Jon Peddie Research(JPR)は2026年9月3日、同年第2四半期のPC向けGPU出荷が7,550万基に達したと発表した。前四半期比では10.4%増、前年同期比でも1.1%増となり、PC市場が弱含むなかでGPUの供給量は前年を上回った。

ただし、伸びは市場全体へ均等に広がったわけではない。ノートPC向けGPUは前四半期比16.8%増えたが、デスクトップ向けは4%減った。ディスクリートGPU(dGPU)は12.2%増えているものの、JPRはその内訳をPC形態別に示していない。今回の数字が描くのは、デスクトップ用カードだけの活況ではなく、CPU内蔵GPUを含むPC向けGPU市場がノートPC側へ傾いた姿である。

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7,550万基に含まれる三つの市場

JPRが示した7,550万基は、PCに搭載されるGPUの総数だ。CPUへ統合されたGPUと独立型GPUを含み、対象となるPCもデスクトップ、ノートPC、ワークステーションにまたがる。グラフィックスカードの出荷台数とは分母が違う。

同社はGPU搭載比率を120%としている。これはPC1台に平均1.2基のGPUが対応する比率で、CPU内蔵GPUに加えて独立型GPUを搭載する構成があるため100%を超えうる。PC台数とGPU基数が一致しない理由でもある。

さらにJPRは、PC向けGPU全体、ディスクリートGPU、デスクトップ向けGPU、ノートPC向けGPUを別々に集計している。同じ四半期を比べた伸び率でも、包含範囲は揃っていない。四つの値を足したり差し引いたりして内訳を作ることはできない。

伸び率を分けると、ノートPCとデスクトップは逆方向

JPRの2026年第2四半期発表では、PC向けGPU全体が前四半期比10.4%増、ディスクリートGPUが12.2%増、ノートPC向けGPUが16.8%増となる一方、デスクトップ向けGPUは4%減った。

  • 増加
  • 減少(絶対値)
2026年Q2のPC向けGPU、対象別の前四半期比横棒グラフ。カテゴリ 4 件、系列: 増加, 減少(絶対値)(単位: %)PC向けGPU全体PC向けGPU全体PC向けGPU全体 — 増加: 10.4%10.4ディスクリートGPUディスクリートGPUディスクリートGPU — 増加: 12.2%12.2デスクトップ向けデスクトップ向けデスクトップ向け — 減少(絶対値): 4%4ノートPC向けノートPC向けノートPC向け — 増加: 16.8%16.8単位: %
データを表で見る
増加 (%)減少(絶対値) (%)
PC向けGPU全体10.4
ディスクリートGPU12.2
デスクトップ向け4
ノートPC向け16.8
2026年Q2のPC向けGPU、対象別の前四半期比デスクトップ向けのみ4.0%減。対象範囲が異なるため、四つの値を合計・差し引きしない出典: Jon Peddie Research Q2 2026 Market Watch公開発表

この対比から確定できるのは、PC向けGPU全体の増加がノートPC向けの伸びと同時に起き、デスクトップ向けは逆方向へ動いたことだ。ディスクリートGPUの12.2%増にはデスクトップとノートPCの両方が入るが、それぞれの寄与は公開されていない。

デスクトップ向けGPUの4%減も、完成品のグラフィックスカードだけを測った値ではない。CPU内蔵GPUを含むデスクトップPC向け全体である。したがって、この4%をカード市場の減少率として使うことも、12.2%をカード市場の増加率として使うこともできない。

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CPU構成でもノートPCは78%へ上昇

PC形態の変化は、JPRが同じ発表に載せたクライアント向けCPUの構成にも表れている。JPRの公開グラフでは、クライアント向けCPUのうちノートPC向けは2025年第2四半期の71%から2026年第2四半期の78%へ7ポイント上がり、デスクトップ向けは29%から22%へ7ポイント下がった。

  • デスクトップ
  • ノートPC
クライアント向けCPUのプラットフォーム構成横棒グラフ。カテゴリ 3 件、系列: デスクトップ, ノートPC(単位: %)2025年Q22025年Q22025年Q2 — デスクトップ: 29%292025年Q2 — ノートPC: 71%712026年Q12026年Q12026年Q1 — デスクトップ: 27%272026年Q1 — ノートPC: 73%732026年Q22026年Q22026年Q2 — デスクトップ: 22%222026年Q2 — ノートPC: 78%78単位: %
データを表で見る
デスクトップ (%)ノートPC (%)
2025年Q22971
2026年Q12773
2026年Q22278
クライアント向けCPUのプラットフォーム構成JPR公開グラフの表示値。CPU構成はGPUの内蔵・独立区分を直接示さない出典: Jon Peddie Research Q2 2026 Market Watch公開グラフ

ノートPC比率は直前の2026年第1四半期にも73%まで上がっていた。第2四半期のGPU出荷増は、すでに進んでいたPC形態の変化を一段強めた局面と読める。ただし、CPU構成はディスクリートGPUの搭載率を示さないため、ゲーミングノートPCだけが伸びを作ったとは断定できない。

世界PC市場の数字も、同じ方向を単純には示さない。IDCによると、第2四半期の世界PC出荷は6,820万台で、前年同期比4.9%減だった。一方、JPRのPC向けGPU出荷は前年同期比1.1%増えている。調査会社、集計対象、流通段階が異なるため、この差をそのままGPU搭載率の上昇として計算することはできない。それでも、PC台数とGPU基数が別の動きをした点は、市場を見るうえで重要である。

AMDの21%はCPU内蔵GPUを含む

メーカー別シェアの分母も、PC向けGPU全体だ。JPRの公開グラフでは、PC向けGPU全体のAMDシェアは2025年第2四半期の14%から2026年第2四半期の21%へ7ポイント上がり、Intel61%から56%へ5ポイント下がった。Nvidiaは24%から23%へ1ポイント低下した。

  • AMD
  • Intel
  • Nvidia
PC向けGPU全体のメーカー別シェア横棒グラフ。カテゴリ 3 件、系列: AMD, Intel, Nvidia(単位: %)2025年Q22025年Q22025年Q2 — AMD: 14%142025年Q2 — Intel: 61%612025年Q2 — Nvidia: 24%242026年Q12026年Q12026年Q1 — AMD: 20%202026年Q1 — Intel: 57%572026年Q1 — Nvidia: 23%232026年Q22026年Q22026年Q2 — AMD: 21%212026年Q2 — Intel: 56%562026年Q2 — Nvidia: 23%23単位: %
データを表で見る
AMD (%)Intel (%)Nvidia (%)
2025年Q2146124
2026年Q1205723
2026年Q2215623
PC向けGPU全体のメーカー別シェアCPU内蔵GPUとディスクリートGPUを含む。丸めにより2025年Q2の合計は99%出典: Jon Peddie Research Q2 2026 Market Watch公開グラフ

この21%はデスクトップ向けRadeonカードの市場シェアではない。AMDとIntelでは、CPU内蔵GPUを搭載したプロセッサーの出荷が大きく影響する。3社の数字をグラフィックスカード市場の競争図として読み替えると、JPRが集計した対象範囲から外れてしまう。

AMDのForm 10-Qでは、第2四半期のクライアント向けCPU数量が前年同期比34%増え、Ryzenモバイルプロセッサーが主因とされた。平均販売価格は6%下がった。Intelは同じ四半期にクライアント向け数量が8%減り、平均販売価格は27%上昇したと開示しており、高価格帯製品への構成変化が価格上昇の大半を説明する。これらの決算情報は、AMDのモバイル数量増とIntelの数量減がJPRの総GPUシェアの方向と整合することを示すが、シェア変化の寄与率までは証明しない。

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出荷増を需要増と読む前に残る確認

JPRが数える出荷は、消費者が購入した実売と同じではない。メーカーからPCメーカーや流通へ移った製品は、在庫として四半期をまたぐことがある。JPRはクライアント向けCPUの第2四半期出荷が前四半期比9.4%増えた理由について、第1四半期に減ったOEM在庫の積み戻しが一部含まれると説明している。

デスクトップ用グラフィックスカードには、JPRが別に集計する拡張グラフィックスカード(AIB)市場がある。直近で公開されている2026年第1四半期の出荷は1,180万台で、前四半期比0.6%減、前年同期比28.3%増だった。第2四半期版が未公表の現段階では、カード市場の絶対数とメーカー別シェアを確定できない。

公開データには比較時の注意点も残る。JPRの第2四半期発表が示す7,550万基を第1四半期発表の7,030万基と比べると7.4%増となり、公表された10.4%とは一致しない。公開資料には改訂履歴がないため、10.4%はJPRの公表率として扱い、未公表の基準値を逆算しない。

2026年第2四半期の輪郭は、PC向けGPU全体とディスクリートGPUが増え、PC形態ではノートPC向けが伸び、デスクトップ向けが減ったというものだ。メーカー別ではCPU内蔵GPUを含む分母でAMDがシェアを伸ばした。デスクトップ用カードの需要まで判断するには、専用レポートの出荷数に加え、小売在庫、実売価格、消費者への販売数を重ねる必要がある。