International Data Corporation

International Data Corporation（IDC）は、1964年に米国で設立された市場調査会社であり、IT、通信、コンシューマーテクノロジー業界を専門分野として、市場調査、分析、アドバイザリーサービスを提供している。出版・メディア持株会社International Data Group（IDG）の傘下に位置し、International Data Group PolandやInternational Data Group (Sweden)などの子会社を通じて国際的な調査網を展開している。

概要

IDCは半導体、PC・スマートフォン、データセンター、AI関連機器など幅広いテクノロジー領域について出荷台数・市場規模・シェアの推計や将来予測を公表し、業界関係者や報道機関に広く引用される存在である。四半期ごとの出荷統計や中長期予測レポートは、メーカーの戦略判断や投資家の市場理解の基礎資料として用いられており、同種の調査会社であるGartnerやCanalysなどと並んで業界動向を示す指標源とされている。

沿革

IDCはPatrick McGovernによって1964年に創業された。創業以来、IDGグループの調査部門としてIT市場の統計・分析を専門化し、対象領域をPC・サーバーからスマートフォン、クラウド、半導体、AI関連市場へと拡大してきた。公式サイトはidc.comであり、親会社であるIDGのidg.comとは別に運営されている。

技術的位置づけ

IDCの調査対象は特定の技術に限定されず、半導体の出荷シェアからPCやスマートフォンの出荷台数、データセンター向けメモリ市場、AIチップの地域別シェアまで多岐にわたる。近年はAI需要の急拡大に伴うメモリ価格の変動や半導体供給構造の変化が業界全体に影響を及ぼしていることから、IDCの発表するデータは、AI関連投資の是非やハードウェア市場の先行きを議論する際の重要な参照点となっている。

主要な動向

2026年6月にはIDCの予測として、2026年のPC平均販売価格が部材不足とAI需要によるメモリ価格高騰の影響で17%上昇し、出荷台数も通年で11.3%減、第4四半期には20%減にまで落ち込むとの見通しが示された。同予測では低価格モデルの投入が期待される一方で、2027年末までは構成の妥協や実質的な価格上昇が続くとされている。また2026年6月には、IDCのレポートをReutersが報じる形で、NVIDIAの中国市場におけるAIチップシェアが55%に後退し、国産勢が41%を奪取したとの分析が伝えられ、米国の輸出規制強化と中国政府の国産チップ推進策が市場構造を塗り替えつつある実態が示された。さらに2026年6月初旬には、メモリ不足の影響でスマートフォン市場が2026年に13%縮小するとの調査機関の見通しも報じられており、生成AIの需要拡大がコンシューマー向けハードウェア市場に及ぼす影響を、IDCの統計が繰り返し裏付ける形となっている。