『Civilization』や『XCOM』シリーズを手がけるFiraxis Gamesが、従業員の約3分の1にあたる約60人を削減したとBloombergが報じた。同社は関係者の証言として、開発中の『XCOM』シリーズ新作が難航し、重要な開発マイルストーンを達成できなかったことも伝えている。一方、親会社のTake-Two Interactiveは11月9日、2027会計年度の純予約額見通しを80億~82億ドルに据え置いており、今回の削減が全社的な業績見通しの悪化によるものとは言い切れない。Firaxisでは『Civilization VII』のSteam月間平均同時接続者数も発売月の約2割にとどまっており、スタジオ固有の開発・事業上の課題が人員削減の背景にある可能性がある。
Firaxisが約60人を削減、XCOM新作の開発も難航か
Bloombergの11月17日付報道によると、Firaxis Gamesは同日、従業員の約3分の1にあたる約60人を削減した。事情を知る関係者は、同スタジオが開発を進めている『XCOM』シリーズ新作について、開発が難航し、重要なマイルストーンを達成できなかったと証言している。
スタジオ代表のHeather Hazen氏も退任する。これはFiraxisを傘下に持つ2K Gamesの広報担当者が確認した。Hazen氏は2023年2月、長年スタジオを率いたSteve Martin氏の後任として代表に就任しており、約3年9カ月で退任することになる。
2K Gamesの広報担当者は声明で、Firaxisが戦略ゲームの設計という本来の強みに立ち返るため、組織を縮小すると説明した。今後はゲームの設計、技術、プレイヤー体験に注力する方針だ。ただし、声明では具体的な削減人数に触れておらず、『XCOM』新作の開発が難航していることも公式には認めていない。開発上の問題については、Bloombergが取材した関係者の証言に基づく情報となっている。
『Civilization VII』のSteam利用者数は発売月の約2割に
Firaxisが直近で発売した主力タイトルは、2025年2月発売の『Civilization VII』だ。Steamでの最大同時接続者数は発売月に8万4,558人を記録したが、その後の月間平均同時接続者数は大きく減少している。
SteamChartsの統計によると、2025年2月の月間平均同時接続者数は4万990.9人だったのに対し、2026年10月は8,054.7人だった。発売月を基準にすると19.6%にあたり、約5分の1の水準となっている。
減少の大部分は発売直後に起きている。2025年3月の月間平均は1万8,873.1人、4月は1万421.6人、5月には7,921.5人まで減少した。発売から3カ月で、発売月の約19%にまで下がった計算だ。その後、2025年5月から2026年10月までは5,687.0~1万496.4人の範囲で推移しており、発売直後の急減から比較的安定した水準に移っている。
2026年には一時的な利用増加も見られた。月間ピーク同時接続者数は5月に2万162人、9月には2万5,307人を記録したが、月間平均が発売月に近づくことはなかった。一方、2026年10月の月間平均8,054.7人は、前年同月の6,608.6人を上回っている。2025年5月以降で月間平均が1万人を超えたのは、2026年9月の1万496.4人だけだった。
ただし、ゲームの発売直後は利用者が集中しやすいため、発売月との比較だけで継続的な不振を判断することはできない。また、Steamの同時接続者数は販売本数や総プレイヤー数を示すものではなく、コンソール版や他のストアでの利用も含まれない。それでも、発売月の利用規模を取り戻していないことは、『XCOM』新作の開発難航という報道と合わせて、Firaxisの事業環境を考える材料になる。
Take-Twoは通期見通しを維持、GTA VI発売を控える
Take-Twoが11月9日に発表した2027会計年度第2四半期決算では、通期の純予約額見通しが80億~82億ドルに据え置かれた。日本銀行が公表した11月13日17時時点の為替レートである1ドル159.85円を使うと、約1兆2,800億~1兆3,100億円に相当する。
純予約額は、デジタル販売やパッケージ製品の流通向け販売を合わせた純額で、ライセンス料やゲーム内広告なども含む指標だ。Take-Twoの2026年7~9月期の純予約額は16億ドルで、前年同期の19億6,000万ドルから18%減少したものの、通期見通しは変更されなかった。
同社は11月19日に『Grand Theft Auto VI(GTA VI)』の発売を予定している。CEOのStrauss Zelnick氏は11月9日の決算発表で、発売まで残り10日となり、予約が過去にない水準で推移していると説明した。こうした状況を踏まえ、2027会計年度は同社にとって歴史的な年になるとの見通しを示している。
Take-Twoは7~9月期の純予約額に大きく貢献したタイトルとして、『NBA 2K』シリーズや『Grand Theft Auto』シリーズ、『Toon Blast』など計11タイトルを挙げた。その中に『Civilization』や『XCOM』は含まれていない。ただし、主要貢献タイトルに含まれないことだけで、Firaxisの収益性や今回の人員削減の理由を判断することはできない。全社的な資源配分の見直しによるものなのか、スタジオ固有の開発上の問題が主因なのかを区別する必要がある。
全社的なコスト削減の可能性と、今後の判断材料
今回の人員削減には、Take-Two全体のコスト削減方針が影響した可能性もある。実際、同社の7~9月期の純予約額は前年同期比18%減少している。Firaxisでは2023年5月にも約30人が削減されたとAxiosが報じており、Take-Twoは同年2月に5,000万ドルのコスト削減プログラムを発表していた。当時、2K Gamesは事業の重点を絞り、効率を高め、人材を優先度の高い事業に振り向けるための措置だと説明している。
今回の2K Gamesの声明も、スタジオの中核事業への集中を理由としており、全社的な費用調整の可能性を否定していない。一方、Bloombergが報じた『XCOM』新作の開発難航や、『Civilization VII』のSteam利用状況など、Firaxis固有の事情を示す材料もある。現時点では、開発上の問題が人員削減の主因だったという見方には一定の根拠があるものの、全社的なコスト削減の影響も考えられる。
この見方を検証するうえで、まず注目されるのはTake-Two傘下の他のスタジオの動向だ。次回決算までに他の2K傘下スタジオでも人員削減が報じられたり、決算資料に再編に伴う費用が計上されたりすれば、全社的なコスト調整という説明を裏付ける材料になる。
また、Take-Twoや2K Gamesが『XCOM』新作の開発状況を公式に説明すれば、Bloombergが伝えたマイルストーンの未達がどの程度深刻だったのか、開発体制の変更につながる問題なのかを判断しやすくなる。
『Civilization VII』については、Steamの月間平均同時接続者数が2カ月連続で1万人を超えるかが、利用状況の変化を見る一つの目安となる。2025年5月以降、この水準を超えたのは2026年9月の1回だけだ。今後も利用者数の回復が続けば、発売月の約2割にとどまっているという現状の評価も変わってくる。まずはTake-Twoの次回決算と、Firaxisの開発体制に関する公式発表が判断材料となる。



