanko氏は子どもが能動的に考え、問題を解決し、創造性や学習能力を使うようなデジタル機器の利用を促すべきだと述べている。しかし、今回の研究ではスクリーンタイムを合計時間で評価しており、どのような活動が認知機能との関連を説明しているのかは調べていない。

また、もともと認知処理能力が高い子どもほど、デジタル機器を長時間利用する傾向があったという逆方向の因果関係も考えられる。研究チームはベースライン時の非言語性推論能力を統計モデルに組み込んでいるが、既存の認知能力の違いがその後の行動に影響した可能性を完全には排除できない。さらに、8年間で3回というスクリーンタイムの測定頻度では、その間の利用習慣の変化を十分に把握できない。保護者や本人による質問票への回答には、記憶違いや社会的に望ましい回答を選ぶ傾向が入り込む可能性もある。

先行研究の結果も一貫していない。2011年春にフィンランドで実施され、児童224人を対象とした2014年の横断研究では、自己申告による総スクリーンタイムと認知機能との間に有意な関連は認められなかった。一方、コンピュータやビデオゲームのプレイ時間が長いほど、視空間ワーキングメモリの成績が低いという関連が報告されている(、95%信頼区間 $-0.333$〜$-0.024$)。

世界保健機関(WHO)の2020年の身体活動・座位行動ガイドラインは、5〜17歳の子どもと青少年に対し、1日平均60分以上の中強度から高強度の身体活動を推奨している。これは中程度の確実性のエビデンスに基づく推奨だ。また、座位時間、特に娯楽目的のスクリーンタイムを制限することも強く推奨しているが、こちらのエビデンスの確実性は低い。なお、同ガイドラインは5〜17歳に対して「1日2時間まで」といった一律の上限を定めていない。

今回の研究は、スクリーンタイムと一部の認知機能との間に好ましい関連があることを報告したものであり、スクリーンタイムの延長を推奨する根拠にはならない。WHOのガイドラインが対象とする身体的健康への影響も、今回の認知テストとは別の問題である。Jalanko氏は、因果関係や性差を明らかにするには介入研究が必要だと指摘している。今後はゲームや動画視聴、学習などの活動を区別するとともに、認知機能を複数時点で測定し、デジタル機器の利用内容が認知処理にどう関わるのかを詳しく調べることが求められる。