我々は長らく、ある種の「神話」を信じてきた。それは、「デジタル技術に対する不安は、知識不足や不慣れさから生じるものである」という神話だ。高齢者がインターネットを怖がるのは使い方がわからないからであり、若者が違和感なく使いこなすのはデジタルネイティブだからだ、と。しかし、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）とブリティッシュ・コロンビア大学（UBC）による最新の大規模研究は、この通説を真っ向から覆した。
2025年12月、学術誌『Information, Communication & Society』に掲載された衝撃的な論文は、「デジタルリテラシーが高く、日常的にテクノロジーを駆使する高学歴なミレニアル世代ほど、プライバシー侵害や誤情報、ワークライフバランスの崩壊に対して強い不安を抱いている」という「デジタル不安のパラドックス」を浮き彫りにしたのである。
本稿では、欧州30カ国・約5万人のデータを解析したこの画期的な研究を紐解き、なぜ「テクノロジーに詳しい人ほど、デジタルの闇に怯えることになるのか」そのメカニズムと社会的含意を見ていきたい。
デジタル不安のパラドックス：常識を覆す発見
「無知」ゆえの安心、「知」ゆえの恐怖
UCL社会調査研究所のYang Hu博士とUBCのYue Qian博士が率いる研究チームは、欧州社会調査（ESS）の第10ラウンド（2020-2022年）のデータを基に、30カ国、49,665人の回答を分析した。彼らが注目したのは、デジタル技術に対する「懸念」と、個人の「デジタルリテラシー」および「露出」の関係性である。
一般的に、人は対象を知れば知るほど恐怖心が薄れる（脱感作）と考えられがちだ。しかし、今回の解析結果が示したのは、全く逆の相関であった。
- リテラシーと不安の正の相関: デジタル技術の仕組みや操作（高度な検索、PDFの利用、設定の変更など）に精通している人ほど、デジタル技術がもたらす害悪に対して高いスコアの懸念を示した。
- 日常利用による増幅: この傾向は、インターネットを「毎日」利用する層において特に顕著であり、利用頻度が低い層ではリテラシーと不安の関連は見られなかった。
つまり、デジタル世界を泳ぎ回るための「スキル」を身につけ、深く関与すればするほど、我々はその深淵にあるリスクに対して敏感にならざるを得ないということだ。これは、自動車の構造に詳しい整備士ほど、わずかな異音から致命的な事故のリスクを予見し、不安を感じる心理に似ているかもしれない。
「脆弱な層」ほど危機感を持たないという逆説
さらに研究は、社会的に「デジタル弱者」とされる層（高齢者、低学歴層、デジタルリテラシーの低い層）ほど、実はプライバシー侵害や誤情報といったリスクに対して無頓着であり、懸念レベルが低いことを明らかにした。
Qian博士はこの現象を「二重のパラドックス」と呼ぶ。
- 脆弱なはずの層（若年層、高齢者、低リテラシー層）：デジタルの害悪を被るリスクが高いにもかかわらず、主観的な不安は最も低い。
- 強者であるはずの層（高スキルユーザー）：リスクを回避する術を知っているはずなのに、最も強い不安を感じている。
この発見は、単に「高齢者にスマホ教室を開けば不安が解消する」という単純な解決策が、実は的外れである可能性を示唆している。スキルを教えることは、パンドラの箱を開け、新たな不安を植え付けることと同義かもしれないからだ。
不安の震源地：誰が最も恐れているのか？
ミレニアル世代の憂鬱
データは、デジタル不安が年齢層によってきれいな「逆U字型」のカーブを描くことを示している。
- 15-24歳（Z世代・デジタルネイティブ）: 不安レベルは比較的低い。生まれた時からデジタルが空気のように存在しており、リスクに対する感度が鈍化しているか、あるいは受容している可能性がある。
- 75歳以上: 不安レベルは最低。そもそも利用頻度が低く、生活への浸透度が浅いため、実存的な脅威として認識されていない。
- 25-44歳（ミレニアル世代）: 不安レベルがピークに達する。
なぜミレニアル世代なのか。彼らはアナログからデジタルへの移行期を経験しており、デジタル技術の恩恵と同時に、それが失わせたもの（完全なオフラインの時間、匿名性など）を痛感している世代である。さらに、彼らは現在、労働市場の中核を担い、子育て世帯でもあり、仕事での常時接続要求や、子供のネット利用管理といった「実害」に直面する最前線にいる。
「教育」と「場所」がもたらす格差
属性別の分析からは、さらに興味深い事実が浮かび上がる。
- 教育水準: 高卒・大卒以上の高学歴層は、初等教育のみの層に比べて有意に高い懸念を示した。教育によって批判的思考能力が養われた結果、テクノロジーのダークサイドをより深刻に捉えるようになるためと考えられる。
- 地理的要因: 「西高東低」の傾向が鮮明に出た。オランダ（懸念スコア0.74）やイギリス（0.73）などの西欧諸国で不安が最も高く、ブルガリア（0.47）などの東欧諸国では比較的低かった。これは、デジタルインフラの普及率（露出）が、社会全体の不安レベルを底上げしていることを示唆する。
- 移民と失業者: 意外なことに、移民や失業者は、在来国民や就業者に比べてデジタル不安が「低い」傾向にあった。これは、彼らにとってデジタル技術が、生活基盤を確立したり職を探したりするための「不可欠なライフライン（希望）」としての側面が強く、リスクを懸念する余裕がない、あるいはメリットがリスクを上回っている状態であると推測される。
なぜ「知る」ことは「恐れる」ことなのか：心理学的メカニズムの解明
本研究の核心は、なぜ知識と経験が安心感ではなく不安を生むのか、そのメカニズムの特定にある。研究チームは2つの対立する仮説を検証した。
仮説1：露出による脱感作
「慣れ」の理論である。クモ恐怖症の治療でクモに徐々に触れるように、デジタル技術に触れれば触れるほど、過度な恐怖は消えるはずだという説。
→ 結果：棄却された。 データは、利用頻度が増えるほど不安が増すことを示した。
仮説2：露出による脅威顕在化
「知れば知るほどヤバさがわかる」理論である。リスクにさらされる頻度が増えることで、そのリスクが具体的かつ現実的なものとして認識される。さらに重要なのは、そのリスクが「個人のコントロールを超えている」と気づいてしまう点だ。
→ 結果：支持された。
コントロール不能の感覚
筆頭著者のHu博士は、「人々はデジタル化の害悪を『自分ではどうにもできないもの』として認識している」と指摘する。
例えば、どれほど高度なセキュリティ知識を持っていても、プラットフォーマーがデータを収集するアルゴリズムを個人が変更することはできない。どれほどリテラシーが高くても、SNS上の誤情報の拡散を止めることはできず、上司からの深夜のメール通知を（解雇のリスクなしに）完全に無視することは難しい。
高いリテラシーを持つユーザーは、この「構造的な無力さ」を正確に理解してしまう。彼らが見ているのは、単なるスマホの画面ではなく、その背後にある巨大な監視資本主義のシステムや、アルゴリズムによる操作の深淵である。だからこそ、彼らの不安は解消されるどころか、利用するたびに強化（reinforce）されていくのだ。
研究の詳細なメソドロジーと信頼性
本研究の信頼性を担保するのは、その圧倒的なサンプルサイズと厳密な統計手法である。
- データソース: 欧州社会調査（ESS）。これは2年ごとに実施される厳格な学術調査であり、各国の代表性を確保したデータである。
- 測定尺度:
- デジタル懸念（Digital Concerns）: 「プライバシー侵害」「誤情報への露出」「仕事と私生活の境界侵害」の3項目を0-10で評価し、統合して0-1のスケールに正規化。平均値は0.65と、多くの人が中間値（0.5）を超える強い不安を抱いていることが示された。
- デジタルリテラシー: 「設定変更」「高度な検索」「PDF利用」への習熟度を自己評価。
- デジタル露出: 個人のインターネット利用頻度と、国レベルのインターネット普及率（世界銀行データ）を掛け合わせて分析。
- 分析手法: 階層線形モデル（マルチレベル分析）を用い、個人の属性と国レベルの要因（GDPやネット普及率）を同時に解析した。これにより、個人の不安が「たまたまその国に住んでいるから」なのか「個人の属性によるものか」を切り分けて評価することに成功している。
我々はどうすべきか
この研究結果は、世界中の政府や企業が推進している「DX（デジタルトランスフォーメーション）」や「デジタルリスキリング」の在り方に警鐘を鳴らしている。
「スキル教育」だけでは不十分
現在、多くのデジタル政策は「スキル向上」に焦点を当てている。「使い方がわかれば、恐れずに使えるようになる」という前提だ。しかし、本研究が示したのは、スキルを向上させればさせるほど、市民の精神的ウェルビーイング（主観的幸福感）が悪化するリスクである。
単にPDFの使い方やプログラミングを教えるだけでは、人々を「高スキルだが高不安」な状態に追い込むだけかもしれない。必要なのは、個人のスキルアップと並行して、「個人の力ではどうにもならない構造的な問題（プラットフォームの透明性、労働者の切断する権利など）」を法整備や技術的介入によって解決することである。
「知らない」ことの幸福とリスク
一方で、リスクを恐れない「低リテラシー層」をどう守るかも課題だ。彼らは主観的な不安は低いが、客観的にはフィッシング詐欺や世論操作の被害に遭いやすい。彼らの「不安のなさ」は安全の証ではなく、危険に対する不感症である可能性がある。政策立案者は、彼らの不安を煽ることなく、しかし実質的な保護を提供するという難しい舵取りを迫られる。
デジタル時代の新たな「不平等」
UCLとUBCの研究は、デジタル・デバイド（情報格差）の議論に新たな視点をもたらした。これまでの格差は「使えるか、使えないか」であった。しかしこれからは、「デジタルの闇を直視し、不安を抱えながら生きる高リテラシー層」と、「リスクを認識せず、無防備なまま利用する低リテラシー層」という、心理的・質的な分断が社会問題化していくだろう。
AIの急速な発展により、この傾向は加速すると予測される。テクノロジーに詳しい人間ほど、生成AIがもたらす著作権侵害やディープフェイク、雇用への脅威を具体的に想像し、慄いているのではないだろうか。
「知は力なり」というFrancis Baconの格言がある。しかしデジタル時代において、知は「力」であると同時に、逃れられない「重荷」ともなり得るのである。
論文
- Information, Communication & Society: Who is concerned about digitalization? The role of digitalliteracy and exposure across 30 countries
参考文献