かつて自由な社風と手厚い福利厚生の象徴であったシリコンバレーで、今、労働文化の振り子が逆方向へ大きく振れ始めている。その震源地は、技術革新の最前線であるAIスタートアップだ。「午前9時から午後9時まで、週6日働く」―中国のテクノロジー業界で生まれ、過酷さゆえに社会問題化した「996」と呼ばれる勤務形態が、太平洋を越え、米国の若き起業家たちの間で急速に採用され始めているのだ。これは単なる長時間労働の推奨ではない。AI時代の覇権を巡る熾烈な競争が生んだ、イノベーションの代償を問う根源的な現象なのだ。
「週70時間勤務にワクワクしないなら応募するな」：公然と語られるハードコア文化
「週70時間以上働くことが求められる。このスケジュールにワクワクしないのであれば、応募は控えてほしい」
AIスタートアップのRilla社が、自社の求人情報に掲載したこの一文は、現在のシリコンバレーの一部で起きている地殻変動を象徴している。 Rilla社は、水道業者などの専門職人が顧客との会話を録音し、より高い料金を引き出すための交渉術をAIが指導するソフトウェアを開発する企業だ。同社によれば、約80人の従業員のほぼ全員が「996」スケジュールで働いているという。 平日だけでなく土曜日もオフィスで朝・昼・夕の三食が提供される環境は、従業員の生活の全てを仕事に捧げることを前提とした企業文化の表れと言える。
この動きはRilla社に限った話ではない。サンフランシスコを拠点とする「Weekday AI」も、ソフトウェアエンジニアの求人公募で「週6日（日曜のみ休日）働くことを望まない応募者は、この職務には適していない」と明記している。 AIスタートアップMercorのCEO、Brendan Foody氏に至っては、今年初めに自身のX（旧Twitter）アカウントで「我々は996勤務を採択する」と公に宣言した。
こうした現象は、テック業界の求人プラットフォームであるLinkedInなどでも顕著になっており、「週6日」や「週70時間以上」を応募条件として掲げるスタートアップの求人を見つけることは、もはや珍しいことではなくなっている。 新型コロナウイルスのパンデミック期に「燃え尽き症候群（バーンアウト）」や「柔軟な働き方」が議論の中心だった状況から一転、Elon Musk氏がX社の社員に「極めてハードコアな働き方」への同意を迫った最後通牒が、多くのスタートアップにとっての新たな指針となりつつあるかのようだ。
なぜ今「996」なのか？ AI覇権争いの焦燥と中国への強烈な対抗意識
この過酷な労働文化への回帰は、一体何によって引き起こされているのだろうか。その根底には、現在のAI開発競争が持つ「勝者総取り」という非情な性質と、国家間の技術覇権をかけた競争、とりわけ中国に対する強烈なライバル意識が存在する。
現在のAIブームは、多くの起業家や投資家から「一生に一度の技術変革」と見なされている。 今この瞬間に市場シェアを確保し、技術的な優位性を確立した者が、未来の巨大な果実を独占するという切迫感が、シリコンバレー全体を覆っているのだ。The Wall Street Journalが報じるように、「1兆ドル企業を作る夢」を実現するため、サンフランシスコに集まる20代の若者たちは、ノートPC以外のすべてを放棄する覚悟でいる。
地域メディアのThe San Francisco Standardは、この状況を「（シリコンバレーの）道を挟んだ向かいの競合他社や、中国の競争相手が、自分たちより懸命に働くことで市場を奪うのではないかと恐れている」と分析している。 この「中国」という存在が、996文化の受容において極めて重要なキーワードとなっている。
元Google CEOのEric Schmidt氏は、この点をより明確に指摘する一人だ。彼は、米国のテック企業が中国と競争する上で、リモートワークのような柔軟な働き方は足かせになると警鐘を鳴らす。
「もし君がテクノロジー業界にいて、勝利を収めたいのであれば、いくつかのトレードオフを受け入れなければならない。思い出してほしい、我々は中国と競争しているのだ。彼らのワークライフバランスは『996』で成り立っている」とSchmidt氏は語る。
彼は、中国の996勤務は2021年に公式には違法化されたものの、多くのテック企業では依然として慣行が続いていると主張する。 このような発言は、米国のテック業界リーダーの一部が、労働環境の質よりも国家間の競争における勝利を優先すべきだという思想を持っていることを示唆している。WIRED誌も、「米国のAI企業は、中国との競争に勝つため、『996』という名称だけでなく、その勤務形態そのものを取り入れている」と報じており、この文化の輸入が意図的な戦略であることを裏付けている。
Z世代は「ハードコア」を是とするのか？ ――支持する若者たちの論理
驚くべきことに、こうした過酷な労働環境は、必ずしも経営層からの一方的な強制というわけではない。むしろ、それを積極的に受け入れ、自らのアイデンティティとする若い世代が存在するのだ。
前述のRilla社でグロース責任者を務めるWill Gao氏は、この現象の背景にあるZ世代の価値観をこう語る。「特に我々Z世代は、Steve JobsやElon Muskのように、人生を懸けて世界を変える会社を築いた起業家の物語を聞いて育った。だから、こうした働き方に共感するサブカルチャーが強く存在する」。 彼はさらに、伝説的なバスケットボール選手Kobe Bryantを引き合いに出し、「彼は起きている時間のすべてをバスケットボールに捧げた。そして、彼がそこまで努力すべきではなかったと言う人はほとんどいないだろう」と述べ、偉業を成し遂げるための自己犠牲を肯定的に捉えている。
この価値観は、「ハッスルカルチャー（猛烈に働く文化）」として知られ、映画『ソーシャル・ネットワーク』で描かれたMark Zuckerbergの創業神話に影響を受けた世代に深く根付いている。彼らにとって、スタートアップでの成功のためには、ワークライフバランスを犠牲にすることは当然の対価なのだ。
一方で、AI物流スタートアップSotiraのCEOであるAmrita Bhasin氏のように、異なる視点を持つ経営者もいる。彼女は、創業初期の経営層にとって996は事実上不可欠だと認めつつも、「それを従業員にまで押し付けるのは公平ではない」と語り、経営責任と従業員の権利を区別する必要性を説いている。 このように、スタートアップ内部でも996に対する見解は一枚岩ではないが、競争の激化が、よりハードコアな文化を持つ企業に人材と資金を集めやすくしているのが現状だ。
逆転する世界の労働観：本家・中国で違法化される「996」
シリコンバレーで996が新たなトレンドとなりつつある一方で、その発祥の地である中国では、全く逆の現象が起きている。これは、グローバルな労働文化の潮流における皮肉な逆転劇と言えるだろう。
中国では、996勤務は長時間労働による健康問題や過労死の多発を招き、「現代の奴隷制度」として厳しい批判にさらされた。 プログラマーたちがソースコード共有サイトGitHub上で抗議プロジェクトを立ち上げるなど、大規模な社会運動にも発展した。
こうした世論の高まりを受け、中国の司法と政府はついに動いた。2021年、中国最高人民法院（最高裁判所に相当）は996勤務を明確に「違法」とする判断を下した。 さらに中国政府は、2025年3月の全国人民代表大会（全人代）において、「『内巻（ネイジュアン）』と呼ばれる、蟻地獄のような過度な競争を解消するための包括的な措置を講じる」と表明し、社会全体の過当競争を是正する方針を打ち出している。
中国官製の英字新聞Global Timesも、「最近、一部の中国企業では長時間労働の企業文化を変える動きが見られる」と報じており、かつて世界で最も過酷と言われた労働環境が、政府の介入と社会意識の変化によって緩和の方向へ向かっていることを示している。 発祥の地で否定された労働文化が、自由と革新の地で新たな「標準」として受け入れられつつあるという事実は、現代のグローバル資本主義が内包する複雑な矛盾を浮き彫りにしている。
イノベーションの代償とシリコンバレーの未来
この「996」への回帰は、AIスタートアップという特殊な環境下の一時的な現象なのだろうか。それとも、米国の労働文化全体に広がる前兆なのだろうか。
経済専門誌Forbesは、「米国の職場文化全体に（高強度の勤務文化が）徐々に広がっている」とし、AI技術の進化が仕事と私生活の境界を曖昧にし、雇用主が勤務時間外の成果を期待する傾向を強めていると指摘する。 特に、ウォール街の金融機関、経営コンサルティングファーム、大手法律事務所などは、週70時間以上の勤務を標準的な慣行として受け入れやすい業界だと分析している。 事実、Googleの共同創業者であるSergey Brin氏でさえ、「週60時間労働が生産性のスイートスポットだ」と発言したと報じられており、この思想がテック大手にも根強く残っていることを示唆している。
興味深いことに、このハードコアな労働環境の追求は、一見すると正反対に見える別のトレンドと同時に進行している。それは、オフィス環境の徹底的なカジュアル化だ。Fortune誌が報じた「靴を脱ぐ（No Shoes）」ポリシーもその一つである。 AIユニコーン企業のCursorやSpeakをはじめとする多くのスタートアップが、オフィス内で靴を脱ぎ、靴下やスリッパで過ごすことを推奨している。 このポリシーは、リラックスした雰囲気を作り出し、創造性を高める効果が期待される一方で、プロフェッショナルな境界線を曖昧にするという指摘もある。
筆者は、この「996」と「靴を脱ぐ文化」の共存は、決して偶然ではないと分析する。これは、従業員にオフィスを「第二の家」と感じさせ、可能な限り長い時間をそこで過ごさせるための、高度に計算された戦略の一環である可能性が高い。快適な環境と無料の食事を提供することで、従業員はオフィスに留まることへの心理的抵抗が少なくなる。その結果、自発的に長時間労働に従事するようになる。それは、かつてGoogleが無料のカフェテリアやマッサージ、クリーニングサービスを提供したことで知られる「黄金の鳥かご」戦略の、より極端な進化形と言えるかもしれない。
シリコンバレーは今、重大な岐路に立たされている。AIという未曾有の技術革命を前に、かつて自らが築き上げた「働きがい」や「ウェルビーイング」といった価値観を犠牲にしてでも、競争上の勝利を追求する道を選ぶのか。それとも、イノベーションと人間性の両立という、より困難な道を探求するのか。
「996」の導入は、間違いなくAI覇権争いにおける米国の焦燥感の表れだ。しかしそれは同時に、テクノロジーが社会にもたらす便益の裏で、誰が、どのような代償を支払うべきかという、私たち全員に突きつけられた問いでもある。この過酷な労働文化の波が、一時的な熱狂で終わるのか、それとも未来の働き方の新たな標準となるのか。その答えは、AI時代の社会のあり方そのものを規定することになるだろう。
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