ドイツ・ミュンヘンに拠点を置くスタートアップhzeroが2026年11月9日、ステルスモードを終了し、量子プロセッサとHPC（高性能計算）環境を統合的に管理するソフトウェアの開発構想を公表した。同社が目指すのは、量子コンピューターと従来の計算機の間でジョブや計算資源を調整し、システム全体の性能を高めることだ。
量子コンピューターとHPCの統合は、すでに実用段階に入り始めている。量子コンピューターメーカーのIQMは2026年5月、量子コンピューターをジョブスケジューラ「Slurm」のノードとして扱える統合サービスを発表した。こうした取り組みが進むなか、hzeroは単に量子コンピューターを既存の計算基盤に接続するのではなく、接続後のジョブ配分や資源管理を最適化することで差別化を図る。
量子とHPCを接続した後の運用を最適化
hzeroの公式サイトでは、量子コンピューターと従来の計算資源を接続することは、統合に向けた出発点にすぎないと説明している。個々の計算資源が十分な性能を発揮していても、複数の資源を組み合わせたハイブリッドシステム全体では、性能を最大限に引き出せない場合がある。同社は、この問題を解決するため、ミドルウェアと共通のランタイムを通じてジョブの実行と計算資源の割り当てを調整し、システム全体を統合的に運用する仕組みを開発している。
資源配分の判断には、アプリケーションの要件、計算資源のリアルタイムの状態、運用者が設定する目標という三つの情報を利用する。運用者は、ジョブ完了数の増加、実行品質の向上、計算資源の利用効率といった目標に優先順位を付けられるという。これらの目標にはトレードオフが生じる場合があるため、運用者の方針に応じて資源配分を調整する設計と考えられる。既存のジョブスケジューラやアプリケーションランタイム、量子ソフトウェアスタックとの統合も想定している。
同社を率いるのは、CEOのBruno G. Taketani氏とCTOのMartin Rüfenacht氏だ。経営陣は量子ハードウェアや制御技術、HPC、システムソフトウェアの開発経験を持つ。出資者にはLEA Ventures、FORWARD.one、Leo Capitalの3社が名を連ねており、LEA Venturesはhzeroをプレシード段階の投資先として紹介し、量子分野では同社初の投資になると説明している。hzeroの公式サイトには、欧州連合（EU）からも支援を受けていることが記載されている。
現在、hzeroは量子コンピューターメーカーとHPC運用者の双方に協力を呼びかけている。メーカーに対しては製品統合や共同開発、技術提携を、HPCセンターや運用事業者には技術評価、既存インフラとの統合、パイロット導入への参加を求めている。
性能改善を裏付ける具体的なデータは未公表
hzeroの公式サイト、The Quantum Insiderの報道、LEA Venturesの発表を確認した範囲では、資金調達額や具体的な導入先、性能改善を示す数値は公表されていない。現時点で明らかになっているのは、経営陣の経歴や出資者、パイロット導入の募集内容、ソフトウェアの基本的な設計方針などだ。
hzeroは、自社技術の価値を判断する基準として、システム全体がユーザーに提供する性能と、それによって生まれる経済的価値を挙げている。ジョブ完了数、実行品質、資源効率などは、その効果を定量的に評価するための指標になる。しかし、確認した3つの資料には、これらの指標に基づく具体的な測定結果が示されていない。
例えば、既存の運用方法と比べてジョブ完了数が何％増えるのか、実行品質がどの程度向上するのか、どのような計算負荷やハードウェア構成で評価したのかは不明だ。新たな調整ソフトウェアの効果を判断するには、同じ計算資源と負荷条件を用いて、従来の運用方法と比較する必要がある。パイロット導入で性能データが得られた場合も、比較対象や測定条件が評価の重要な要素となる。
今回確認したのは上記の3資料であり、ほかのインタビューや投資家向け資料などに追加情報が含まれている可能性はある。また、パイロット導入を募集している段階で性能データが公表されていないこと自体は、技術的な問題を示すものではない。ただし、現時点で公開されている情報だけでは、同社のソフトウェアが既存の運用方法をどの程度改善できるかは評価できない。
Slurm統合が進むなか、hzeroは何を加えるのか
hzeroの事業を評価するうえで重要なのは、量子コンピューターとHPCを統合する既存技術との差別化だ。IQMは2026年5月12日、同社の「Radiance」量子コンピューターをSlurmのノードとして利用できる統合サービスを発表した。この仕組みでは、量子コンピューターをCPUやGPUと同様にジョブスケジューラから管理できる。基盤となるのは、量子デバイスをソフトウェアから扱うためのインターフェース「QDMI（Quantum Device Management Interface）」で、IQMによると、ライプニッツ・スーパーコンピューティングセンター（LRZ）ではすでに本番運用されている。
QDMIを含む「Munich Quantum Software Stack（MQSS）」も、ゲート型量子コンピューターへのジョブ投入やデバイス制御の標準化を進めている。公式資料によると、QDMIを利用するソフトウェアは、量子デバイスの特性や制約を問い合わせ、その変化に応じて動作を調整できる。既存のSlurmとMQSSで必要な機能を満たせるHPCセンターにとっては、新たな管理ソフトウェアを導入する必要性が小さくなる。
一方、hzeroが目指すのは、複数の計算資源を接続するだけでなく、その時々の稼働状態や運用目標に応じてジョブの配分を調整することだ。接続やジョブ投入の標準化と、システム全体の性能を考慮した資源配分は、技術的に異なる課題である。ただし、既存のSlurmやMQSSによる統合では同等の調整ができないことを示す独立した資料は確認できていない。
このため、hzeroの技術が特に有効と考えられるのは、複数種類の量子コンピューターと従来の計算資源を組み合わせ、用途によって運用目標を切り替える必要がある環境だ。単一メーカーの量子コンピューターをSlurmで管理するだけの構成では、既存の仕組みで十分な場合もある。
日本でも、量子コンピューターとスーパーコンピューターを連携させる環境の整備が進んでいる。理化学研究所は2026年6月19日にGPUスーパーコンピューター「ROQUO」の運用を開始し、9月3日にはQunaSysの「QURI SDK Enterprise」の運用開始を発表した。これにより、スーパーコンピューター「富岳」やROQUOの計算ノードから量子コンピューターに接続できる環境が整っている。ただし、これらの発表では複数の計算資源にまたがる運用最適化の課題までは説明されておらず、hzeroも日本市場における具体的な展開計画を明らかにしていない。
hzeroの技術を評価する一つの目安となるのは、ステルスモード終了から約1年後の2027年11月までに公表されるパイロット導入の成果だ。HPCセンターにおいて、既存の運用方法と比較したジョブ完了数、実行品質、資源効率の改善が具体的な数値で示されれば、同社のソフトウェアが持つ実用的な価値を判断できる。特に、異なる種類の量子コンピューターを追加する際に、運用者が資源配分の仕組みを個別に調整する負担をどれだけ減らせるかが、導入効果を測る重要な指標になる。
