
売上372%増、粗利84.6%でも株価9%安、SanDiskが939億ドルの契約に賭けた理由
SanDiskはFY26第4四半期に売上高89億6500万ドル(前年同期比372%増)、粗利率84.6%の記録的決算を発表した。だが株価は約9%下落し、NBMという複数年固定価格契約の中身が今後の焦点になっている。
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NANDフラッシュメモリとは、電源を切ってもデータが保持される不揮発性半導体メモリの一種だ。SSD、USBメモリ、スマートフォンのストレージなど幅広いデバイスに採用されており、現代のコンピューティング基盤を支える主要なストレージ技術である。
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SanDiskはFY26第4四半期に売上高89億6500万ドル(前年同期比372%増)、粗利率84.6%の記録的決算を発表した。だが株価は約9%下落し、NBMという複数年固定価格契約の中身が今後の焦点になっている。

Sandiskが開発しSK hynixが標準化で連携するNANDベース新型メモリHBFは、読み込み帯域1.6TB/s・容量512GBで2.8兆パラメータ級MoEモデルを支える設計だが、少数ベンダー主導の技術が抱えるOptane的な脆さという課題も残る。

TrendForceは2027年にDRAM不足が深まる一方、NANDは後半から緩むと予測した。HBMのウェハー消費と高層NANDの増産力が価格差を生むが、Micronは不足継続を見込む。

キオクシアは第9世代1Tb TLCと、第10世代BiCSを載せるPCIe 6.0対応CM10のE3.S/E1.Sをサンプル出荷。用途別の二軸戦略を製品へ移した。

Appleの中国製メモリ調達案にMicronが反対した。足元の価格抑制と2028年以降の供給改善には時間差があり、米政権の追加規制が採用条件を左右する。

TrendForceは、NANDの供給不足が2027年後半に緩和すると予測した。既存ラインの高密度化、中国勢の増産、スマートフォンとノートPCの需要減が需給反転を支える。

SamsungがV10 V-NANDの量産とNVIDIA向け供給を始めたとの報道を起点に、KVキャッシュを共有フラッシュへ置くNVIDIA CMXがAI用NANDの需要と供給に与える変化を整理する。

Appleが日本のiPhone 17系を8.0〜11.3%値上げした。税抜き円価格を米国価格と比べると、主要4機種の換算値は1ドル161〜164円に集まり、足元の為替水準に近づいた。

米国のメモリ特許を巡り、キオクシアがViasatの特許侵害で巨額の賠償を命じられたほか、Samsung等がNetlistから輸入差し止めを申し立てられた。メモリセルそのものではなく、誤り訂正や積層制御といった周辺技術が製品流通に大きな影響を及ぼしている。

Appleの中国製メモリ調達は直ちに全面禁止されない。一方、CXMTとYMTCを名指しする米連邦調達規制が2027年末に発効し、連邦向け端末の供給元確認を迫る。

SK hynixが中国の大連第2工場への設備投資を再開する。2027年上期までの稼働を目指しており、韓国の新工場完成に先んじてNANDの供給能力を増強する狙いだ。ただし、計画の完遂には米国の輸出規制に伴う装置搬入の許可継続が不可欠である。

DRAM市場では供給能力の偏りから旧世代品が小幅続伸する一方、NAND市場では高値による買い控えで価格が下落しており、強気なAI需要の裏で二極化が進んでいる。この対照的な動きは供給制約と買い手の限界を露呈しており、今後の相場は取引量の推移が鍵となる。