半導体業界の巨人、TSMCを揺るがす衝撃的な事件が白日の下に晒された。台湾の検察当局は2025年8月27日、世界最先端の「2nmプロセス技術」に関する営業秘密を不正に窃取したとして、TSMCの元社員と現職社員ら3人を起訴したと発表した。主犯格とされるのは、TSMCを退職後、日本の大手半導体製造装置メーカー、東京エレクトロンの台湾法人に籍を置いていた人物だ。この一件は、単なる企業間の産業スパイ事件という枠を遥かに超え、台湾の国家安全保障、そして世界のテクノロジー覇権の行方を左右しかねない、極めて深刻な意味合いを帯びている。なぜなら、盗まれようとした技術は、台湾が国の存亡を賭けて守る「シリコンシールド」の根幹そのものだからだ。

AD

事件の全貌：巧妙に張り巡らされた内部からの情報窃取ネットワーク

台湾高等検察署・知的財産検察分署が発表した内容は、事件の計画性と悪質性を浮き彫りにしている。

起訴されたのは、主犯格とされる元TSMCエンジニアの陳力銘（Chen Li-ming）氏、そしてTSMCに在籍していた呉秉駿（Wu Ping-chun）氏と戈一平（Ko Yi-ping）氏の3人だ。検察は、陳氏に対して最も重い14年、呉氏に9年、戈氏に7年という異例の長期求刑を行う方針を示している。

捜査当局によると、事件の構図はこうだ。
陳氏はかつてTSMCの12インチ工場で歩留まり改善を担当するエンジニアだった。退職後、彼はTSMCにとって最も重要なサプライヤーの一つである東京エレクトロンの台湾法人に転職し、マーケティング部門に所属していた。TSMCの内部事情と情報保護措置の厳格さを熟知していた陳氏は、その知識と古巣の人的ネットワークを悪用したのである。

陳氏の目的は、東京エレクトロンがTSMCの最先端プロセス、特に2nm世代において、より多くのビジネスを獲得できるよう支援することだった。そのために、彼はTSMCに在職中の元同僚である呉氏と戈氏に接触。「東京エレクトロンの製造装置（特に、半導体ウェハーから不要な部分を削り取る『エッチング装置』）の性能を改善し、TSMCの要求水準を満たすため」と称して、2nmプロセスに関する国家核心重要技術に分類される営業秘密ファイルを提供するよう、執拗に要求した。

呉氏らはその要求に応じ、業務上アクセス可能だった機密情報を陳氏に提供。陳氏はそれらの情報を撮影・複製し、東京エレクトロンの装置性能の改善や、TSMCの2nmプロセスにおける量産サプライヤーとしての認定資格を得るために利用したとされる。

この不正行為が発覚したのは、TSMCが誇る鉄壁の内部監視システムがきっかけだった。異常なデータアクセスを検知したTSMCは、迅速に社内調査を開始。事態の深刻さを把握し、2025年7月8日に検察当局へ告発した。これを受けて検察は7月下旬に家宅捜索と逮捕に踏み切り、3人の身柄を拘束。背後関係の解明を進めていた。

なぜ狙われたのか？ 半導体覇権を左右する「2nmプロセス」の戦略的価値

この事件で標的とされた「2nmプロセス技術」は、現代テクノロジーの結晶であり、今後の産業界の勢力図を塗り替えうるほどの戦略的価値を持つ。一般の消費者には馴染みの薄い「ナノメートル」という単位だが、これは半導体回路の線幅を示す。この数字が小さければ小さいほど、同じ面積のチップにより多くのトランジスタを集積でき、結果としてチップはより高性能、かつ低消費電力になる。

TSMCが2025年後半からの量産開始を目指す2nmプロセスは、現在主流の3nmプロセスと比較して、同じ消費電力であれば処理速度が15%向上し、同じ速度であれば消費電力を30%も削減できるとされている。この飛躍的な進化は、以下のような分野で革命的な変化をもたらす。

  1. AI（人工知能）とHPC（ハイパフォーマンス・コンピューティング）: 膨大な計算を瞬時にこなす必要があるAIサーバーやスーパーコンピュータにとって、性能向上と省電力化は死活問題だ。2nm技術は、次世代AIモデルの開発や科学技術計算を加速させるエンジンとなる。
  2. 次世代スマートフォン・PC: より高度なAI機能を搭載し、バッテリー持続時間がさらに長くなる、夢のようなデバイスの実現を可能にする。
  3. 自動運転やIoT: 車載コンピュータや無数のセンサーがリアルタイムでデータを処理する際、2nmチップの性能と効率性が安全性と機能性を飛躍的に高める。

TSMCは現在、世界の先端半導体（7nm以下）の90%以上を製造する圧倒的なガリバーであり、AppleやNVIDIAといった巨大テック企業がその最先端技術に依存している。2nmプロセスにおけるリーダーシップを確立することは、今後10年のテクノロジー覇権を握る上で決定的な意味を持つ。だからこそ、その技術情報は、ライバル企業や国家にとって喉から手が出るほど欲しい「宝」なのだ。

AD

「国家の核心技術」を守れ：台湾が抜いた伝家の宝刀「国家安全保障法」

今回の起訴が半導体業界に与えた衝撃は、その求刑の重さにも表れている。主犯格に14年という求刑は、単なる窃盗罪とは比較にならない。その背景にあるのが、2022年に改正された台湾の「国家安全保障法」である。

近年、中国をはじめとする外部勢力による技術窃取の脅威が増大する中、台湾政府は経済スパイ活動を国家の安全保障を揺るがす行為と位置づけ、罰則を大幅に強化した。この改正法では、14nm以下の先端半導体技術などが「国家核心重要技術」に指定され、これらの技術を海外に持ち出したり、不正に使用したりする行為に対して、最大12年の懲役と高額な罰金が科されることになった。

今回の事件は、この改正国家安全保障法が適用される初のケースとなった。検察は同法の違反（8年）に加え、従来の営業秘密法違反（窃取罪で3年、域外使用目的窃取罪で5年）を併合し、合計14年という極めて重い刑を求めている。これは、台湾が技術的優位性の保護を、もはや一企業の利益問題ではなく、国家の存亡に関わる安全保障の根幹として捉えていることの何よりの証左である。この厳罰は、内部の潜在的な犯罪者への強力な警告であると同時に、「台湾の技術に手を出せば、国家として容赦なく断罪する」という国際社会への断固たるメッセージでもあるのだ。

事件の深層：サプライヤーとの「信頼」に潜むリスクと地政学

この事件がさらに根深いのは、TSMCと、その成功に不可欠なパートナーである東京エレクトロンという、本来緊密な信頼関係にあるべき企業間で発生した点だ。

半導体製造は、TSMCのようなファウンドリ（受託製造企業）だけで完結するものではない。東京エレクトロンのような製造装置メーカー、素材メーカーなどが一体となった巨大なエコシステム（生態系）によって支えられている。特に、最先端プロセスの開発においては、ファウンドリと装置メーカーが開発の初期段階から深く連携し、互いの機密情報に触れながら、二人三脚で技術を磨き上げていく必要がある。

今回の事件は、この強固であるべき「信頼」の鎖が、内部の人間の裏切りによって、いかに脆くも断ち切られ、セキュリティ上の最大の脆弱性へと転化しうるかを露呈した。

事件発覚後、東京エレクトロンは迅速に対応した。関与した陳氏を懲戒解雇し、「法令遵守を最重要の経営方針としており、いかなる違反行為も容認しない。当局の調査に全面的に協力する」との声明を発表。さらに、その後の社内調査で「関連する機密情報が第三者に流出した事実は確認されていない」と付け加えている。

しかし、たとえ情報が東京エレクトロンの内部に留まり、競合他社に渡っていなかったとしても、TSMCが受けた衝撃は計り知れない。今後、サプライヤーとの情報共有のあり方や、サプライチェーン全体でのセキュリティ管理体制の見直しは避けられないだろう。

そしてこの事件は、台湾が直面する地政学的な現実を改めて突きつける。台湾は、圧倒的な半導体製造能力を外交上の切り札とし、万が一の中国による軍事侵攻を抑止する「シリコンシールド（シリコンの盾）」戦略を掲げている。世界のサプライチェーンに不可欠な台湾の半導体産業が機能不全に陥れば、世界経済が大混乱に陥る。その事実が、米国をはじめとする国々の台湾への関与を引き出す抑止力となっている、という考え方だ。

今回の技術漏洩は、その「盾」に内部から穴を開けようとする行為に他ならない。最先端技術という盾の核心が失われれば、台湾の国際的な優位性と抑止力は大きく損なわれかねない。だからこそ、台湾当局は一罰百戒の姿勢で臨んでいるのである。

この事件は、半導体を巡る国家間の競争が、もはや製造技術や生産能力の開発競争だけでなく、情報防衛、法整備、そしてサプライチェーン全体の信頼性確保といった、目に見えない領域をも含む「総力戦」の時代に突入したことを象徴している。テクノロジーの頂点を守り抜くための、見えざる戦いはまだ始まったばかりなのだ。

Sources