海洋の温度差を利用して発電し、その電力で洋上のAIデータセンターを稼働させるという構想が動き出している。TechCrunchの2026年11月13日付の報道によると、米国のスタートアップDrogueは2,000万ドルの資金を調達し、2028年初頭に試作機を洋上へ投入する計画だ。同社が目指すのは、海洋の温度差で電力を生み出し、海水でサーバーを冷却しながら、陸上の送電網に依存せずにAI推論を行う仕組みである。ただし、発電した電力のすべてを計算処理に使えるわけではない。海水の揚水や冷却設備の運転に必要な電力を差し引いても、AIサーバーを安定稼働させるだけの電力が残るかが、実用化の鍵を握る。
電源と冷却を海へ移す構想
2026年9月21日に開催されたイベント「The Ocean Awakens」では、Drogueの創業者Sam Sipe氏が出展者として紹介された。主催者のPlastic Odyssey Fundによる説明では、同社は海洋の熱エネルギーを利用して送電網から独立した洋上電源を構築し、次世代のAI推論を支えることを目指している。また、投資家であるToyota Venturesの投資先紹介でも、海洋熱による発電と海水冷却を組み合わせ、データセンターの運用に必要な補助設備の負担を大幅に減らす構想が説明されている。電力を必要とするデータセンターを発電設備の近くに設置することで、陸上の送電網への接続待ちを回避しようという考え方だ。ただし、現時点で示されているのは将来の計画であり、実際の性能が確認されたわけではない。
Drogueが利用を目指すのは、温かい表層水と冷たい深層水の温度差から電力を生み出す「海洋温度差発電（OTEC：Ocean Thermal Energy Conversion）」と呼ばれる技術だ。海水を発電に必要な熱源と冷熱源として利用すると同時に、データセンターの冷却にも活用する。発電設備と計算設備を洋上に集約する点が、この構想の特徴となっている。
約20℃の温度差から電力を生み出す仕組み
米エネルギー情報局（EIA）の解説によると、一般的な海洋温度差発電では、温かい表層水の熱を使って作動流体を蒸発させ、その蒸気でタービンと発電機を回す。タービンを通過した蒸気は、深海からくみ上げた冷たい海水で冷却して液体に戻し、再び循環させる。作動流体にはアンモニアなどが使用され、香港の機電工程署による説明では、水深約1,000メートルから冷たい海水をくみ上げる方式が紹介されている。化石燃料を燃焼させるのではなく、海水の温度差を利用して発電する仕組みだ。
EIAによると、海洋温度差発電には一般に少なくとも20℃程度の温度差が必要とされる。米海洋大気局（NOAA）も、表層水と深層水の温度差が年間を通じて20℃を超える熱帯海域を有望な設置場所としている。天候によって出力が変動しやすい風力や波力とは異なり、海水の温度差を利用することで比較的安定した電力を得られる可能性がある。ただし、これは海洋温度差発電という技術全般の特性であり、Drogueが計画する設備の設置海域や実際の稼働率を示すものではない。
海洋温度差発電自体は新しい技術ではなく、すでに実証例も存在する。EIAによると、米ハワイでは2015年に出力105キロワットの実証設備が稼働を開始し、地域の送電網に電力を供給した。Drogueの構想が従来と異なるのは、この発電方式を洋上のAIデータセンターと直接組み合わせ、発電した場所で電力を消費する点にある。
AIサーバーを動かせる正味電力が実用化の鍵
海洋温度差発電では、発電機が生み出した電力のすべてを外部へ供給できるわけではない。深海から冷たい海水をくみ上げ、作動流体を循環させるポンプなどを動かすためにも電力が必要になる。香港機電工程署も、海水の揚水や陸上への送電に多くのエネルギーを要することから、海洋温度差発電の効率は一般に低いと説明している。Drogueの場合は電力を陸へ送る必要を減らせる一方、発電設備そのものの消費電力に加え、AIサーバーの冷却に必要な電力も考慮しなければならない。
したがって、Drogueの構想を評価するには、発電機の総出力だけでなく、設備の運転に必要な電力を差し引いた正味出力を確認する必要がある。Toyota Venturesが紹介する発電と冷却の一体化が実際にどの程度の効果を持つのかについても、実測データによる検証が欠かせない。今後の試作機では、特に以下の項目が重要な判断材料となる。
| 計画されている技術 | 実機で確認すべき項目 |
|---|---|
| 海洋温度差による発電 | 海水の揚水や設備の運転に必要な電力を差し引いた正味出力 |
| 海水を利用したサーバー冷却 | 冷却設備の消費電力と、従来の冷却方式に対する補助設備の電力削減率 |
| 洋上でのAI推論 | 発電とAI処理を同時に行った際の処理性能、消費電力、安定稼働の実績 |
Plastic Odyssey Fundのイベント紹介やToyota Venturesの投資先紹介には、これらの実測値や、発電とAI推論を同時に行った運転実績は示されていない。また、Drogueの具体的な設置海域、設備の稼働率、AI処理にかかるコストについても、現時点では判断に必要な情報が不足している。今後の試作では、どの程度の海水温度差がある環境で、どれだけの計算負荷を維持できるのかを明らかにする必要がある。
Drogueが目指す洋上データセンターは、AI計算基盤の電力供給と冷却を海洋環境の中で完結させようとする取り組みだ。2028年初頭に予定される試作機の投入によって、正味発電量とAI処理性能を同時に検証できれば、陸上の送電網に依存しない新たなデータセンターの可能性を具体的に評価できるようになる。重要なのは、海洋の温度差から発電できるかどうかではなく、その電力でAIサーバーを継続的かつ経済的に運用できるかという点にある。
