
マクセルが150℃対応のワイヤレス充電全固体電池を開発、1/2AA形に収めた狙い
マクセルは1/2AA形に全固体電池と非接触受電回路を収め、最高150℃対応の開発モジュールを公表した。食品用温度ロガーでの実用性は検証中である。

KAISTの研究チームが市販黒鉛負極の3次元デジタルツインを構築し、急速充電時の劣化を解析した。電極全体の平均値では見えないバインダー偏在がリチウム電析や応力集中を引き起こす機構を解明し、空間配置を重視した電極設計の指針を提示した。

CBAKは南京第2期の32140セル年産能力を長期18GWhへ拡大する。現有3GWhはなお立ち上げ中で、日産能力と粗利率の回復が計画実現を左右する。

Geelyは全固体電池の実環境検証を始め、2027年に1,000台規模の実証へ進む。500Wh/kgの測定境界と工程コストが、2030年の量産計画を左右する。

TU Grazの研究チームが、リチウムチタン酸塩の結晶格子から酸素原子を意図的に引き抜き、未充電状態でリチウムイオンの拡散経路を活性化することに成功した。組成を変えずに「欠陥」だけでイオン伝導を制御するこの手法は、電池材料設計の前提を問い直す。

水系亜鉛イオン電池で「性能劣化の原因」として排除されてきたプロトンを、2次元MOF電極のアミン基が電圧依存的に受け入れることで、368.7 mAh/gの容量と16倍速充放電を両立。イオン蓄積の「順序」を分子設計で制御する新戦略をKAISTが実証した。

世界で年間108 GWが導入される蓄電設備の火災安全が、設計思想の転換点を迎えている。UL 9540A第6版は実規模燃焼試験と合否基準を導入し、機械信号による熱暴走の早期検知研究は警報先行時間を69.6%改善した。Moss Landing火災の教訓が基準と技術の両方を動かしている。

フリンダース大学がデンプン由来のシクロデキストリン重合体でポリヨウ化物を「檻」に閉じ込め、水系亜鉛ヨウ素電池のサイクル寿命を6万回超に延伸した。不燃・安価な材料で大規模蓄電の要件に迫る成果だが、亜鉛負極の腐食と実セル拡大が次の壁になる。

Anthro Energyがルイビルで25GWh相当の電解質工場を着工した。液体前駆体をセル内で固めるProteusは、2028年までに量産時の均一性と歩留まりを示せるかが問われる。

広州のEV15台の実走データ1年分を物理整合型因果推論で分析した結果、最も攻撃的な運転スタイルはエコ運転と比べて約2.5倍のバッテリー容量劣化をもたらすと予測された。温度や充電状態の影響を統計的に分離した初の試みの一つだが、1,000サイクル後の数値はモデル予測であり実測ではない。

Heart AerospaceのX1が2万5,000ポンド超のバッテリー電動機として27分の初飛行を完了。電力費5ドルは総運航費ではなく、商用化には2028年のES-30試験と2031年の型式証明が残る。

グラフェンのサブナノメートルシワが自発的な電気分極を生むことをRice大学チームが初実証。化学修飾なしに曲率だけで電気的性質を制御する道が開かれ、分極密度は従来系より最大7桁大きい。