Webを動かす血液とも言えるプログラミング言語、「JavaScript」。その名を巡る、技術業界の根幹を揺るがす歴史的な法廷闘争が、今まさに重大な局面を迎えている。Node.jsおよびDenoの創設者であるRyan Dahl氏が率いるDeno Land社が、巨大企業Oracleの保有する「JavaScript」商標の無効化を求めて米国特許商標庁（USPTO）に申し立てたこの争いは、デジタル時代の「コモンズ（共有財産）」のあり方を問い、オープンソース文化と企業の権利が激しく衝突する、時代の分水嶺となる象徴的な戦いである。今回、申し立ての一部が却下されたものの、本丸の議論はこれから始まる。この問題の核心には何があり、世界はどこへ向かうのだろうか。
歴史の皮肉が生んだ「JavaScript」という名の十字架
この複雑な問題の根源は、JavaScriptの誕生そのものに内包されている。
Javaの追い風を狙った命名戦略とSunの影
1995年、当時Webブラウザ市場を席巻していたNetscape Communicationsで、Brendan Eich氏によって生み出されたこの言語は、当初「LiveScript」と呼ばれていた。しかし、その運命は、当時一大ブームを巻き起こしていたSun Microsystemsのプログラミング言語「Java」との戦略的提携によって大きく変わる。
Netscapeは、自社のブラウザにSunのJava仮想マシン（JVM）を搭載する見返りとして、そして何よりJavaの圧倒的な知名度にあやかるマーケティング戦略の一環として、「LiveScript」を「JavaScript」へと改名した。Hacker Newsの議論でも指摘されているように、この命名は当初からJavaアプレットと連携する「グルーコード」としての役割を意図したものであり、技術的な関連性以上に商業的な思惑が色濃く反映されていた。この「借り物の名前」という出自こそが、30年近い時を経て、今日の紛争の火種となったのである。
買収劇の果てに：商標は意図せずOracleの手へ
その後、Netscapeは苦境に陥り、商標に関する権利関係は複雑な変遷を辿る。そして2009年、Sun MicrosystemsがOracleに買収されたことで、「JavaScript」の商標権は、Web技術とは直接的な関わりが薄かったデータベースの巨人、Oracleの手に渡ることになった。Oracleが積極的にこの権利を求めたわけではなく、巨大な買収劇の副産物として、意図せずしてWebの根幹技術の名称を手に入れたのだ。この歴史の皮肉が、現在の対立構造の根底に横たわっている。
開発者コミュニティの蜂起：Deno Landが投じた一石
長年、この商標は「眠れる獅子」のような存在だった。しかし、開発者コミュニティの活動が活発化するにつれ、その存在は無視できない足枷となっていった。
なぜ今、異議が申し立てられたのか？
世界中で開催される技術カンファレンスを見渡しても、「JavaScript Conference」という名称は存在しない。「JSConf」のように、意図的に正式名称を避けた名前が使われているのが実情だ。これは、Oracleからの法的な異議申し立てを恐れてのことである。19,550人以上（執筆時点）の開発者が署名した公開書簡サイト「javascript.tm」が訴えるように、世界で最も人気のあるプログラミング言語が、その名を冠したイベントすら自由に開催できないという歪な状況が続いてきた。
この潜在的なリスクとコミュニティの不自由さを解消すべく、Deno LandのRyan Dahl氏と、JavaScriptの生みの親であるBrendan Eich氏が立ち上がった。彼らが米国特許商標庁（USPTO）に提出した申立書は、三本の矢でOracleの商標権に挑むものだった。
- 一般化 (Genericness): 「Kleenex」がティッシュペーパー全般を指すように、「JavaScript」はもはやOracleの一製品を示すブランドではなく、プログラミング言語そのものを指す一般名称と化しており、商標としての識別力を失っているという主張。
- 放棄 (Abandonment): OracleはJavaScriptを冠した製品を積極的に提供・販売しておらず、商標を維持するための商業的利用を行っていないため、権利を放棄したと見なすべきだという主張。
- 詐欺 (Fraud): 2019年の商標更新時、Oracleが自社製品とは無関係なオープンソースプロジェクト「Node.js」のWebサイトのスクリーンショットを商標使用の証拠としてUSPTOに提出したのは、意図的に当局を欺く行為であるという主張。
特にこの「詐欺」の主張は、コミュニティの感情を強く刺激した。Node.jsの創設者であるDahl氏にとって、自らが作り上げたプロジェクトが、Oracleの商標維持のために利用されたことは「特に不快である」と述べており、この一件が法廷闘争への引き金の一つとなったことは間違いない。
法廷闘争の現在地：一部却下と本丸の審理へ
そして2025年6月18日、戦況は動いた。
TTABが下した「詐欺」申立ての却下判断
USPTOの商標審判審理委員会（TTAB）は、Deno側の「詐欺」に関する申し立てを却下した。この判断の背景には、法的なハードルの高さがある。TTABの決定文によれば、詐欺を証明するには、Oracleが「虚偽と知りながら」「意図的にUSPTOを欺く目的で」行動したことを明確に立証する必要がある。しかし、Oracle側はNode.jsのスクリーンショットに加え、自社の「Oracle JavaScript Extension Toolkit」に関する資料も提出していた。TTABは、たとえ一方の証拠（標本）に不備があったとしても、それだけで直ちに「欺く意図」があったとまでは認定できないと判断した。
この決定を受け、Dahl氏側は「決定には同意しない」としながらも、申し立てを修正して争点を長引かせることはせず、残る2つの重要な主張に集中する戦略的判断を下した。 すなわち、「一般名称化（Genericness）」と「放棄（Abandonment）」である。これこそが、この戦いの本丸と言えるだろう。
言語は誰のものか？「一般名称化」と「放棄」という核心
Dahl氏側がこれから焦点を当てる2つの論点は、この問題の根幹を突いている。
1. 一般名称化（Genericness）:
これは、特定の商標が社会であまりに広く使われた結果、特定企業のブランドではなく、製品やサービスの一般的な名称として認識されるようになる現象を指す。かつて「エスカレーター」や「ヨーヨー」がそうであったように、「Kleenex（クリネックス）」がティッシュペーパー全般を指す言葉として使われるケースがこれにあたる。
Dahl氏側の主張は明快だ。「JavaScript」はもはやOracleの一製品やブランドを指す言葉ではない。世界中の開発者が、ECMAScript仕様に基づくプログラミング言語そのものを指す言葉として日常的に使用している。カンファレンス、書籍、オンラインコース、求人情報――あらゆる場面で、「JavaScript」は特定の企業とは切り離された、公の技術名として機能している。Oracle自身が提供するドキュメントでさえ、JavaScriptを一般的な技術として解説しており、自社の商標であることを強調していない例も見られる。これは、Oracle自身もこの言葉を一般名称として扱っている証左ではないだろうか。
2. 放棄（Abandonment）:
商標権は、それを積極的に使用し、保護することで維持される。Dahl氏側は、Oracleが「JavaScript」という商標を商業的に活用しておらず、その価値を維持するための努力も怠っているため、実質的に商標権を放棄した状態にあると主張している。
確かに、Oracleは「Java」言語や自社のデータベース製品に多大なリソースを投じているが、「JavaScript」という名の製品やサービスを大々的に展開しているとは言い難い。Oracleが開発するJavaScriptエンジン（GraalJSなど）は存在するものの、それは数多ある実装の一つに過ぎず、「JavaScript」という名前そのものがOracleのビジネスの中核を占めているわけではない。コミュニティが主導するイベントや活動に対してOracleが関与することもほとんどなく、むしろその商標の存在が「JavaScript Conference」のようなイベントの開催をためらわせる要因になっているとの指摘もある。
焦点は「一般化」と「放棄」へ：今後のタイムライン
今後のスケジュールは明確に示されている。
- 2025年8月7日: Oracleは、Deno側の「一般化」と「放棄」に関する主張の各項目に対して、認めるか否かの正式な回答を提出する義務を負う。
- 2025年9月6日: 両者が互いの証拠を要求・開示する「ディスカバリ（証拠開示手続き）」が開始される。
これからが、この歴史的裁判の核心に迫る本格的な論戦の始まりとなる。
これは単なる商標争いではない
この一連の出来事を表層的に追うだけでは、その本質を見誤る。我々の視点では、これは3つの大きなテーマが交錯する、極めて重要な事象である。
1. 「技術の民主化」と「企業の知財権」の衝突
この争いは、インターネットとオープンソースの根底に流れる「共有」と「協力」の文化が、伝統的な資本主義における「所有」と「独占」の論理と正面から衝突する象ax象徴的なケースだ。JavaScriptは、一企業の製品ではなく、世界中の無数の開発者の手によって発展し、Webという巨大な生態系を支える公共財（コモンズ）となった。その名称が特定の企業の管理下にあり続けることへの違和感は、技術コミュニティに深く根付いている。この裁判は、デジタル時代の公共財を法的にどう位置づけるべきかという、根源的な問いを投げかけている。
2. なぜOracleは手放さないのか？ 沈黙の巨人の戦略
多くの開発者が抱く最大の疑問は、「直接的な利益を生まないように見えるこの商標に、なぜOracleは固執するのか？」という点だろう。この問いに対し、技術コミュニティ、特にHacker Newsのスレッドでは、Sun Microsystems出身の著名なエンジニア、Bryan Cantrill氏が提唱した「芝刈り機（Lawnmower）」のアナロジーが繰り返し引用されている。
「Larry Ellisonを擬人化する罠に陥ってはいけない。芝刈り機を擬人化しないのと同じだ。芝刈り機はただ芝を刈るだけ。そこに手を出せば切断される。芝刈り機があなたを憎んでいるわけではない。芝刈り機はあなたのことなど気にもしていないのだ」
このアナロジーは、Oracleの行動原理を冷徹に分析する視点を提供する。つまり、Oracleの行動は、善意や悪意、あるいはコミュニティへの配慮といった人間的な感情ではなく、巨大企業としての機械的な論理に基づいているという見方だ。
考えられる論理はいくつかある。
- IPポートフォリオの機械的な防衛: 企業法務部門にとって、保有する知的財産を維持することは至上命題だ。たとえ現時点で利益を生んでいなくても、権利を放棄することは将来の選択肢を狭める「損失」と見なされる。
- 潜在的な価値: 今は価値がなくとも、将来何らかの形でライセンスビジネスに繋がる可能性をゼロにはしない。
- 「Java」ブランドの保護: 「JavaScript」の商標を手放すことが、何らかの形で本丸である「Java」の商標に影響を与えるリスクを懸念している可能性も指摘されている。
- 無関心: 最も単純な理由として、開発者コミュニティでの評判悪化が、Oracleの主要な収益源である大企業向けビジネスにほとんど影響しないため、この問題にリソースを割いて解決するインセンティブがないという可能性もある。
この「芝刈り機」としてのOracle像は、単なる感情的な批判を超え、巨大企業との対峙における現実的な戦略の必要性を示唆している。Oracleの行動は、オープンなコミュニティの論理とは全く異なる原理で動いていることを理解する必要があるのだ。
3. 他の言語が示す道と「WebScript」という未来への模索
この問題は、他のプログラミング言語が商標をどう扱っているかとの比較で、より鮮明になる。PythonはPython Software Foundationが、RustはRust Foundationが商標を管理し、コミュニティの利益のために利用している。これらの成功例は、言語の名称が特定の営利企業ではなく、中立的な団体によって管理されることの有効性を示している。
こうした中、コミュニティからは単なるOracle批判に留まらない、未来志向の議論も生まれている。Hacker Newsのユーザー「tolmasky」氏が提唱した「WebScript」への改名案は、大きな反響を呼んだ。この提案は、単に法的な問題を回避するだけでなく、「JavaScript」という名称が内包する歴史的な混乱（Javaとの混同、ECMAScriptとWeb API群の区別の曖昧さ）を解消し、Webプラットフォーム全体の標準技術群を表す、より正確で現代的な名前に移行しようという野心的な試みだ。この動きは、コミュニティがOracleの決定を待つだけでなく、自ら未来を切り開こうとする力強い意志の表れと言えるだろう。
デジタル時代の「コモンズ」を再定義する試金石
Oracle対Deno Landの戦いは、2026年まで続く可能性が指摘されている。その判決は、単に一つのプログラミング言語の名称の行方を決めるだけでなく、今後の技術用語やオープンスタンダードの商標化に関する重要な先例となるだろう。
もしDeno側が勝利すれば、開発者コミュニティは長年の懸念から解放され、「JavaScript Conference」が堂々と開催され、仕様書にもその名が記される日が来るかもしれない。それは、コミュニティが自らの手で「コモンズ」を取り戻す、歴史的な勝利となる。
しかし、たとえどのような結果になろうとも、この争いはすでに大きな問いを我々全員に突きつけている。技術は誰のために存在するのか？ イノベーションを促進するのは「所有」か、それとも「共有」か？ この法廷闘争は、私たちが当たり前のように享受しているデジタル世界の基盤が、いかに複雑で、時に脆弱なバランスの上に成り立っているかを浮き彫りにした。その行方を注視することは、技術の未来に関わる全ての者にとっての責務である。
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