エネルギー

日立エナジー、米国最大の大型変圧器工場に着工　AIデータセンターの制約は電力設備の製造力へ

日立エナジーは、AIデータセンター急増に伴う電力網整備のため、米バージニア州で大型変圧器工場の拡張に着手した。AIインフラ投資の制約が半導体から重電機器へ広がる中、世界的な増産体制を敷くことで、送電網のボトルネック解消と供給網強化を狙う。

光で水素を生む「人工光合成」にブレイクスルー、効率3倍の電極を低コストで製造

東北大学などの研究チームは、超臨界水熱合成とプッシュコート法を組み合わせ、酸化ニッケルのナノ結晶からなる光カソードの新たな製造プロセスを確立した。真空装置を使わず環境負荷を抑えながら、光電流変換効率を従来比で約3倍に向上させることに成功した。

AI電力危機が深刻化する2026年、CHIPS法が2億5000万ドルで仕掛けた地熱×半導体の勝負

米商務省がCHIPS法に基づきI-Pulseとの2億5000万ドル確定合意を締結。同社のSiC半導体はパルス電力で地熱掘削コストを3分の1以下に削減する技術に転用され、BHP・Codelco・リオ・ティントなど鉱業大手が出資する「AI電力問題×地熱」の垂直統合戦略が注目を集める。

軽希土類は米国、重希土類はカナダへ。地質学が紐解く次世代サプライチェーンの全貌

中国が独占するレアアース供給網に対し、北米大陸には今後数十年の需要を賄う膨大な資源が眠っていることが判明した。米国の軽希土類とカナダの重希土類を組み合わせることで、クリーンエネルギー移行に不可欠な自律的サプライチェーンの構築が可能となる。

Moment Energyがバンクーバーで再利用電池工場を稼働、蓄電池不足への新しい供給路に

カナダのMoment Energyは、世界最大級のEV電池再利用施設を開設した。同施設は、退役した車載電池を診断・統合して定置用蓄電システムへ再生する垂直統合型の工程を備えており、安全認証の取得を通じて電力インフラへの商用展開を目指す。

Dragonfly Energy、全固体電池の粉体材料で米国特許許可。日本・欧州に続き製造工程を保護

Dragonfly Energyは、粉末化した固体電解質や電極活物質を扱う製造プロセスの特許許可を日米欧で取得し、全固体電池の量産に向けた知財網を強化した。乾式電極工程による製造コスト削減を狙うが、商用化には技術検証と追加資金の確保が課題となる。

核融合プラズマの「厄介者」が実は味方だった：最新シミュレーションが明かす熱閉じ込めの正のループ

核融合炉内で発生するアルファ粒子が、熱を逃がす原因となる乱流を抑制し、加熱効率を劇的に向上させることが最新のシミュレーションで判明した。この発見は次世代炉の設計に光明を投じ、核融合エネルギーの実用化を大きく加速させる可能性を秘めている。

米国のリチウム自給はなぜ難しいのか、22鉱山フル稼働でも残る水と精製の壁

米国のリチウム国内自給計画は、提案中の全鉱山が稼働しても2050年の需要を満たせず、供給不足に陥る可能性が高い。また、主要候補地の多くが深刻な水不足に直面しており、資源量以上に水資源の確保や地域合意が供給網構築の大きな制約となっている。

機械的圧縮のみで840万度：General FusionのLM26が初めて実証したMTF核融合の可能性

General FusionのLM26が機械的圧縮のみで840万度を達成。商業スケール50%での初の実機検証と、SPAC投票前夜・国際競争・日本のエネルギー問題という三つの文脈が交差する転換点を読み解く。

寿命を迎えたリチウムイオン電池が95%まで回復。特殊な「電気化学の風呂」が変えるEVの未来

リチウムイオン電池の劣化原因が電極表面の膜の肥大化にある点に着目し、コーネル大学の研究チームは電極を粉砕せず再生する新技術を開発した。特殊な溶媒を用いた電気化学浴で老廃物のみを洗浄することで、構造を維持したまま容量を大幅に回復させる。

CATL会長が全固体電池に慎重姿勢、量産本格化は2030年以降との見方を示す

Deep Fissionの地下原子炉、18.5GWのLOIも契約化はこれから

Deep Fission社は、地下深くに小型モジュール炉を設置する新技術を掲げ、データセンター等の大口需要家から最大18.5GWに及ぶ潜在需要を確保した。実証段階ながら、常時稼働する低炭素電源を求める市場の強い関心が、巨額の投資と開発を後押ししている。