DRAM業界で「教父」と呼ばれる元Nanya Technology社長のCharles Kau氏が、中国のメモリメーカーCXMT（長鑫存儲）の大規模な工場拡張によって、2年以内に世界のDRAM市場が供給過剰に陥る恐れがあると警告した。Kau氏は同時に、TSMCがDRAM製造に参入する可能性にも否定的な見方を示している。ただし、この警告を考えるうえでは、CXMTがどこまで価格競争に耐えられるかという視点も欠かせない。同社の2026年7〜9月期の粗利益率は89.53%に達しており、一定の条件下では販売価格が半減しても約79%の粗利益率を維持できる計算だ。供給過剰が現実になった場合、CXMTには値下げによって市場シェアを拡大する余地があると考えられる。
Kau氏の発言から確認できること、できないこと
TechNewsの11月10日付報道によると、Kau氏はCXMTが北京や上海などで10工場の建設を進めており、今後2年以内にその生産能力が全面的に立ち上がると述べた。EUV（極端紫外線）露光装置を利用できず、成熟した製造プロセスにとどまったとしても、大量のDRAMが市場に供給されれば供給過剰を引き起こす可能性があるという。また、中国の増産分は国内需要に吸収され、世界市場には影響しないとする台湾の一部業界関係者の見方についても、現在の好況によって生じた一時的な認識にすぎないと反論した。
ただし、10工場という数字はKau氏の発言に基づくもので、今回確認したほかの資料からは工場数を裏付けられていない。TrendForceが紹介したCommercial Timesの報道では、CXMTの月間ウェハー生産能力は現在の約32万枚から2027年には42万枚へ拡大する見通しだ。増産分は主に中国国内の需要に振り向けられるとみられ、機関投資家の間では、中国の生産能力拡大が世界の需給に明確な影響を与えるのは2027年以降との見方がある。一方、TrendForceの集計では、CXMTの2026年4〜6月期のDRAM売上高シェアは9.5%に達し、世界4位となった。Kau氏の警告には相応の背景があるものの、発言を確定した生産計画として扱うべきではない。
次世代DRAMの技術開発についても、Kau氏は慎重な見方を示している。DRAMのメモリセル面積を最小加工寸法Fの2乗の4倍に抑える「4F²」構造について、現状では6F²が主流であり、4F²の量産を実現した企業はないと指摘した。CXMTが開発費を惜しまず研究を進めても、量産化の壁を越えられるとは限らないという。一方、TrendForceが伝えたThe Paperの報道によれば、CXMTは4F²の垂直チャネルDRAMを採用した第6世代プラットフォームで、エンジニアリングサンプルの検証を完了したと発表している。ただし、試作品の検証と商用量産は別の段階であり、製造歩留まりや量産コストについては引き続き検証が必要だ。
もっとも、今回の供給過剰に関する見立ては、4F²技術の成否に必ずしも左右されない。Kau氏自身が、成熟した製造プロセスによるDRAMの増産でも供給過剰は起こり得ると指摘しているためだ。また、TSMCについてはKau氏がDRAM参入を否定したものの、TSMCの広報担当者は「本業に一貫して注力している」と述べるにとどまり、DRAM製造そのものには明確に言及していない。XenoSpectrumが11月9日付の記事で指摘したように、この声明をDRAM参入の明確な否定と解釈することはできない。Kau氏の発言はあくまで同氏の見解であり、TSMCの公式見解とは区別する必要がある。
粗利益率89.53%から試算する、価格半減後の約79%
供給過剰が発生した場合の競争力を考えるうえで、CXMTの高い粗利益率は重要な材料となる。CXMTの2026年7〜9月期決算によると、同社の粗利益率は前四半期から1.94ポイント上昇して89.53%となり、1〜9月の累計でも86.85%に達した。経営陣は改善の要因として、高付加価値製品への販売構成の変化と販売価格の上昇を挙げている。TrendForceの比較では、Micronの2026年9月3日までの四半期の粗利益率は約87%、Samsung Electronicsの7〜9月期の連結粗利益率は69.3%だった。ただし、各社の製品構成や決算対象期間は異なり、単純な比較だけでDRAM事業のコスト競争力を判断することはできない。
粗利益率は、売上高から売上原価を差し引いた粗利益が、売上高に占める割合を表す。CXMTの粗利益率89.53%を基にすると、売上原価は売上高の10.47%に相当する。仮に販売数量と製品構成が変わらず、すべての製品の販売価格が一律に半減しても売上原価の総額が変わらないとすれば、粗利益率は次のように計算できる。
価格半減後の粗利益率＝1－（0.1047÷0.5）＝79.06%
つまり、この単純なモデルでは、販売価格が半分になっても約79.1%の粗利益率が残る。粗利益がゼロになるのは、販売価格が現在の約10.5%まで下がった場合、すなわち約89.5%下落したときだ。ただし、これは2026年7〜9月期の全社粗利益率を基準にした仮定上の計算であり、個々のDRAM製品について同じ値下げ余力があることを意味しない。実際の売上原価には製造設備の減価償却費なども含まれ、稼働率や生産数量、製品構成によって単位コストは変動する。
同じ計算をMicronの粗利益率87%に当てはめると、価格半減後の粗利益率は約74%、Samsungの69.3%では約39%となる。計算上はCXMTの余力が最も大きいが、Samsungの数字にはメモリ以外の事業も含まれ、Micronも決算期間が異なるため、この結果を各社の値下げ能力の直接的な比較とみなすことはできない。また、CXMTの経営陣は供給網全体でのコスト上昇にも言及しており、今後も現在の原価水準を維持できる保証はない。したがって、約79%という数字は将来の粗利益率の予測ではなく、現在の収益構造が一定の条件下でどれだけの価格下落に耐えられるかを示す参考値である。
重要なのは、CXMTが現在、この価格面での余力を積極的な値下げに使っているわけではないことだ。TrendForceが引用したStar Market Dailyの報道によれば、CXMTは自社製品の価格がおおむね海外競合と同水準にあると説明している。現時点では、値下げによって需要を奪うよりも、競合と同程度の価格を維持しながら高い利益率を確保する戦略を取っていると考えられる。DRAMの供給が逼迫している間は、この方針を維持できる可能性が高い。一方、Kau氏が警告する供給過剰が現実になれば、CXMTが価格を引き下げて販売数量や市場シェアの拡大を図ることも選択肢となる。
こうした価格競争は、スマートフォンやPCの部材調達にも影響を及ぼす可能性がある。TrendForceが伝えた韓国Aju Newsの8月の報道では、AppleがiPhoneとMacBook向けにCXMT製メモリを試験しているとされる。仮にCXMTが値下げに動けば、同社製メモリの採用を検討する機器メーカーにとって、既存の調達先との価格交渉を有利に進める材料になり得る。ただし、試験段階から実際の採用に進むかどうかは、価格だけでなく品質や供給安定性などにも左右される。
供給過剰を左右する中国内需と、今後の検証材料
Kau氏の警告に対する最も有力な反論は、CXMTの増産分が中国国内の需要に吸収される可能性だ。TrendForceの9月24日付報道では、中国のAI・クラウド市場の拡大によって、2027年まで新たな供給能力を吸収できる可能性が指摘されている。CXMTの経営陣も、DRAMの供給逼迫が続くとして、2026年10〜12月期の粗利益率は安定すると見込んでいる。実際、今回確認した資料には、2027年より前に供給過剰が発生すると判断できる明確な証拠はない。
それでもCXMTの高い粗利益率に注目する理由は、供給過剰が必ず起きると予測するためではない。供給過剰が発生した際に、CXMTが価格競争へ転じるだけの収益面の余地を持っている可能性があるためだ。 中国国内で増産分を吸収できる間は、積極的に値下げする必要性は小さい。しかし、需要の伸びが生産能力の拡大に追いつかなくなれば、価格を引き下げて販売先を確保する動機が強まる。CXMTは複数の主要顧客と長期供給契約を交渉しており、進展は順調だと説明しているものの、価格条件は公表されていない。契約によって販売価格や供給数量が一定期間固定される場合、短期的な値下げの余地も変わってくる。
この見立てを検証するには、今後の販売価格と粗利益率の関係を継続的に確認する必要がある。2026年7〜9月期を基準として、販売価格の下落率をx（10%下落ならx＝0.1）と置くと、販売数量や製品構成、売上原価総額が変わらない場合の粗利益率は「1－0.1047÷（1－x）」で求められる。実際の粗利益率がこの試算値を大きく下回れば、原価上昇や製品構成の変化などにより、当初想定した値下げ余力が小さくなっている可能性がある。ただし、両者の差だけで原因を特定することはできず、販売数量や製造コストの確認も必要だ。
逆に、2027年に向けて月間ウェハー生産能力が42万枚へ近づいても、粗利益率が89%前後を維持するなら、CXMTが高い収益性を保っていることになる。ただし、それだけで供給過剰が発生していないと断定することはできない。高付加価値製品への移行や製造コストの低下が、販売価格の下落を補っている可能性もあるためだ。今後の焦点は、中国国内の需要が増産分を吸収し続けられるか、そして需給が緩んだ場合にCXMTがどの程度の値下げに踏み切るかにある。次回以降の決算では、粗利益率だけでなく、販売価格、生産能力、稼働率、製品構成を合わせて確認することが、Kau氏の警告とCXMTの価格競争力を評価するうえで重要となる。
