エネルギー

Dragonfly Energy、全固体電池の粉体材料で米国特許許可。日本・欧州に続き製造工程を保護

Dragonfly Energyは、粉末化した固体電解質や電極活物質を扱う製造プロセスの特許許可を日米欧で取得し、全固体電池の量産に向けた知財網を強化した。乾式電極工程による製造コスト削減を狙うが、商用化には技術検証と追加資金の確保が課題となる。

核融合プラズマの「厄介者」が実は味方だった：最新シミュレーションが明かす熱閉じ込めの正のループ

核融合炉内で発生するアルファ粒子が、熱を逃がす原因となる乱流を抑制し、加熱効率を劇的に向上させることが最新のシミュレーションで判明した。この発見は次世代炉の設計に光明を投じ、核融合エネルギーの実用化を大きく加速させる可能性を秘めている。

米国のリチウム自給はなぜ難しいのか、22鉱山フル稼働でも残る水と精製の壁

米国のリチウム国内自給計画は、提案中の全鉱山が稼働しても2050年の需要を満たせず、供給不足に陥る可能性が高い。また、主要候補地の多くが深刻な水不足に直面しており、資源量以上に水資源の確保や地域合意が供給網構築の大きな制約となっている。

機械的圧縮のみで840万度：General FusionのLM26が初めて実証したMTF核融合の可能性

General FusionのLM26が機械的圧縮のみで840万度を達成。商業スケール50%での初の実機検証と、SPAC投票前夜・国際競争・日本のエネルギー問題という三つの文脈が交差する転換点を読み解く。

寿命を迎えたリチウムイオン電池が95%まで回復。特殊な「電気化学の風呂」が変えるEVの未来

リチウムイオン電池の劣化原因が電極表面の膜の肥大化にある点に着目し、コーネル大学の研究チームは電極を粉砕せず再生する新技術を開発した。特殊な溶媒を用いた電気化学浴で老廃物のみを洗浄することで、構造を維持したまま容量を大幅に回復させる。

CATL会長が全固体電池に慎重姿勢、量産本格化は2030年以降との見方を示す

Deep Fissionの地下原子炉、18.5GWのLOIも契約化はこれから

Deep Fission社は、地下深くに小型モジュール炉を設置する新技術を掲げ、データセンター等の大口需要家から最大18.5GWに及ぶ潜在需要を確保した。実証段階ながら、常時稼働する低炭素電源を求める市場の強い関心が、巨額の投資と開発を後押ししている。

常識を覆す光の錬金術。九大が「弱い太陽光」から高エネルギーな「紫外線」を創り出す固体材料を開発

九州大学の研究チームは、低エネルギーな光を高エネルギーな紫外光に変換する技術を、溶媒を用いない固体状態で実現した。分子構造に立体的な隙間を設けることで、エネルギー消失を防ぎつつ効率的な伝達を可能にし、次世代の光利用技術に道を開いた。

有機太陽電池「20%の壁」ついに突破。効率を下げる見えない物理法則の正体とは？

有機太陽電池の変換効率を阻む「20％の壁」の正体が、電界によって分子のエネルギー準位が変動するシュタルク効果にあることを国際研究チームが突き止めた。この量子力学的な現象が電荷生成を妨げる仕組みを解明したことで、次世代デバイスの性能向上に繋がる。（120文字）

「鉛」を捨てた次世代ペロブスカイト太陽電池：量子効果で10倍以上の巨大光電流を記録

理化学研究所などの共同研究グループは、毒性のある鉛を使わない次世代太陽電池材料として、ゲルマニウム系ペロブスカイトの高品質な薄膜作製に成功した。量子幾何学効果による「シフト電流」を活用し、散乱による損失を抑えた革新的な光電変換を実現している。

中国科学院、全固体電池向け新型複合電解質を開発 350サイクル後も84.2%の容量維持率を達成

中国の研究チームが、有機ポリマーと無機材料を化学的に結合させた全固体電池用の新型複合電解質を開発した。この技術は界面の接触不良を解消し、高いイオン伝導率と機械的安定性を両立することで、350サイクル以上の長寿命な充放電動作を実現した。

米国と新興国で加速する「都市鉱山」開発：e-wasteからのレアアース回収技術とサプライチェーンの再構築

希少金属の回収に向け、米Paladin社が分散型拠点を設けて輸送コストを抑える一方、英HyProMag社は水素処理により環境負荷を劇的に下げる新技術を商用化した。都市鉱山を活用するこの動きは、特定国への依存脱却と資源循環の鍵を握っている。