2008年、Satoshi Nakamotoという仮名を使用する人物が、暗号通貨ビットコインの設計を公開し、初期のコードを提案し、約2年間オンライン上で活動を行った。この期間中、彼らはコードの開発を支援し、質問に答え、プロジェクトを推進した。その後、新しいことで忙しいと主張してビットコインの開発から離れ、おそらくそれ以降は音信不通となった。
HBOの2024年のドキュメンタリー「Money Electric: The Bitcoin Mystery」では、Cullen Hoback監督が実在のNakamotoを探し求める。その動機は、ビットコインが「国家によって採用され」「401(k)に組み込まれている」ことにある。
真のNakamotoとは?
これまでにもNakamotoの正体を暴こうとする試みは何度もなされてきた。これまでの説では、謎の開発者はアイルランドの大学院生Michael Clear、日系アメリカ人のシステムエンジニアDorian Nakamoto、あるいはビットコインの前身となるプロジェクトに携わった複数のサイファーパンクの一人（Hal Finney、Nick Szabo、Adam Back）のいずれかではないかと示唆されていた。
映画のクライマックスで、Hobackは自身がNakamotoだと疑う人物にカメラの前で対峙する：それはトロント出身のソフトウェア開発者Peter Toddである。映画の中でToddは、自身がNakamotoであることを冗談めかして言ったり、その説を馬鹿げていると呼んだりを交互に繰り返し、結果として放映後にプレスで明確な否定を行う必要に迫られたかもしれない。
このドキュメンタリーは面白いが、事実関係の扱いが粗雑なのではないだろうか？さらなる検討に値する3つの点に注目したい。
オンライン上の痕跡
Hobackはビットコインの創設者を確実に特定したとまでは主張していないものの、ToddがかつてNakamotoにオンラインで言及したことが失言だったのではないかと示唆している。
背景は次の通りである：ビットコインでは、ユーザーは取引を処理してもらうためにチップを支払う。チップが少なすぎると、ビットコインを運用しているコンピューターは処理を拒否し、その取引はビットコインの煉獄に留まることになる。さらに悪いことに、この間違いを犯したビットコインユーザーは、システムへの攻撃とみなされることなく手数料を上げることができない。
オンライン投稿で、Nakamotoは手数料の金額のみを変更する場合、取引は安全であると宣言できると投稿している。
その直後、Toddはビットコインの取引の仕組み上、それは不可能だと指摘する。増額された手数料は何らかの源泉から出てこなければならず、つまり支払額の減少によって取引が変更されることになる。Toddのメッセージは簡潔だった：「もちろん、具体的に言えば、2番目の取引に手数料がある場合、入力と出力は“完全”に一致することはできません。」
Hobackは、もしかするとNakamotoは自分自身を訂正するつもりだったが、何らかの形で誤って実際のアカウントを使用してしまったのではないかと考察している。
ドキュメンタリーが伝えるように、Toddは賢く、開発者としての経験があり、10代の頃からデジタルキャッシュについてオンラインで議論していた。最終的にToddは、自身が指摘した問題点を修正した上で、Nakamotoが説明した機能を実装することになる。
この説は映画としては上手く展開されているが、いくつかの考慮すべき点が省かれている。
初期のビットコイン愛好家たちは自己選択的なグループであり、その大半はNakamotoやToddと同様に技術的な知識を持っていた。このような技術的背景は特殊ではあるが珍しいものではない：アメリカでは年間10万人以上のコンピュータサイエンスの学生が卒業し、50万人以上の認定セキュリティ専門家が存在する。さらに、これらのいずれでもない同様に有能な人々も多数存在する。
HobackのToddに対する証拠は状況証拠的なものであることを考えると、焦点はHobackが自身の説を説明した際のToddのカメラの前での反応に移る：当惑、嘲笑、憤慨が入り混じったものだった。映画はこの反応を有罪を示すものとして描いているが、他の人々はそこから何かを読み取ることに対して警告している。
イーサリアムの登場
ビットコインは、ボランティアのコンピューターの開かれたグループによって維持されている（その運営者たちは取引の検証とブロックチェーンと呼ばれる台帳への保存作業の対価として新しいビットコインで支払いを受ける）。誰も責任者ではないにもかかわらず、高いセキュリティを維持している。
初期のビットコイン愛好家たちは、ビットコインのブロックチェーン技術が金融取引以外も扱える可能性を見出したが、ビットコインを主導する開発者たち（Toddを含む）は、ビットコインは本来の領域に留まるべきだと考えた。
そこでトロントのビットコイン愛好家の一部が集まり、イーサリアム（Ethereum）を立ち上げた。21歳のVitalik Buterinが率いるイーサリアムは、誰でも手数料を支払いボタンを押すだけで、ブロックチェーン上で自分のコードを実行できるプラットフォームを提供している。そのコードは、新しいデジタル通貨から洗練された金融技術まで、どのようなものでもよい。
Hobackのドキュメンタリーでは、多くのインタビュー対象者がビットコインとその開発者たちをイーサリアムの競争相手かつ敵対者とみなしている。
イーサリアムの画面時間は約2分程度で、その大半はButerinがカンファレンスのメインステージでイーサリアムについてラップを披露し、帽子のサファリフラップについて冗談を言われる場面に費やされている。
Hobackのドキュメンタリーは、イーサリアムの詐欺的なトークンを強調する一方で、2021年に640億ドルの資産を集めた革新的な金融サービスや、効率性や暗号技術における進歩については見過ごしている。
皮肉なことに、Hobackの映画で誰がNakamotoとして名指しされるかについて、放映前に4,400万ドルの賭けプールを主催した暗号通貨ベッティングプラットフォームPolymarketを運営しているのは、イーサリアム技術である。
「Polymarketは『Money Electric』をスポーツイベントに変えました」とHobackは熱心に語った。「私自身も、賭けプールの総額がどこまで上がるか確認するために更新を繰り返しています」。
プライバシーの終焉？
2014年のドキュメンタリー『Terms and Conditions May Apply』でHobackは、デジタル時代のプライバシー権のような、やや退屈あるいは学術的に思える社会的懸念に取り組む意欲があることを示した。
彼は「Money Electric」でもこのテーマを再び取り上げ、カナダ、アメリカ、そして他130カ国を含む政府が中央銀行デジタル通貨（CBDC）を導入することによる潜在的なプライバシーと監視への影響について、筆者の研究も注目しているような誠実なメッセージを込めている。
理論的には、ビットコインの基盤となる技術は、紙幣と同程度にプライバシーを確保したCBDCシステムを提供できるように拡張可能である。しかし、そこに到達するには強い政治的意志が必要となるだろう。
