
トヨタらが「水で電極を剥がせる」新素材を開発、電池リサイクルの常識を変える可能性
UC San Diegoとトヨタ北米研究所などが、水で電極層を分離できるフッ素不使用の結着剤PCCを実証した。材料設計とセルの性能を論文から読み解き、分離後に残る熱処理や、環境負荷の試算と実測の違いを解説する。

三菱重工が潜水艦「しょうげい」を進水させた。たいげい型7番艦の建造を起点に、リチウムイオン電池、同型内で更新された主機、振動を抑える船体構造を公式資料で読み解く。

電通大と日亜化学が発表した全固体電池向け新骨格RbLi(Li₃SiO₄)₂は、理論密度が従来比46%低く移動障壁も0.30 eVと低い。しかし実測伝導率は150 ℃で2.9×10⁻⁸ S/cmにとどまり、欠陥形成の壁を越える過剰組成の実証が今後の焦点となる。

カナダのNIIが宇宙用同位体の新拠点を設立。核電池の仕組みと燃料加工、米国の製造実績、欧州の供給計画を比較し、医療用の経験を宇宙へ広げる条件を探る。

GMがLMR角形電池の米国生産拠点を決定した。10億ドルの投資は定置用LFPも含む。高密度の会社説明と研究用パウチセルの耐久実測を読み分け、低価格で長距離を走るEVの実現条件を探る。

トヨタがミシガン州に北米バッテリーセンターを開設。ノースカロライナの量産工場、大学のセル試作・教育設備との役割分担を一次資料で比較し、長寿命化への期待と未検証の成果を読み解く。

中国7部門の新型電池「十五五」計画は、2030年に全固体電池の初歩的な規模化応用を掲げた。公開版に数量目標はなく、BYDと国軒高科の全固体ライン能力は2026年上半期のリチウム電池生産の0.09%相当にとどまる。数値目標は既存電池の寿命と品質に向き、全固体は2030年までの量の主役ではないとみる。

筆頭著者Brij Mohan(University of Oulu)ら4人がPRX Quantumで、閉じた量子電池では仕事とパワーの揺らぎを同時に小さくできないことを理論で示した。セルを一斉に絡める集団充電はパワーを上げる代わりにその信頼性を下げ、中間範囲の相互作用による充電が両立の選択肢になる。

GeelyがNIO Powerの30%を取得する。公表値から非現金対価は約41.6億元と算出できるが、持分は業績未達で20%まで下がり得る。2023年の提携から資本・運営統合へ進んだ取引を検証する。

Mercedes-BenzがProLogiumのGen4全固体電池セルを評価する。Gen3.5量産やFactorial実車試験との段階差を一次資料から整理した。

EnerVenueが中国・常州で水系電池AMCの専用量産ラインを稼働。3万回・30年の設計寿命と11MWhの油田向け受注を、セルとラックの性能差、安全試験の範囲から読み解く。

吉利がAI充電管理とパルス修復を組み合わせ、EV電池のサイクル寿命20%延長を掲げた。公式発表と関連研究から、劣化抑制と容量回復の違い、寿命試験の開示条件を読み解く。