2025年1月、ホワイトハウスでDonald Trump大統領がStargateプロジェクトを発表した瞬間、AIインフラ戦争の「決定打」が放たれたように見えた。OpenAI、Oracle、SoftBankの三社が総額5000億ドルを投じ、全米各地にAI専用データセンターを建設するという壮大な構想。10GW級のコンピューティング能力を確保し、AI開発競争の基盤を根底から作り替える、そのはずだった。
だが発表から1年以上が経過した今、The Informationの報道が明かした現実は、構想の華やかさとは対照的である。Stargateのコンソーシアムは専任スタッフすら雇用しておらず、データセンターの実質的な開発は動いていない。三社間ではサイトの所有権、システム設計の主導権、そして組織のガバナンス構造をめぐる対立が続いており、事実上の「棚上げ案件」となっているというのだ。
「誰が主導権を握るか」：三者三様の思惑
膠着の根源にあるのは、きわめてクラシカルな権力闘争である。
Oracleは2025年後半にいち早くOpenAIとの二者間合意にこぎ着けた。200万チップ規模の処理能力を持つ大規模データセンターを建設するという内容で、数カ月後にはOpenAIがOracleから5年間で3000億ドル相当のコンピューティングリソースを購入する契約にまで発展した。OracleはこれらのプロジェクトのためにQ3・Q4に社債を発行したものの、初回発行時の「誤解を招く説明」を理由に株主から訴訟を起こされるという事態にも直面している。
一方、SoftBankは別の経路でOpenAIとの交渉を続けていた。テキサスで計画されていた1GW規模のデータセンターは、当初OpenAIが単独で進めようとしていたが、Oracle交渉を優先したため一度保留に。改めてこのテキサス案件に着手する際、SoftBankをパートナーとして迎え入れたが、ここでも両者は施設の支配権をめぐって激しく衝突した。The Informationによれば、合意に至ったのはSoftBank本社（東京）でのマラソン交渉を経た後のことだ。妥協案の骨子は以下の通りである——SoftBankがサイトの所有・開発を担い、OpenAIが設計の主導権と長期リースを確保する。しかしSoftBankは、データセンター事業者Switchの500億ドル規模の買収計画を規制上の障壁から一時停止せざるを得なくなった。
三社が当初描いた「コンソーシアム」としてのStargateは、実質的に機能しなかった。結果として浮上したのは、OpenAIがOracleおよびSoftBankとそれぞれ二者間で個別に交渉・契約するという、より現実的で断片的なスキームである。
データセンター自前運営という夢と、資金調達の壁
興味深いのは、OpenAIが当初「自社でデータセンターを保有・運営する」という野心を抱いていたという事実である。全米の候補地を視察し、大規模キャンパスのために数十億ドル規模の負債調達を模索した。だが金融機関は融資に難色を示した。収益性が未証明で、構造的な赤字を抱え続ける企業に対し、数十億ドル規模の長期コミットメントを提供する合理性がなかったからだ。
この挫折が示すのは、現在のAI業界が抱える根本的な矛盾だ。世界最大級のAI企業であっても、インフラの所有というレイヤーでは伝統的な金融のルールに縛られる。技術的優位性と財務的信用力は必ずしも一致しない。Sam Altman氏が率いるOpenAIは企業評価額8000億ドルを目指し、最新の資金調達ラウンドで1000億ドルの確保を狙っているとされるが、それでもなおデータセンターの自前建設は「長期目標であって、直近の選択肢ではない」とCFOのSarah Friarがダボス会議の場で明言している。
パートナーシップへの回帰：「所有なき支配」という戦略
自前路線を断念したOpenAIが選んだのは、「所有なき支配」とでも言うべき戦略だ。
2025年7月のOracle-OpenAI正式合意では、全米複数拠点で計4.5GWのデータセンターを共同開発することが決まった。コスト超過や遅延が発生した場合のリスクは両社で分担し、コスト削減の成果も共有する。OpenAIは施設の設計に関する発言権を確保しつつ、建設費用の全額負担は回避した。
さらにOpenAIは、短期的なコンピューティング能力の不足を補うために、Amazon Web ServicesやGoogle Cloudとも追加のクラウドコンピューティング契約を締結した。ハードウェア面でもNVIDIA一極依存からの脱却を進め、AMDとの長期チップ供給契約やAIアクセラレータースタートアップのCerebrasとの100億ドル規模の契約を成立させている。
この多角化戦略は合理的だが、代償も大きい。OpenAIが目標としていた「2025年末までに10GWの容量をSoftBankとOracleを通じて確保する」計画は達成できず、実際に確保できたのは約7.5GWにとどまった。その結果、2030年までのコンピューティング支出見積もりは当初の4500億ドルから6650億ドルへと48%も上方修正されている。
競争環境の激変と遅延がもたらす本質的リスク
Stargateの遅延が単なるプロジェクト管理上の問題にとどまらないのは、AI業界の競争タイムラインが極めて圧縮されているからだ。The Wall Street Journalによれば、Google DeepMindとAnthropicはコンピューティングインフラの拡充を急速に進めている。OpenAIの遅延が続くほど、技術的優位性そのものが侵食されるリスクが高まる。
この構造を理解する上で重要なのは、AI開発における「計算資源」の持つ意味合いだ。現在の大規模言語モデル開発では、モデルのアーキテクチャやアルゴリズムの差異よりも、学習に投入できるコンピューティング量が性能を左右する局面に入りつつある。つまり、インフラの遅延はそのまま「次世代モデル開発の遅延」に直結する。
こうした文脈の中でOpenAIは、元Intelの幹部Sachin Katti氏をインフラ組織のトップとして招聘した。コンピューティングロードマップとデータセンター設計に対する統制を強化する狙いがあるとされ、組織体制の面でもインフラへの本腰を入れ始めている。
AI産業のパワーバランスを映す鏡
Stargateの混迷は、一つのプロジェクトの遅延という以上に、AI産業全体のパワーダイナミクスを映し出している。
第一に、AI企業とインフラ企業の間の緊張関係が浮き彫りになった。OpenAIは世界で最も注目されるAI企業であるが、データセンターという物理レイヤーにおいてはOracleやSoftBankの資本力と事業能力に依存せざるを得ない。AIの「知性」を担う企業と、その知性を「物理的に動かす」ための電力・土地・建設を担う企業との間には、本質的な利害の不一致がある。
第二に、AIスケーリングに必要な資本の規模が、従来のテクノロジー産業の常識を超え始めている。5000億ドルという数字は、一国のGDPに匹敵する規模だ。これほどの投資を「コンソーシアム」として三社で円滑に運用できるという前提自体が楽観的だったとも言える。結局のところ、OpenAIが選んだのはコンソーシアムの解体と二者間の個別交渉という、より力学がシンプルな構造への回帰であった。
第三に、地政学的な文脈も見逃せない。SoftBankという日本の資本がアメリカのAIインフラに深く関与し、Oracleという伝統的エンタープライズプレイヤーがAI時代のインフラプロバイダーとして再定義されようとしている。AIインフラの覇権争いは、もはや技術企業同士の競合ではなく、国家間の戦略的投資の領域に足を踏み入れている。
2026年10月にはテキサス州Milam Countyで1GW規模のキャンパスがようやく着工された。Stargateが完全に消滅したわけではない。だが、この1年間の混迷が教えるのは、巨額投資の発表と現実のインフラ構築の間には、権力闘争、財務リスク、そして産業構造の根本的な矛盾という、テクノロジーだけでは解決できない障壁が横たわっているという事実である。
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