Googleが独自AIチップ「TPU」に搭載するHBM(広帯域メモリ)を、設計パートナーのBroadcomを介さず直接調達する方向で動いていると、韓国のChosun Bizが報じた。米投資銀行Bernsteinは、調達方式の変更によってTPUの製品寿命全体で約500億ドル(約8兆円)のコストを削減できると試算している。
ただし、この試算はHBMの仕入れ原価が両方式で変わらないと仮定しており、HBMに由来する節約額はBroadcomが上乗せする利益に相当する。Samsung Electronics、SK hynix、Micronの販売価格が下がることは織り込まれていない。さらに、Broadcomの利益率に関する前提を変えると、HBM由来の節約額は約390億ドルから約39億〜52億ドルまで縮小する。約500億ドルという数字を、そのままメモリメーカーへの値下げ圧力と捉えることはできない。
GoogleはHBMを直接調達、TPU設計ではMediaTekとの分業を拡大
Chosun Bizによると、GoogleはこれまでTPUの設計、パッケージング、HBM調達をBroadcomに一括して委託してきた。しかし現在は、MediaTekとも設計を分担し、HBMを直接確保する方向でサプライチェーンの再編を進めているという。調査会社Counterpoint Researchは、TPU v8t(開発コード名「Zebrafish」)について、Googleが演算用チップを設計し、MediaTekが入出力チップを担当する構成になると説明している。
Counterpoint ResearchのリサーチアソシエイトDavid Wu氏は、こうした変更の主な動機としてHBMの調達コストを挙げた。同社によると、BroadcomのようなASIC設計会社が部品調達まで引き受けるターンキー方式では、HBMの仕入れ価格に15〜20%の利益が上乗せされる。HBMがAIチップの部材費に占める割合が高まるほど、この上乗せが調達コストを押し上げる。Counterpointは、TPU v8tと後継のv8eの出荷数が、2026年の約40万個から2028年には500万個近くまで増加すると予測している。
HBMメーカー側もGoogleとの関係強化を模索している。Korea Heraldによると、SK hynixはGoogleのTPU向けにカスタムHBMを共同設計することを提案した。一方、Samsung Electronicsは7月にBroadcomと覚書を締結し、2030年までに2,000億ドル超の協力規模を見込んでいる。ただし、この金額は確定したHBM受注額を示すものではない。韓国のメモリ大手2社は、Broadcomを通じた供給と、Googleとの設計段階からの協業という異なる経路でTPU事業への関与を強めようとしているが、いずれも確定したHBM受注は示していない。
500億ドルの節約額はどこから生まれるのか
Bernsteinの試算は、TPU v8tを約1〜2年の製品寿命で600万個出荷するという想定に基づいている。Chosun Bizが伝えた試算では、TPU 1個あたりのコストはMediaTekを利用する方式で8,434ドル、Broadcomを利用する方式で1万6,996ドルとなる。その差額は8,562ドルであり、600万個を掛けると約514億ドルとなる。これが約500億ドルという節約額の根拠だ。1ドル159円で換算すると約8.2兆円となる。なお、日本銀行が11月17日17時時点で示したドル円相場は159.33〜159.35円だった。
両方式のコスト差は、Bernsteinが設定した利益率から説明できる。同社はMediaTek方式について、ロジックチップとパッケージングに売上総利益率40%を適用し、HBMはGoogleが原価で直接購入すると仮定した。一方、Broadcom方式ではHBMを含む供給全体に売上総利益率60%を適用している。HBM自体の仕入れ原価は両方式で同じとされるが、コスト差の約76%はHBMに関連する部分から生じている。
ここで重要なのは、売上総利益率と原価に対する上乗せ率の違いだ。売上総利益率60%とは、販売価格の60%が売上総利益になることを意味する。原価に対しては150%の上乗せに相当し、仕入れ原価の2.5倍で販売する計算になる。
ロジックチップとパッケージングの原価を 、HBMの原価を とすると、Bernsteinの試算条件は次の連立方程式で表せる。
これを解くと、次の値が得られる。
これらはBernsteinが直接公表した原価ではなく、報じられた試算条件から逆算した値である。
Broadcom方式でHBMの原価約4,345ドルに150%を上乗せすると、利益上乗せ分は1個あたり約6,518ドルとなる。これは両方式のコスト差8,562ドルの約76%に相当し、600万個では約391億ドルに達する。
一方、Counterpoint Researchが示したHBMの上乗せ率は15〜20%であり、Bernsteinが想定した150%とは大きく異なる。同じHBM原価4,345ドルに15〜20%を適用した場合、上乗せ額は1個あたり約652〜869ドルとなる。600万個分では約39億〜52億ドルだ。
つまり、Bernsteinの前提ではHBM由来の節約額が約390億ドルになるのに対し、Counterpointの上乗せ率を使うと約39億〜52億ドルに縮小する。両者には約7.5〜10倍の差がある。
残る1個あたり約2,044ドル、600万個で約123億ドルのコスト差は、ロジックチップとパッケージングに適用した売上総利益率の違い(60%対40%)から生じる。この部分をBernsteinの想定のまま維持し、HBMの上乗せ率だけをCounterpointの15〜20%に置き換えると、節約総額は約162億〜175億ドルとなり、当初の約500億ドルを大きく下回る。
| 試算項目 | Bernsteinの前提 | HBM上乗せ率をCounterpointの推計に置き換えた場合 |
|---|---|---|
| HBMの仕入れ原価 | 約4,345ドル/個 | 約4,345ドル/個 |
| HBMに対する上乗せ率 | 原価の150%相当 | 原価の15〜20% |
| HBM由来の節約額(600万個) | 約391億ドル | 約39億〜52億ドル |
| ロジック・パッケージ由来の節約額 | 約123億ドル | 約123億ドル |
| 節約総額 | 約514億ドル | 約162億〜175億ドル |
ただし、BroadcomとGoogleの実際の契約条件は公表されていない。売上総利益率60%はBernsteinの試算上の仮定であり、HBMに対する15〜20%の上乗せ率もCounterpointの推計にすぎない。両者のどちらが実際の取引に近いかは判断できないが、約500億ドルという節約額がBroadcomの利益率をどう設定するかに大きく左右されることは明らかだ。
Googleの直接調達はHBM価格の下落につながるのか
GoogleがHBMを直接購入することで、メモリメーカーへの値下げ圧力が強まる可能性はある。Chosun Bizが取材した業界関係者は、当面はHBMの供給不足と既存契約によってメーカー側が有利な立場にあるものの、一部の長期契約にはすでに価格上限が設定されており、時間の経過とともに買い手の交渉力が強まる可能性を指摘している。
需要予測にも変化が見られる。SemiAnalysisは2028年のHBM出荷予測を9.0EBから6.4EBへ約30%引き下げた。同年のAIアクセラレータへの支出予測も1兆540億ドルから7,580億ドルへ28%下方修正し、HBMの需給緩和に伴う価格下落の可能性を織り込んでいる。また、Morgan Stanleyは主要8社の設備投資が2027年に約75%増加する一方、2028年の増加率は約7%まで鈍化すると予測している。
こうした需給見通しを踏まえれば、GoogleがHBMメーカーと直接価格交渉することで、将来的に調達価格を引き下げられる可能性はある。しかし、それはBernsteinが試算した約500億ドルの節約とは別の話だ。同試算はHBMの仕入れ原価を一定としており、Broadcomを経由しなくなることで削減できる利益上乗せ分を計算している。HBMメーカー自身の販売価格が下がれば追加の節約につながる可能性はあるものの、その効果は500億ドルに含まれていない。
供給面でも、当面はメーカー側の余力が限られている。SK hynixは10月、HBM以外の製品も含め、主要顧客14社との契約が2027〜2028年の生産能力の半分以上に相当すると説明した。Korea Heraldが取材した業界関係者も、新たな顧客を獲得したとしても、直ちにHBMの出荷量を増やせるわけではないと指摘している。
したがって、今回の調達方式の変更による節約効果を評価するには、Broadcomが実際にどの程度の利益を上乗せしていたかを確認する必要がある。仮にHBMを含む供給全体の売上総利益率がBernsteinの想定した60%に近ければ、HBM由来の節約額は約390億ドルという計算になる。一方、実際の上乗せ率がCounterpointの示す15〜20%に近ければ、節約額は大幅に小さくなる。
メモリメーカーへの値下げ圧力については、価格上限付きの長期供給契約がどこまで広がるかが判断材料となる。特に、Samsung Electronics、SK hynix、Micronが決算説明などで、価格上限を設けた契約の増加を明らかにするかどうかが注目される。
次世代TPUを巡る競争は価格交渉より設計段階へ
HBMメーカーにとって、当面の競争は単純な値引きよりも、次世代TPUの設計段階からどれだけ深く関与できるかに移りつつある。Korea Heraldが取材した業界関係者は、競争の焦点は次世代チップの設計に参加し、必要な生産能力を早期に確保することだと指摘している。
HBM4やHBM4Eでは、顧客のAIチップに合わせたカスタム設計が可能になる。そのため、GoogleのTPU開発に早い段階から参加したメモリメーカーは、製品仕様の策定に関与しながら長期供給契約を獲得できる可能性がある。一方、Googleにとっても、Broadcomを介さずメモリメーカーと直接協議することは、設計要件と調達条件を自社で管理する手段となる。
2028年に向けてHBM需要の伸びが鈍化した場合、こうした長期契約に価格上限が設定されているかどうかが、メモリメーカーの販売価格を左右する可能性がある。約500億ドルという節約試算の妥当性を判断するうえではBroadcomの実際の利益率が、HBM市場全体への影響を見極めるうえでは次世代TPUの供給契約と価格条件が、それぞれ重要な指標となる。



