マサチューセッツ工科大学(MIT)のYuang Chen氏らは2026年11月19日、データセンターの電力需要に伴う大気汚染の健康影響を推計した論文を、学術誌『Environmental Research Letters』に発表した。研究チームは、2023年の米国本土でデータセンター向けの発電に伴う大気汚染によって、約650人が早期死亡したと推計している。電力需要はバージニア州やテキサス州に集中していた一方、人口当たりの健康負担は中西部の一部で高かった。電力を消費する場所と、その需要に応じて発電する場所、住民が大気汚染にさらされる場所が異なるためだ。

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データセンターの電力需要で、どの発電所が増発するのか

年間の総発電量を電源別に見ると、電力網が普段どの電源に依存しているかが分かる。しかし、新たな電力需要が生じた際にどの発電機が出力を上げるかは、その時刻の需給状況や送電線の余力によって変わる。他の地域から電力を供給できる場合、需要が増えた州の外で発電量が増え、そこで窒素酸化物(NOx)や二酸化硫黄(SO₂)の排出が増えることもある。

論文の著者要旨によると、研究チームはデータセンターの電力需要を含む場合と除いた場合について、発電機ごとの出力を1時間単位で比較した。データセンターの電力需要には、米電力研究所(EPRI)の州別推計を使用し、州境とは必ずしも一致しない電力系統の地域区分に割り当てた。各地域のデータセンターの電力負荷は、年間を通じて毎時一定と仮定している。そのうえで、電力モデル「US-EGO」を使い、地域間の送電も考慮しながら、各時間帯の需要を満たすために必要な発電量を計算した。

石炭火力や一部のガス火力については、運転を継続できる最低出力や、次の時間帯までに出力をどれだけ変えられるかといった制約もモデルに組み込んだ。年間の電源構成が同じでも、こうした運転条件によって、新たな需要に対応する発電機は変わりうる。研究チームは、データセンター需要の有無による発電量の差から、各発電機の追加排出量を求めた。

発電所の風下で進む粒子状物質の二次生成

発電所から排出されたガスは、風で運ばれる間に大気中で化学反応を起こす。研究チームは大気化学モデル「GEOS-Chem」を使い、排出量の変化が地表付近の汚染物質濃度にどう影響するかを計算した。中西部では肥料などに由来するアンモニアが豊富に存在し、大気中で生成される硝酸塩が微小粒子状物質(PM2.5)の増加分の多くを占めたという。ネブラスカ州やアイオワ州では、窒素酸化物や二酸化硫黄の排出率が高い石炭火力発電所の増発も、濃度上昇に関わったと著者らは考えている。著者らの公開プレプリントによると、米国中部から東部の広い範囲でPM2.5の年平均濃度が0.02〜0.08µg/m³上昇し、局所的には約0.2µg/m³増加した。

地表付近のオゾンも窒素酸化物が関わる化学反応によって生成されるが、推計された濃度変化には季節差が見られた。最終論文の著者要旨によれば、地域によって冬季には濃度が低下し、夏季には上昇する傾向が確認された。オゾンへの曝露は、1日の8時間移動平均濃度の最大値を指標として、長期的な変化を評価している。

研究チームは、こうして求めた大気汚染物質の濃度変化を、疫学研究に基づく濃度と死亡リスクの関係式に当てはめ、人口分布を考慮して早期死亡者数を推計した。約650人の内訳は、PM2.5によるものが513人、オゾンによるものが137人だった。95%信頼区間はそれぞれ469〜557人と90〜183人で、プレプリントに示された合計の区間は559〜740人となっている。これらの信頼区間は、汚染物質の濃度と死亡リスクの関係に伴う不確実性を表しており、排出量や大気モデル自体にも別の不確実性がある。

約650人という推計値は、同じ研究で算出された電力部門全体の大気汚染による早期死亡者数、約1万2247人の5.3%に相当する。いずれも発電部門の排出量と住民の曝露をモデルで結び付けた集団レベルの推計値である。

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データセンターの電力需要と健康負担の地域分布は一致しない

データセンターの電力需要と、大気汚染による住民の健康負担を州別に比較すると、その分布には大きな違いがある。著者公開版の補足表S1には、2023年の各州のデータセンター電力需要と、米国本土全体のデータセンター需要によって各州の住民に生じた早期死亡者数の推計が示されている。プレプリントによると、バージニア州の電力需要は33.9TWh、ミズーリ州は1.0TWhと大きく異なるが、住民の早期死亡者数はそれぞれ25人と23人だった。95%信頼区間はバージニア州が21〜29人、ミズーリ州が21〜26人であり、ここで比較した死亡者数は点推計値である。

補足表の電力需要は、その州で消費された電力量を示す一方、死亡者数はその州に住む人々への影響を表している。バージニア州の追加需要には、同州を含む広域電力網「PJMインターコネクション」を通じて州外の発電所も対応した。一方、テキサス州の電力需要は21.8TWhで、主に州内で運用される「ERCOT」の電力系統に属する発電所が増発した。同州の住民の早期死亡者数は69人(95%信頼区間59〜79人)と推計され、電力需要が最大のバージニア州を上回った。こうした州別の比較からは、データセンターの電力需要が少ない地域にも健康負担が及んでいることが分かる。ただし、特定の州のデータセンターが別の州の健康負担にどれだけ寄与したかを調べるには、発電所の稼働状況と大気中の汚染物質の移動をさらに詳しく分析する必要がある。

また、死亡者数と人口当たりの死亡率は区別して考える必要がある。死亡者数は州全体の健康負担の規模を表し、人口当たりの死亡率は人口規模の異なる州同士でリスクを比較する指標となる。プレプリントでは、データセンターの電力需要が少ないカンザス州やサウスダコタ州でも、人口当たりの健康負担が高いと推計された。データセンターの集積状況を示す地図だけでは、こうした地域への影響を把握しにくい。

データセンターの立地と電源をどう評価するか

プレプリントによると、今回使用した大気モデルの米国本土における水平解像度は約50kmで、広域的な汚染物質の濃度変化を調べるための設定となっている。個々のデータセンターや発電所の近隣への影響を評価するには、さらに高い空間解像度が必要だ。また、今回のモデルが対象としたのは電力系統から供給される電力であり、施設内の予備発電機による排出は評価に含まれていない。

大気汚染の影響がどの地域に現れるかは、使用する大気モデルによっても変わる。著者らが詳細な大気化学モデルと簡略モデルを比較したところ、過去の排出量や大気の状態に基づく簡略モデルでは、特に硝酸塩が生成されやすい地域で濃度変化の分布に違いが生じた。発電機ごとの排出量を正確に計算できても、排出された物質が風下でどれだけ粒子状物質に変化するかを評価するには、その地域の大気条件を考慮しなければならない。

研究チームはMITの発表で、データセンターの構内発電に伴う大気質への影響と、計算処理を別の時間帯に移す運用方法を今後の研究課題に挙げている。データセンターの立地や電源を評価する際には、年間の電力消費量だけでなく、どの時間帯にどの発電所が出力を上げ、その風下にどれだけの住民が暮らしているかも重要になる。計算処理の時間帯を変更する効果を調べるには、変更前後で稼働する発電所の違いと、それぞれの時期の大気条件を組み合わせて評価する必要がある。