米国の新興企業Molten Industriesは2026年11月18日、天然ガスの主成分であるメタンを炭素と水素に分解する「メタン熱分解」を利用し、電池負極用の黒鉛を生産する実証プラントをカリフォルニア州オークランドで稼働させたと発表した。生産能力は年間300トンで、商用規模のモジュール式反応器1基を備える。同社は、天然ガスから電池グレードの黒鉛を製造する世界初のプラントだと主張している。TechCrunchによると、年間300トンは約300MWh分の電池、電気自動車(EV)約4,300台分に相当する。Molten Industriesは、従来の製法で必要だった黒鉛化炉を使わず、黒鉛1kgあたり4.5kWhの電力で製造できると説明する。ただし、品質に関する数値は同社が公表した代表値であり、供給先の顧客名も明かされていない。メタン熱分解そのものは古くから知られた技術であり、今回の方式では何が進歩し、その性能がどこまで実証されているのかが重要となる。

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黒鉛化炉を使わず、メタンから黒鉛を製造する新方式

Molten Industriesによると、従来の合成黒鉛は石油コークスを約3,000℃で4〜8週間加熱して製造する。一方、天然黒鉛は黒鉛含有率5〜20%の鉱石を採掘し、フッ化水素酸などを使って精製する。合成黒鉛の製造では、炭素を高温で処理して黒鉛の結晶構造に変える「黒鉛化炉」が必要となる。また、黒鉛負極材のサプライチェーンは中国に集中しており、調査会社Benchmarkは2023年時点で中国が世界全体の74%を占めると推計している。

Molten Industriesの方式は、この高温での黒鉛化工程を必要としない。メタン(CH₄)を酸素のない環境で加熱すると、炭素と水素に分解される。メタン1分子に含まれる炭素原子1個が固体炭素となり、水素原子4個は2個ずつ結びついて水素分子(H₂)を形成する。反応は次の式で表される。

[ \mathrm{CH_4 \rightarrow C + 2H_2} ]

酸素を使わないため、メタンは燃焼せず、炭素は二酸化炭素(CO₂)ではなく固体として取り出される。加熱には電流を流して発熱させる抵抗加熱を採用している。共同創業者でCTO(最高技術責任者)のCaleb Boyd氏はTechCrunchに対し、この仕組みを「巨大なトースターのようなもの」と説明した。

生成した水素は隣接する顧客に市場価格で販売し、炭素は電池メーカーの要求に合わせて加工する。同社の製品説明によると、黒鉛の結晶性や粒径、形状は反応条件によって変わり、その後の粉砕や配合によって顧客の仕様に合わせる。つまり、天然ガスから黒鉛を生成する反応は1工程で済むが、完成した負極材に仕上げるための加工は別に必要となる。最終的な性能、生産量、価格については顧客の要求に合わせて決定するという。

Molten Industriesは、従来法に対する利点として3つの数値を示している。原料となる天然ガスは1トンあたり150ドルで、石油コークスの600ドルの4分の1に相当する。黒鉛1kgあたりの電力消費量は4.5kWhで、従来法の約3分の1だという。さらに、製造工程では硫黄酸化物(SOx)、窒素酸化物(NOx)、メタン、CO₂を排出しないと説明している。ただし、電力消費量の比較で基準とした従来法の具体的な数値は公表していない。

排出量に関する主張も、製造工程そのものを対象としている。Bloombergは2024年6月、Molten Industriesの方式で温室効果ガスの排出が生じうるのは、原料となる天然ガスの生産段階と、熱分解に使用する系統電力の発電段階だと報じている。

メタン熱分解に必要な反応熱と、同社が公表する消費電力の違い

黒鉛化炉を使わなくても、メタンを炭素と水素に分解するには熱エネルギーが必要となる。米国立標準技術研究所(NIST)のデータベースによると、メタンの標準生成エンタルピーは−74.87kJ/molである。これは標準状態の298K(25℃)において、炭素(黒鉛)と水素ガスからメタン1molを生成すると74.87kJの熱が放出されることを意味する。

逆に、メタンを炭素と水素へ分解する場合は、同じ条件で74.87kJ/molの熱を吸収する。メタン熱分解は外部から熱を与える必要がある吸熱反応であり、Molten Industriesが採用する抵抗加熱は、反応に必要な熱を供給するとともに、原料を反応温度まで加熱する役割を担う。

この標準反応熱を、生成する炭素1kgあたりに換算すると次のようになる。炭素のモル質量は12.011g/molであるため、74.87kJ/molを基に計算すると、炭素1kgあたり約6.23MJとなる。1kWhは3.6MJなので、電力量に換算すれば約1.73kWh/kgだ。

[ \frac{74.87\ \mathrm{kJ/mol}}{0.012011\ \mathrm{kg/mol}} \div 3600 \approx 1.73\ \mathrm{kWh/kg} ]

Molten Industriesが公表する黒鉛1kgあたり4.5kWhという消費電力は、この標準反応熱の約2.6倍に相当する。

ただし、両者は対象とするエネルギーの範囲が異なる。1.73kWh/kgは298Kでの反応熱だけを換算した値であり、原料を反応温度まで加熱するエネルギーや、水素の分離、黒鉛の粉砕などに必要なエネルギーは含まない。一方、4.5kWh/kgはMolten Industriesの公表値で、対象工程や測定条件、内訳は明らかにされていない。反応熱以外の加熱や分離に使う電力も含まれている可能性があるため、2つの数値の比較だけで製造効率を評価することはできない。

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1889年から知られる熱分解技術、実用化を妨げてきた炭素の堆積

炭素を含むガスを熱分解し、固体炭素を取り出す技術の歴史は19世紀までさかのぼる。1889年6月18日に登録された米国特許第405,480号は、Hughes氏とChambers氏が考案した白熱電球用の炭素フィラメント製造法に関するものだ。炭素を含む気体を高温で分解し、析出した炭素から細い繊維を形成する技術で、特許明細書には炭素の析出と水素の放出が記されている。

Molten Industriesも、自社サイトで天然ガスを炭素と水素に分解する方法が1889年に初めて特許化されたと紹介している。ただし、当時の目的は電池材料ではなく電球のフィラメント製造であり、原料も45%以上のメタンを含む石炭由来のガスだった。基本的な分解原理は共通するものの、原料の条件や製造する製品は異なる。

この特許には、メタン熱分解を工業的に利用するうえで重要な問題も記録されている。ガスが加熱容器(レトルト)の高温の壁面に触れると分解が起こり、炭素はまず壁や底、ガスの吹き出し口付近に綿状の塊として堆積する。そのままガスを供給し続けると毛のような炭素繊維が成長し、最終的には容器の内部が炭素でほぼ埋まるという。当時はこの炭素自体が目的の製品だったが、連続運転する反応器では堆積が閉塞の原因となる。

TechCrunchによると、メタン熱分解は1世紀以上前から知られていたものの、初期の実用化では反応器内部に炭素が蓄積し、詰まりが発生する問題を克服できなかった。Boyd氏は、Molten Industries以前にこの方式で高品質な黒鉛を製造できた企業はなかったと述べている。

Molten Industriesが電池向け黒鉛に注目するようになったのも、この炭素堆積への対策がきっかけだった。Boyd氏と共同創業者でCEOのKevin Bush氏は当初、天然ガスからクリーンな水素を製造し、副産物の炭素を販売する事業を構想していた。しかし、反応器の内部を清浄に保つ方法を試す過程で、非常に高品質な黒鉛が生成されるようになったという。Boyd氏は、これによって事業の採算性が大きく変わったと説明している。TechCrunchは、Molten Industriesが黒鉛も販売する水素製造企業から、水素も販売する電池用黒鉛メーカーへ転換したと表現している。ただし、反応器内部への炭素堆積を具体的にどう防いでいるのかは、同社の公開資料では説明されていない。

同じメタン熱分解を使うHazerとの違いは、黒鉛の用途

メタン熱分解によって黒鉛質の炭素を製造する企業は、Molten Industriesだけではない。オーストラリアのHazerは、鉄鉱石を触媒として使用し、ガスの流れで粒子を浮遊させる流動層反応器を使って、800〜900℃でメタンから水素と黒鉛質の炭素を製造する。同社CEOのGlenn Corrie氏は、2026年3月3日に公開されたArgusのインタビューで、商用実証プラントを1年間運転したと述べている。

ただし、Hazerが当面重視する黒鉛の用途は電池ではない。Corrie氏は、社内の製造工程を使えば電池負極グレードまで精製できるものの、さらなる技術開発が必要だと説明している。このため、当面は製鉄など、大量の需要が見込める中価格帯の用途を優先する方針だ。鉄鉱石を触媒に使用することから、生成した黒鉛質炭素は電気炉製鋼で鋼に炭素を添加する加炭材に適しているという。

Bloombergも2024年6月、メタン熱分解を手がける企業の多くは、煤やカーボンブラックなど電池負極には適さない炭素を生成していると報じた。また、加熱にはエネルギー消費が大きくなりうるマイクロ波やプラズマ方式が使われることが多いという。これに対し、Bush氏はMolten Industriesが採用する抵抗加熱の方が効率に優れると主張している。

Molten Industriesの特徴は、メタン熱分解そのものではなく、生成した炭素を電池負極に使える品質の黒鉛として製造する点にある。同社が「世界初」と主張している対象も、メタン熱分解プラント全般ではなく、天然ガスから電池グレードの黒鉛を製造するプラントだ。

日本企業もメタン熱分解の事業化に関わっている。Argusが掲載したHazerの提携案件一覧には、中部電力と千代田化工建設が名古屋で進める、水素を年間2,500〜10,000トン製造する計画が含まれる。予備的な実現可能性調査を終え、本格的な調査に進んでいるという。同じ記事に掲載された黒鉛用途の一覧では、中部電力の案件における用途はコンクリートとアスファルトとされている。この計画も主目的は水素の製造であり、黒鉛の用途として電池は挙げられていない。

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年産300トンの実証プラント稼働、電池性能は顧客の検証段階

Molten Industriesは、電池負極材向けの「MGシリーズ」について、容量、初回効率、サイクル寿命の代表値を公表している。MG-1-17は容量358mAh/g超、初回効率92%超、1C/1C条件でのサイクル寿命5,000回超、MG-1-14はそれぞれ355mAh/g超、92%超、3,000回超とされる。

容量は黒鉛1gあたりに蓄えられる電気量を表し、初回効率は最初の充放電において充電で蓄えた電気量のうち、放電で取り出せる割合を示す。また、1C/1Cは公称容量を基準に約1時間で充電し、約1時間で放電する電流条件を意味する。サイクル寿命の数値は、この条件で充放電を繰り返した際の耐久性に関するものだ。Molten Industriesは天然ガスから黒鉛への収率も95%超と発表しているが、炭素量を基準にした数値なのか、製品質量を基準にした数値なのか、具体的な定義は示していない。

外部による性能検証につながる動きも進んでいる。TechCrunchによると、生産した黒鉛の大部分は名前を公表していない顧客に供給され、各社が自社の電池セルで試験している。また、Molten Industriesは2026年3月11日、韓国のPOSCO Future Mとメタン由来黒鉛の共同開発に関する覚書(MOU)を締結した。

この協業では、Molten Industriesがメタン熱分解で黒鉛を製造し、POSCO Future Mの子会社FutureGraphが球状化加工を担当する。その後、POSCO Future Mの世宗工場で天然黒鉛系の負極材に仕上げる計画だ。POSCO Future Mは、メタン由来の黒鉛は採掘された天然黒鉛より金属不純物が少なく、精製工程を削減できると説明している。

Molten Industriesの事業化は、2024年の資金調達と設備建設計画から進展してきた。主な経緯は次のとおりだ。

日付 出来事 出典の主体
1889年6月18日 Hughes氏とChambers氏による米国特許第405,480号。炭素を含む気体を熱分解し、白熱電球用の炭素フィラメントを製造する方法を記載 米国特許
2024年6月20日 Breakthrough Energy Ventures主導のシリーズAで2,500万ドルを調達。オークランドに最初のモジュール式商用反応器を建設すると発表 Molten Industries
2024年6月20日 Bush氏が、輸送コンテナほどの大きさの商用規模ユニットを翌年に稼働させ、1日あたり水素500kg、黒鉛1,500kgを生産する計画を説明 Bloomberg
2026年3月11日 POSCO Future Mと、メタン由来黒鉛を電池負極材の原料として共同開発するMOUを締結 POSCO Future M
2026年11月18日 オークランドで反応器1基を備えた年間300トン規模の実証プラントの稼働を発表 Molten Industries
12月1日(製品ページ上の表示) MGシリーズのサンプル提供開始 Molten Industries

注:2024年に示された生産能力は当時の計画値である。2024年に計画されたユニットと、2026年11月に稼働が発表された反応器が同じ設備かどうかは公表されていない。

2024年6月に発表された計画では、翌年の稼働を予定していたユニットの黒鉛生産能力は1日1,500kgだった。一方、今回稼働を発表した実証プラントは年間300トンである。両者の設備上の関係は明らかになっておらず、当初の計画と今回の実績を直接比較することはできない。

商用化の判断材料となる顧客試験と次期プラント

Molten Industriesの技術を評価するうえで、今後確認すべき点は具体的だ。まず、顧客による電池セル試験で、同社が公表する容量やサイクル寿命に相当する性能が得られるかどうか。次に、FutureGraphが球状化したメタン由来黒鉛を、POSCO Future Mの世宗工場で実際に負極材として加工できるかどうかだ。サンプル提供後に第三者による品質評価や測定条件が公表されれば、同社の技術をより具体的に評価できる。

生産規模の拡大も計画されている。Boyd氏はTechCrunchに対し、詳細をまだ発表していない次の工場について、オークランドで採用したモジュール式の構成を何倍にも拡大する考えを明らかにした。また、POSCO Future Mの技術研究所長であるHONG Young Jun氏は、両社の技術を組み合わせることで、従来とはまったく異なる方法による負極材原料の確保を目指すと述べている。