Google Chrome

Google ChromeはGoogleが開発・提供するウェブブラウザであり、オープンソースプロジェクトのChromiumをベースに構築されたプロプライエタリソフトウェアである。デスクトップおよびモバイルを問わず世界で最も広く利用されており、ウェブブラウザ市場においてシェア1位の地位を占める。

技術的位置づけ

ChromeはChromiumプロジェクトのコードベースを基盤とし、Googleが独自機能や統合サービスを追加した形で提供されている。レンダリングエンジンにはBlinkを、JavaScriptエンジンにはV8を採用する。プロプライエタリソフトウェアとして配布される一方、コアとなるChromiumは多くのサードパーティブラウザ（Microsoft EdgeやBraveなど）の基盤にもなっており、現代のウェブブラウザエコシステムにおける事実上の標準的なエンジン基盤として機能している。

セキュリティ面では、パスワードの扱いが競合との比較で言及されることがある。Microsoft Edgeが起動時に保存済みパスワードを平文でRAM上に展開し続ける設計であるのに対し、Chromeは異なるアプローチを採用していることが報告されている。

主要な動向

2026年5月には、ChromeがユーザーへO通知なしにAIモデル「Gemini Nano」の重みファイル（約4GB）を自動ダウンロードしていることが判明し、プライバシーおよび環境コストの観点から批判を集めた。このファイルは削除しても自動で再ダウンロードされる仕様であり、無効化にはユーザー自身がChromeの設定を変更する必要があるとされた。EUプライバシー法違反の可能性も指摘されており、ブラウザへのAI機能統合をめぐる同意と透明性の問題が浮き彫りになった。

また、2026年5月から6月にかけて、ブラウザ業界全体を取り巻く競争環境をめぐる動きも活発化している。ブラウザ開発者連合（BCA）がMicrosoftに対し、WindowsにおけるEdgeの不当な優遇を批判する公開書簡を送付した。デフォルトブラウザ設定の簡素化や他社ブラウザの排除撤廃を求めるこの動きは、AI時代における競争の公正性確保を訴えるものであり、Chromeを含む非Microsoft系ブラウザを取り巻く市場環境にも関係する問題である。

セキュリティ研究の面では、ブラウザが実装する標準API「OPFS（Origin Private File System）」を悪用し、SSDの物理的な処理遅延からユーザーの閲覧履歴を推測する「FROST」と呼ばれる新たな攻撃手法が2026年5月に報告された。この手法はChromiumベースのブラウザを含む複数の環境に影響しうるものとして注目されている。