米国の地熱開発企業Mazama Energyは2026年11月16日、二酸化炭素を使って地熱井の坑底機器を冷却する技術「Carbon Chill」の現場実証結果を発表した。試験は同年8月、米オレゴン州NewberryのAthenaプロジェクトで実施された。同社によると、約341℃の岩盤を掘削しながら、ドリルビット付近の機器を約90.6℃に保つことに成功したという。掘削速度も毎時92フィート(約28m)に達したとしている。
この技術は、高温の岩盤に囲まれた坑底でも、井戸の方向や傾斜を測る電子機器を使えるようにするものだ。Mazama Energyは374℃を超える超高温地熱資源の開発を目指しており、今回の実証は、そのために必要な掘削技術の一つを現場で検証したものとなる。
坑底を冷やし、掘削方向を測る電子機器を保護
地熱井の掘削では、ドリルビットで岩盤を削るだけでなく、井戸の方向や傾斜を測定し、目標地点へ向けて掘り進める必要がある。この役割を担うのが、掘削中に坑底で計測する電子機器だ。掘削装置自体が高温に耐えられても、計測機器が熱によって正常に動作しなくなれば、掘削方向の制御に支障が生じる。
Rebecca Pearce氏とTony Pink氏が2024年にまとめた技術報告『Drilling for superhot geothermal energy: A technology gap analysis』では、当時の多くの掘削中計測機器の耐熱上限が175℃とされていた。Clean Air Task ForceとCascade Instituteによるこの報告は、超高温地熱の開発において、電子機器の耐熱性が掘削技術上の課題になっていると指摘している。
Mazama Energyの技術紹介によると、従来の方法では地表で掘削泥水を冷却しても、井戸を下る途中で周囲の岩盤から熱を受け、温度が上昇してしまう。これに対し、Carbon Chillは電子機器が設置されるドリルビット付近を直接冷却する。井戸全体ではなく、熱から保護する必要がある坑底部分を重点的に冷やす設計だ。
同社は掘削流体に超臨界二酸化炭素を採用している。超臨界とは、一定以上の温度と圧力で、液体と気体の区別がなくなる状態を指す。Pearce氏とPink氏の報告では、二酸化炭素を用いる掘削方式について、ビットのノズルから流体が放出される際の減圧に伴う温度低下を冷却に利用し、気体によって掘削くずを地表へ運び出す仕組みが説明されている。掘削流体に冷却と掘削くずの搬出という二つの役割を担わせる方式である。
同報告は2024年時点で、二酸化炭素を使った掘削方式の技術成熟度をTRL3と評価し、構成部品を統合した現場試験を今後の課題に挙げていた。今回、Mazama Energyは実際の地熱井で同方式を運転し、坑底機器の冷却に成功したと報告した。同社のSriram Vasantharajan氏(CEO)は公式発表で、「超高温地熱をこれほど強力にするのは温度ですが、掘削を最も難しくするのも温度です」と述べている。
岩盤341℃でも坑底機器は90.6℃に維持
今回の実証で示された温度は、岩盤が645°F(約341℃)、坑底機器が195°F(約90.6℃)だった。一方、Mazama Energyが開発を目指す地熱資源は374℃超である。これらは測定対象と位置づけが異なり、約341℃の岩盤そのものを約90.6℃まで冷却したという意味ではない。
| 対象 | 温度 | 時点と位置づけ |
|---|---|---|
| 実証時の岩盤 | 約341℃(645°F) | 2026年8月、Athenaでの現場条件 |
| 実証時の坑底機器 | 約90.6℃(195°F) | 同じ実証で維持したと同社が発表した機器温度 |
| 開発目標の地熱資源 | 374℃超 | 今後の開発目標 |
※温度はMazama Energyの11月16日付発表に基づく。摂氏は華氏から換算し、四捨五入した。
今回発表された坑底機器の温度は、2024年の技術報告が示した多くの計測機器の耐熱上限175℃を大きく下回る。岩盤と同じ高温に耐える電子機器を開発する代わりに、機器の周囲を冷却して動作可能な温度に保つという考え方だ。機器の耐熱性能だけに依存せず、冷却によって使用環境を制御できる点がCarbon Chillの特徴となっている。
ただし、今回掘削した岩盤の約341℃と、同社が目指す374℃超の地熱資源には温度差がある。今後はさらに高温の岩盤で冷却性能を維持できるかが問われる。また、冷却によって機器の温度を下げられるだけでなく、掘削中に安定した計測を続けられることも重要となる。
掘削速度の比較と継続運転の費用が次の課題
Mazama Energyが公表した掘削速度は毎時92フィート(約28m)だが、従来方式との比較に必要な実測データや試験条件の詳細は明らかにされていない。対応する査読済み論文や独立した追試も確認できていない。今回の数値だけでは、Carbon Chillによる冷却が掘削速度の向上にどの程度寄与したのかを評価することは難しい。
公表資料には、試験本数や測定期間、井戸の深さ、掘削区間などの詳細も示されていない。温度センサーの設置位置、測定値の時系列、測定誤差についても確認できず、掘削速度を左右する岩種、ドリルビット、運転条件などの情報も不足している。冷却方式による性能差を明らかにするには、こうした条件をそろえた比較が必要となる。
今後の評価では、374℃を超える岩盤で坑底機器を何時間にわたって正常に動作させられるか、その間にどれだけ掘削を進められるかが重要になる。機器温度の推移と掘削条件を合わせて記録すれば、冷却性能と掘削速度の関係をより正確に把握できる。特に、長時間の連続運転でも冷却性能を維持できるかが、実用化に向けた判断材料となる。
運用費用についても検証が必要だ。Pearce氏とPink氏の2024年の技術報告では、二酸化炭素の安定供給が、この方式の主要な課題の一つに挙げられている。坑底を冷却できても、掘削に必要な量の二酸化炭素を継続的に確保するための設備や供給費用が大きければ、掘削全体の経済性に影響する。
Vasantharajan CEOはTechCrunchの取材に対し、2027年に最大15MW相当の発電能力を持つ井戸を1本完成させる目標を明らかにしている。この計画の実現に向けては、374℃超の岩盤での冷却性能と継続運転の実績に加え、二酸化炭素の供給を含む掘削費用が重要になる。井戸の完成までに必要な時間と費用を具体的に示すことができれば、Carbon Chillが超高温地熱開発の経済性をどこまで改善できるか、より明確になるだろう。



